担当
大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻 教授
商学部 商学科
商学部 商学科
職名
教授
所属
経営学研究院
所属キャンパス
杉本キャンパス
イシカワ ヒロユキ
石川 博行
ISHIKAWA Hiroyuki
担当・職階
-
大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻
教授 2022年04月 - 継続中
-
商学部 商学科
教授 2022年04月 - 継続中
取得学位
-
博士(経営学) （ 神戸大学 ）
研究分野
-
人文・社会 / 会計学
研究キーワード
-
配当政策
-
ペイアウト政策
-
企業評価
-
資本コスト
-
会計情報
研究概要
-
コーポレート・ファイナンスの主要テーマの1つとして位置付けられている「配当政策」を「資本市場ベースの会計研究」の立場から分析している。具体的には、日本企業の配当政策が資本市場にどのような影響を及ぼしているのかについて、わが国市場の実際のデータを用いて科学的に検証している。経営者の配当政策の意思決定や、投資者の証券投資の意思決定に対して一定の示唆を提供することが本研究の目的である。
研究歴
-
配当政策が株価形成に及ぼす影響に関する理論的・実証的研究
配当政策、企業評価、資本市場ベースの会計研究 個人研究
2000年04月
-
会計情報と企業価値の関連性に関する理論的・実証的研究
企業価値、企業評価モデル、会計情報 個人研究
1998年04月
所属学協会
-
日本会計研究学会
国内
-
日本経済会計学会
国内
-
アメリカ会計研究学会
国外
委員歴（学外）
-
「証券アナリストジャーナル」編集委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2024年11月 - 2026年10月
-
第67回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2024年07月 - 2024年09月
-
試験委員会委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2023年11月 - 2025年10月
-
第66回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2023年07月 - 2023年09月
-
「証券アナリストジャーナル」編集委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2022年11月 - 2024年10月
-
第65回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2022年07月 - 2022年09月
-
試験委員会委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2021年11月 - 2023年10月
-
第64回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2021年07月 - 2021年09月
-
「証券アナリストジャーナル」編集委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2020年11月 - 2022年10月
-
第63回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2020年07月 - 2020年09月
-
第62回 日経・経済図書文化賞 推薦委員 公益社団法人 日本経済研究センター
2019年07月 - 2019年09月
-
「証券アナリストジャーナル」編集委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2018年11月 - 2020年10月
-
「証券アナリストジャーナル」編集委員 公益社団法人 日本証券アナリスト協会
2016年11月 - 2018年10月
-
理事 日本会計研究学会
2021年09月 - 2024年09月
-
常務理事 日本経済会計学会
2019年06月 - 2023年03月
-
『現代ディスクロージャー研究』編集委員長 日本経済会計学会
2018年04月 - 2021年03月
-
常任理事 日本ディスクロージャー研究学会
2015年04月 - 2019年06月
-
『証券アナリストジャーナル』編集委員 日本証券アナリスト協会
2013年05月 - 継続中
-
『会計プログレス』編集委員 日本会計研究学会
2012年12月 - 2022年09月
-
評議員 日本会計研究学会
2012年09月 - 2018年09月
-
- 学会誌等の編集・審査委員会
2011年03月
"the Japanese Economic Review"レフェリー
-
『証券アナリストジャーナル』モニター 日本証券アナリスト協会
2010年09月 - 2013年05月
-
理事 日本ディスクロージャー研究学会
2008年10月 - 継続中
-
『現代ディスクロージャー研究』編集委員 日本ディスクロージャー研究学会
2008年01月 - 2018年04月
受賞歴
-
日本ディスクロージャー研究学会学会賞（図書の部）
2016
-
日本会計研究学会太田・黒澤賞
2008
-
日経・経済図書文化賞
2007
-
日本会計研究学会学会賞
2002
職務経歴（学外）
-
メルボルン大学経済・商学部客員研究員 -
2010年
-
メルボルン大学経済・商学部客員研究員 -
2008年
-
ニューヨーク大学スターン・ビジネススクール客員研究員 -
2003年
-
日本学術振興会特別研究員 -
1998年 - 2000年
学歴
-
神戸大学 経営学研究科 企業システム 博士課程 卒業・修了
- 2000年
-
神戸大学 経営学研究科 企業システム 修士課程 卒業・修了
- 1997年
-
神戸大学 経営学部 会計学科
- 1995年
論文
-
日本企業のコスト構造が株価形成に与える影響
石川博行
大阪公立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 202406 ) 1 - 18 2024年09月
-
日本企業の配当粘着性が株価形成に与える影響
石川博行
大阪公立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 202405 ) 1 - 23 2024年04月
-
日本企業のコスト粘着性が株価形成に与える影響
石川博行
大阪公立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 202401 ) 1 - 20 2024年03月
-
適時開示に関する一考察 招待
石川博行
証券アナリストジャーナル 61 ( 9 ) 46 - 51 2023年09月
-
コスト粘着性と配当政策の実証的関連性－四半期情報に基づく頑健性テスト－
石川博行
大阪公立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 202302 ) 1 - 27 2023年02月
-
会計利益と株価の関連性―Ball and Brown (2019) の追試―
屋嘉比潔・石川博行
大阪公立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 2022201 ) 1 - 31 2022年06月
-
コスト粘着性と配当政策の実証的関連性
石川博行
會計 199 ( 4 ) 51 - 63 2021年04月
-
日本企業のコスト粘着性と配当政策の実証的関連性
石川博行
大阪市立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 202001 ) 1 - 22 2020年10月
-
サステイナブル成長率を考える 招待
石川博行
証券アナリストジャーナル 58 ( 9 ) 45 - 50 2020年09月
-
資本剰余金配当とマイナス連結剰余金配当に対する市場の評価
石川博行
會計 195 ( 3 ) 50 - 62 2019年03月
-
インプライド資本コストとインプライド期待成長率の同時推定 (2) 招待
石川博行
証券アナリストジャーナル 56 ( 8 ) 50 - 54 2018年08月
-
自社株買い企業の将来業績と市場の期待
石川博行
會計 192 ( 6 ) 29 - 40 2017年12月
-
税負担削減行動が資本コストに与える影響 招待
大洲裕司, 石川博行
証券アナリストジャーナル 55 ( 7 ) 35 - 45 2017年07月
-
価値創造企業のROEと株主資本コスト
-
みずほ年金研究所・みずほ年金レポート ( 117 ) 35 - 45 2016年01月
-
資本と利益の実証研究の方向性
-
會計 187 ( 1 ) 40 - 53 2015年01月
-
配当の意義と効果
-
企業会計 67 40 - 42 2015年01月
-
IFRSが資本市場に与えた影響
井上謙仁
証券アナリストジャーナル 52 ( 9 ) 28 - 40 2014年09月
-
個人株主開拓が将来業績に与える影響
久多里桐子
會計 186 ( 7 ) 56 - 70 2014年07月
-
配当政策が株価に与える影響
-
企業会計 66 25 - 33 2014年07月
-
インプライド資本コストとインプライド成長率の同時推定
-
証券アナリストジャーナル 52 48 - 53 2014年07月
-
倒産企業の会計操作と証券市場
音川和久
現代ディスクロージャー研究 ( 13 ) 97 - 107 2013年10月
-
利益の持続性とコロボレーション効果－Backing out method の議論を踏まえて－
-
大阪市立大学大学院経営学研究科Working Paper ( 201312 ) 1 - 23 2013年10月
-
配当政策の収益性予測能力―法人企業統計調査データによるパイロット・テスト－
-
大阪市立大学大学院経営学研究科Working Paper No. 201306 1 - 19 2013年03月
-
個人株主開拓が将来業績に与える影響に関する実証分析
-
大阪市立大学大学院経営学研究科Working Paper No. 201202 1 - 76 2012年03月
-
Empirical Analysis on the Dividend Life-Cycle Theory: Evidence from Japan
-
The Japanese Accounting Review 1 ( 1 ) 39 - 60 2011年11月
-
特別配当の価値関連性と利益予測能力
石川博行, 太田裕貴
會計 180 ( 5 ) 87 - 99 2011年11月
-
特別配当の実態分析
石川博行, 太田裕貴
経営研究 62 ( 3 ) 1 - 14 2011年11月
-
割引計算の新たな会計アプローチ
-
企業会計 62 ( 12 ) 38 - 45 2010年12月
-
利益変化と配当変化のコロボレーション効果-中間利益・中間配当・年次利益の相互作用-
-
會計 177 ( 4 ) 64 - 74 2010年04月
-
配当政策と株式市場-コロボレーション効果の実証分析-
-
証券アナリストジャーナル 47 ( 8 ) 23 - 30 2009年08月
-
増配企業と減配企業の財務プロフィール分析
-
産業経理 68 ( 4 ) 99 - 108 2009年01月
-
配当政策のコラボレーション効果に関する実証分析-配当のライフサイクル仮説の検討-
-
會計 174 ( 3 ) 32 - 45 2008年09月
-
少数株主持分に対する株式市場の評価
-
會計 170 ( 3 ) 61 - 76 2006年09月
-
記念配当の拘束性と株価形成(2)
-
経営研究 57 ( 1 ) 61 - 80 2006年05月
-
記念配当の拘束性と株価形成(1)
-
経営研究 56 ( 4 ) 227 - 248 2006年02月
-
記念配当の実態と配当操作の可能性
-
會計 168 ( 6 ) 71 - 86 2005年11月
-
記念配当の柔軟性と裁量的配当政策
-
経営研究 56 ( 3 ) 103 - 140 2005年11月
-
連結ベースの配当政策と株価形成(2)
-
経営研究 56 ( 1 ) 181 - 208 2005年05月
-
環境会計情報と株価の実証的関連性-貨幣・物量情報を用いたパイロット・テスト-
石川博行, 小管康嗣
経営研究 55 ( 3 ) 4,99-115 2005年02月
-
連結ベースの配当政策と株価形成(1)
-
経営研究 55 ( 42798 ) 73 - 98 2005年02月
-
倒産企業の会計操作(六・完)-証券市場に与えた影響-
須田一幸, 榎本正博, 石川博行, 音川和久
會計 166 ( 3 ) 129 - 140 2004年09月
-
倒産企業の会計操作 (五)-証券市場に与えた影響-
榎本正博, 石川博行, 音川和久
會計 166 ( 2 ) 116 - 130 2004年08月
-
配当と株価の非線形関係と有配基準
-
會計 166 ( 1 ) 65 - 80 2004年07月
-
1株当たり5円配当基準と企業評価(2)
-
経営研究 55 ( 2 ) 151 - 168 2004年07月
-
1株当たり5円配当基準と企業評価(1)
-
経営研究 55 ( 1 ) 31 - 47 2004年05月
-
企業の配当政策とシグナル効果
-
JICPAジャーナル 15 ( 4 ) 2003年04月
-
EVAと超過利益の価値関連性比較
-
証券研究年報 ( 17 ) 19 - 46 2003年03月
-
環境情報と企業評価
石川博行, 向山敦夫
會計 163 ( 1 ) 56 - 71 2003年01月
-
配当と企業価値評価-簿価と利益との関連において-
-
証券経済学会年報 ( 37 ) 11 - 24 2002年05月
-
企業価値評価における配当の役割(2)
-
経営研究 52 ( 4 ) 125 - 154 2002年01月
-
利益の時系列特性と配当に対する市場の評価
-
會計 160 ( 6 ) 58 - 73 2001年12月
-
企業価値評価における配当の役割(1)
-
経営研究 52 ( 3 ) 55 - 84 2001年11月
-
倒産企業の財務プロフィール分析
桜井久勝, 石川博行
國民経済雑誌 180 ( 2 ) 17 - 30 1999年08月
-
会計数値を用いた企業価値の評価
-
ビジネス・インサイト 6 ( 4 ) 92 - 98 1998年12月
-
連結決算情報と株価変動の実証的関連性
-
六甲台論集-経営学編- 44 ( 1 ) 35 - 55 1997年07月
-
連結財務諸表の情報提供機能と利害調整機能
桜井久勝, 石川博行
會計 151 ( 4 ) 29 - 41 1997年04月
書籍等出版物
-
会社を伸ばす株主還元
石川博行（ 担当： 単著）
中央経済社 2019年06月 （ ISBN:978-4-502-30411-8 ）
-
株価を動かす配当政策-コロボレーション効果の実証分析
-（ 担当： 単著）
中央経済社 2010年09月 （ ISBN:ISBN4502233900 ）
-
配当政策の実証分析
-（ 担当： 単著）
中央経済社 2007年06月 （ ISBN:ISBN4502275700 ）
-
連結会計情報と株価形成
-（ 担当： 単著）
千倉書房 2000年09月 （ ISBN:ISBN4805107898 ）
-
企業価値向上のための財務会計リテラシー
西川郁生・秋葉賢一・長谷川茂男・石川博行・柳良平（ 担当： 共著）
日本経済新聞出版社 2016年08月 （ ISBN:4532320992 ）
-
テキスト国際会計基準（新訂第2版）
桜井久勝他
白桃書房 2024年07月
-
財務分析（基礎）（2022年度証券アナリスト講座テキスト 第1次レベル 科目Ⅱ 財務分析第5回）
石川博行
日本証券アナリスト協会 2023年09月
-
財務分析（応用）（2022年度証券アナリスト講座テキスト 第2次レベル 財務分析第3回）
石川博行
日本証券アナリスト協会 2023年09月
-
財務分析（応用）（2022年度証券アナリスト講座テキスト 第2次レベル 財務分析第3回）
石川博行
日本証券アナリスト協会 2022年10月
-
財務分析（基礎）（2022年度証券アナリスト講座テキスト 第1次レベル 科目Ⅱ 財務分析第5回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2022年09月
-
財務分析（基礎）（2021年度証券アナリスト講座テキスト 第1次レベル 科目Ⅱ 財務分析第5回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2021年09月
-
株式価値評価モデル（2020年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2020年11月
-
株式価値評価モデル（2019年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2019年11月
-
株式価値評価モデル（2018年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2018年11月
-
テキスト国際会計基準（新訂版）
桜井久勝他（ 担当： 共著）
白桃書房 2018年08月
-
株式価値評価モデル（2017年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
石川博行（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2017年11月
-
株式価値評価モデル（2016年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
-（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2016年11月
-
株式価値評価モデル（2015年度証券アナリスト第1次レベル通信教育講座テキスト、財務分析第8回）
-（ 担当： 単著）
日本証券アナリスト協会 2015年11月
-
財務報告における公正価値測定
北村敬子他（ 担当： 共著）
中央経済社 2014年08月 （ ISBN:450209840X ）
-
テキスト国際会計基準（第6版）
桜井久勝他（ 担当： 共著）
白桃書房 2013年10月 （ ISBN:4561352044 ）
-
会計情報の有用性
伊藤邦雄・桜井久勝他（ 担当： 共著）
中央経済社 2013年09月 （ ISBN:4502484100 ）
-
会計情報のファンダメンタル分析
桜井久勝他20名（ 担当： 共著）
中央経済社 2013年03月 （ ISBN:4502474606 ）
-
企業価値評価の実証分析-モデルと会計情報の有用性検証
桜井久勝他15名（ 担当： 共著）
中央経済社 2010年06月 （ ISBN:ISBN4502230006 ）
-
テキスト国際会計基準(第4版)
桜井久勝他25名（ 担当： 共著）
白桃書房 2009年11月 （ ISBN:ISBN4561351841 ）
-
1からの会計
谷武幸, 桜井久勝他12名（ 担当： 共著）
碩学舎 2009年09月 （ ISBN:ISBN4502299804 ）
-
現代のディスクロージャー
柴健次, 薄井彰, 須田一幸他26名（ 担当： 共著）
中央経済社 2008年11月 （ ISBN:ISBN4502289507 ）
-
会計操作-その実態と識別法、株価への影響
須田一幸, 山本達司, 乙政正太他8名（ 担当： 共著）
ダイヤモンド社 2007年06月 （ ISBN:ISBN4478001510 ）
-
ビジネス・エッセンシャルズ⑦会計
大阪市立大学商学部編,10名（ 担当： 共著）
有斐閣 2002年10月 （ ISBN:ISBN4641052700 ）
MISC（その他記事）
-
解題 女性活躍推進
石川博行
証券アナリストジャーナル 62 ( 5 ) 2 - 5 2024年05月
-
解題 AIと会計・監査
石川博行
証券アナリストジャーナル 61 ( 9 ) 2 - 5 2023年09月
-
解題 有価証券報告書の定性情報
石川博行
証券アナリストジャーナル 60 ( 10 ) 3 - 7 2022年10月
-
解題 決算発表に対する市場反応
石川博行
証券アナリストジャーナル 60 ( 6 ) 3 - 5 2022年06月
-
書評 S. H. ペンマン著・杉本徳栄・玉川絵美訳『価値のための会計』
石川博行
週刊金融財政事情 72 ( 32 ) 10 - 10 2021年09月
-
解題 不確実性下の自社株買い
石川博行
証券アナリストジャーナル 59 ( 6 ) 3 - 6 2021年06月
-
解題 不正会計 招待
石川博行
証券アナリストジャーナル 58 ( 10 ) 2 - 5 2020年10月
-
書評 木村晃久著『損益の区分シフト－経常利益の調整実態と株価への影響』 招待
石川博行
産業経理 79 ( 3 ) 122 - 123 2019年10月
-
解題 資本コストの新展開 招待
石川博行
日本証券アナリスト協会 57 ( 10 ) 2 - 5 2019年10月
-
書評 北村敬子編著『会計研究者として活躍する女性たち』 招待
石川博行
中央経済社 55 ( 11 ) 103 - 103 2018年09月
-
解題 監査報告書の拡張と監査の情報提供機能 招待
石川博行
日本証券アナリスト協会 56 ( 4 ) 2 - 5 2018年04月
-
書評 中野誠編著『マクロとミクロの実証会計』
Book Review, Macro and micro accounting, (M. Nakano, Chuokeizai-sha, Inc., Tokyo, April 2017)
証券アナリストジャーナル 55 ( 11 ) 103 - 104 2017年11月
-
展望 IFRS適用による利益押し上げ効果
-
日本証券アナリスト協会 2015年09月
-
初めての実証研究と統計学
-
企業会計 67 ( 9 ) 124 - 127 2015年09月
-
解題 IPOと株式市場
-
日本証券アナリスト協会 53 ( 5 ) 2 - 5 2015年05月
-
書評 砂川伸幸・川北英隆・杉浦秀徳・佐藤淑子著『経営戦略とコーポレートファイナンス』
-
証券アナリストジャーナル 52 ( 4 ) 79 - 81 2014年04月
-
書評 大日方隆著『利益率の持続性と平均回帰』
-
経済学論集（東京大学） 79 ( 1 ) 50 - 53 2013年04月
-
書評 増村紀子著『日米会計基準の比較分析』
-
産業経理 70 ( 3 ) 110 - 111 2010年10月
-
日本企業の配当政策
-
ビジネス・インサイト ( 70 ) 18 - 19 2010年07月
-
減益局面での配当政策を考える
-
IR-COM 4 - 7 2009年04月
-
書評 吉田和生著『退職給付会計情報の分析』
-
企業会計 61 ( 1 ) 147 2009年01月
-
書評 須田一幸編著『会計制度の設計』
-
産業経理 68 ( 2 ) 110 - 111 2008年07月
-
投資政策と整合的な配当政策が株価上昇をもたらすことの意味
-
IR-COM 3 - 3 2008年04月
-
オールソン・モデルの展開と資本市場に基づく会計研究(2)
-
企業会計 56 ( 2 ) 2004年02月
-
オールソン・モデルの展開と資本市場に基づく会計研究(1)
-
企業会計 56 ( 1 ) 2004年01月
講演・口頭発表等
-
四半期決算発表に対する株価反応 招待
石川博行
日本経済会計学会第40回年次大会 2023年06月
-
どのような株主還元が評価されるのか 招待 国内会議
石川博行
みずほ証券セミナー 2019年11月
-
査読付きジャーナルの特徴と公刊のポイント 招待 国内会議
奥田慎也, 石川博行, 榎本正博, 奥村雅史, 山本達司
日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会第36 回年次大会 2019年07月
-
配当研究の回顧と展望 国内会議
石川博行
日本ディスクロージャー研究学会第16回研究大会 2017年12月
-
日本企業のペイアウトの動向 招待 国内会議
石川博行
日本経営財務研究学会第41回全国大会 2017年09月
-
資本と利益の実証研究の方向性 国内会議
-
日本会計研究学会第73回全国大会 2014年09月
-
公正価値測定の意義とその限界 (日本会計研究学会特別委員会最終報告) 国内会議
-
日本会計研究学会第70回全国大会 2011年09月
-
投資政策と配当政策の関連性－コロボレーション効果の観点から－ 国内会議
-
日本ディスクロージャー研究学会第3回全国大会 2011年05月
-
公正価値測定の意義とその限界 (日本会計研究学会特別委員会中間報告) 国内会議
-
日本会計研究学会第69回全国大会 2010年09月
-
利益と配当のコロボレーション効果に関する実証分析 国内会議
-
日本ディスクロージャー研究学会第1回全国大会 2010年05月
-
会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究 (日本会計研究学会特別委員会最終報告) 国内会議
-
日本会計研究学会第67回全国大会 2008年09月
-
会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究 (日本会計研究学会特別委員会中間報告) 国内会議
-
日本会計研究学会第66回全国大会 2007年09月
-
記念配当の実態と配当操作の可能性 国内会議
-
日本会計研究学会第64回全国大会 2005年09月
-
利益の時系列特性と配当に対する市場の評価 国際会議
-
アジア・パシフィックJAEシンポジウム 2004年01月
-
倒産企業の会計操作―証券市場に与えた影響― 国内会議
-
日本会計研究学会第62回全国大会 2003年09月
-
環境情報と企業評価 国内会議
-
日本会計研究学会第61回全国大会 2002年09月
-
企業価値評価における配当の役割 国内会議
-
日本会計研究学会第60回全国大会 2001年09月
-
配当と企業価値評価 国内会議
-
証券経済学会第55回全国大会 2001年06月
-
連結決算情報に対する株式市場の効率性 国内会議
-
証券経済学会第97回関西部会 2000年01月
科研費獲得実績
-
コスト構造が日本企業のペイアウト政策に与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2025年
-
コスト構造が日本企業のペイアウト政策に与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2024年
-
コスト構造が日本企業のペイアウト政策に与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2023年04月
-
非対称なコスト・ビヘイビアが日本企業のペイアウト政策に与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2020年04月
-
自社株買いが株主資本コストに与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2017年04月
-
利益の品質が配当政策のコロボレーション効果に与える影響に関する実証研究
基盤研究(C) 2014年04月
-
日本企業の配当政策が利益調整行動および株式市場に与える影響に関する実証研究
若手研究(B) 2011年04月
-
国際財務報告基準（IFRS）時代の財務報告の質に関する実証的評価
基盤研究(B) 2011年04月
-
公正価値測定の意義とその限界に関する研究
基盤研究(A) 2010年04月
-
配当政策のコラボレーション効果に関する実証研究
若手研究(B) 2008年04月
-
会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究
基盤研究(A) 2007年04月
-
株主に対する利益還元戦略の実証研究:増配・自社株買いシグナルに対する市場の評価
若手研究(B) 2005年04月
-
粉飾決算の実証研究に係わる企画調査
基盤研究(C) 2002年04月
-
連結ベースの配当政策および連結納税制度が株価形成に及ぼす影響に関する実証研究
若手研究(B) 2002年04月
その他補助金等
-
株式所有構造が企業業績や証券市場に与える影響に関する実証分析
未設定 2010年10月
-
株主還元策の決定要因分析
未設定 2008年04月
-
配当政策が株価形成に及ぼす影響に関する実証研究：企業の成長機会、財務内容、株式の所有構造との関係から
未設定 2007年06月
-
会計情報と企業価値の関連性に関する実証研究
未設定 2000年04月
担当授業科目
-
外書講読（会計）
2024年度 週間授業 大学
-
財務会計概論
2024年度 週間授業 大学
-
初年次ゼミナール
2024年度 週間授業 大学院
-
企業分析論研究演習2
2023年度 週間授業 大学院
-
企業分析論研究演習1
2023年度 週間授業 大学院
-
外書講読（会計）
2023年度 週間授業 大学
-
財務会計概論
2023年度 週間授業 大学
-
企業分析論特殊研究演習2
2023年度 週間授業 大学院
-
企業分析論特殊研究演習1
2023年度 週間授業 大学院
-
卒業論文
2023年度 集中講義 大学
-
専門ゼミナール４
2023年度 週間授業 大学
-
専門ゼミナール３
2023年度 週間授業 大学
-
企業分析論研究
2023年度 週間授業 大学院
-
外書講読（会計）
2023年度 週間授業 大学
-
企業評価論
2023年度 週間授業 大学
-
企業分析論特殊研究
2023年度 週間授業 大学院
-
初年次ゼミナール
2022年度 週間授業 大学
-
企業分析論研究演習1
2022年度 週間授業 大学院
-
企業分析論研究
2022年度 週間授業 大学院
-
財務会計概論
2022年度 週間授業 大学
-
会計学概論
2022年度 集中講義 大学
-
専門ゼミナール３
2022年度 週間授業 大学
-
専門ゼミナール４
2022年度 週間授業 大学
-
卒業論文
2022年度 集中講義 大学
-
企業評価論
2022年度 週間授業 大学
-
修士論文
2022年度 集中講義 大学院
-
企業分析論研究演習2
2022年度 週間授業 大学院
-
企業分析論特殊研究演習1
2022年度 週間授業 大学院
-
企業分析論特殊研究
2022年度 週間授業 大学院
-
企業分析論特殊研究演習
2021年度 大学院
-
専門ゼミナール４
2021年度 大学
-
専門ゼミナール３
2021年度 大学
-
財務諸表論
2021年度 大学
-
企業分析論研究
2021年度 大学院
-
企業分析論特殊研究
2021年度 大学院
-
企業分析論研究演習１
2021年度 大学院
-
企業分析論研究演習２
2021年度 大学院
-
企業分析論特殊研究演習
2020年度 大学院
-
企業分析論研究演習２
2020年度 大学院
-
企業分析論研究演習１
2020年度 大学院
-
企業分析論特殊研究
2020年度 大学院
-
企業分析論研究
2020年度 大学院
-
企業評価論
2020年度 大学
-
専門ゼミナール３
2020年度 大学
-
会計学概論
2020年度 大学
-
企業分析論研究演習２
2019年度 大学院
-
専門ゼミナール４
2019年度 大学
-
企業分析論特殊研究演習
2018年度 大学院
-
企業分析論研究演習２
2018年度 大学院
-
企業分析論研究演習１
2018年度 大学院
-
専門ゼミナール４
2018年度 大学
-
専門ゼミナール３
2018年度 大学
-
実証会計論
2018年度 大学
-
企業分析論特殊研究演習
2017年度 大学院
-
企業分析論研究演習２
2017年度 大学院
-
企業分析論研究演習１
2017年度 大学院
-
専門ゼミナール４
2017年度 大学
-
専門ゼミナール３
2017年度 大学
-
企業評価論
2017年度 大学
-
会計学概論
2017年度 大学
-
会計学概論
2016年度 大学
-
実証会計論
2016年度 大学
-
専門ゼミナール３
2016年度 大学
-
専門ゼミナール４
2016年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2016年度
-
企業分析論研究演習２
2016年度
-
企業分析論特殊研究演習
2016年度
-
企業分析論特研究
2016年度
-
企業分析論特殊研究
2016年度
-
会計学概論
2015年度 大学
-
企業評価論
2015年度 大学
-
専門ゼミナール３
2015年度 大学
-
専門ゼミナール４
2015年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2015年度
-
企業分析論研究演習２
2015年度
-
企業分析論特殊研究演習
2015年度
-
実証会計論
2014年度 大学
-
専門ゼミナール３
2014年度 大学
-
専門ゼミナール４
2014年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2014年度
-
企業分析論研究演習２
2014年度
-
企業分析論特殊研究演習
2014年度
-
定性的方法論研究
2014年度
-
会計学概論
2014年度 大学
-
会計学概論
2013年度 大学
-
企業評価論
2013年度 大学
-
専門ゼミナール３
2013年度 大学
-
専門ゼミナール４
2013年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2013年度
-
企業分析論研究演習２
2013年度
-
企業分析論特殊研究演習
2013年度
-
定性的方法論研究
2013年度
-
会計学概論
2012年度 大学
-
実証会計論
2012年度 大学
-
専門ゼミナール３
2012年度 大学
-
専門ゼミナール４
2012年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2012年度
-
企業分析論研究演習２
2012年度
-
企業分析論特殊研究演習
2012年度
-
会計学概論
2011年度 大学
-
企業評価論
2011年度 大学
-
専門ゼミナール３
2011年度 大学
-
専門ゼミナール４
2011年度 大学
-
企業分析論研究演習１
2011年度
-
企業分析論研究演習２
2011年度
-
企業分析論特殊研究演習
2011年度
-
定性的方法論研究
2011年度
-
企業分析論
2011年度
-
実証会計学
2010年度 大学
学外での担当授業科目
-
企業経営と会計
2023年09月-2024年03月機関名：関西学院大学科目区分：大学院専門科目
-
企業経営と会計
2022年09月-2023年03月機関名：関西学院大学科目区分：大学院専門科目
-
企業経営と会計
2021年09月-2022年03月機関名：関西学院大学科目区分：大学院専門科目
-
企業経営と会計
2020年09月-2021年03月機関名：関西学院大学科目区分：大学院専門科目
-
証券市場会計論
機関名：関西大学
-
企業財務論
機関名：関西大学
社会貢献活動 ⇒ 社会貢献実績一覧へ
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構 2023年12月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2023年11月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2023年07月
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構 2023年01月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2022年11月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2022年07月
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構 2022年01月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2021年11月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2021年07月
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構 2021年03月
-
「企業価値向上のために必要な基礎知識－KPI、資本コストの考え方・実践－」講義
役割：講師
種別：講演会
会計教育研修機構 2021年03月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント必須講座 2020年11月
-
「財務・会計の重要ポイント」講演
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 2020年07月
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構 2020年01月
-
その他活動
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント講座 2019年11月
-
その他活動
役割：講師
種別：セミナー・ワークショップ
日本能率協会 経営幹部のためのマネジメント講座 2019年07月
-
その他活動
種別：新聞・雑誌
日本経済研究センター 2019年05月 - 2020年03月
-
その他活動
種別：新聞・雑誌
2019年04月 - 2020年03月
-
その他活動
種別：新聞・雑誌
2019年04月 - 2020年03月
-
その他活動
2011年04月 - 2012年03月
-
「経営分析総論」講義
役割：講師
種別：資格認定講習
会計教育研修機構
その他
-
職務経歴
2009年
大阪市立大学 教授
-
職務経歴
2007年
大阪市立大学 准教授
-
職務経歴
2001年
大阪市立大学 助教授
-
職務経歴
2000年
大阪市立大学 講師