掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

A看護系大学の4年次生127名を対象に、「学士課程版看護実践能力と到達目標」の評価票(五つの能力群における20の看護実践応力の学習成果ごとに、現時点のと宇多津状況を5段階で回答する)、基本属性からなる質問紙調査を実施した。33名から回答が得られ、31名(男性3名、女性28名、平均年齢22.2歳)の有効回答を分析対象とした。「ヒューマンケアの基本に関する実践能力」「根拠に基づき看護を計画的に実践する能力」「特定の健康課題に対応する実践能力」「ケア環境とチーム体制整備に関する実践能力」「専門職として研鑽し続ける基本能力」の五つの能力群における20の看護実践能力に対する到達状況については、看護系大学協議会が行った調査(2012)と類似の傾向が見られた。A看護系大学の学生のほうが「できる」と回答した項目も「できない」と回答した項目もあり、大学での教育内容やカリキュラムにおける選択科目の履修状況などが影響している可能性が考えられた。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究の目的は、在宅で終末期を過ごし、最期を病院で迎えたがん患者とその家族が訪問看護師から受けた支援内容の評価を明らかにすることである。研究方法は、質的記述的研究法とし、半構成的質問紙による面接調査とした。研究協力者は、在宅で終末期を過ごし、最期を病院で迎えたがん患者の家族10名であった。在宅療養時に訪問看護師から受けた支援内容とその評価として【在宅の専門家による24時間体制で安心だった】と【定期的な訪問とサービスの調整が良かった】、【専門家のアドバイスが助かった】、【在宅看取り以外の選択肢をもつことができた】、そして、【先を見越した声掛けが不十分であった】の5カテゴリーであった。訪問看護師の支援内容は意思決定支援にまで至らず情報提供に留まっており、在宅療養早期から本当の患者の希望や気持ちについて患者と家族で確認したり話し合うことができるよう支援していくことが重要であることが示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

継続看護教育において家族支援専門看護師が認識している家族看護教育の内容と課題を明らかにすることを目的に,14名(男性4名,女性10名)の家族支援専門看護師に対してインタビューを行った.参加者の臨床経験年数は平均16.1±4.9年(9〜24年),家族支援専門看護師の経験年数は平均2.8±1.6年(1〜6年)であった.家族看護教育の実施内容は,「家族とは」「家族の病気体験」「家族とのコミュニケーション」「家族看護アセスメント・計画立案」等であった.教育上の課題として,【家族に意識が向かない】【家族看護の難しさから関わりができない】【家族看護の教育のシステムが充分でない】【専門看護師として組織的に活動することに制限がある】の4カテゴリが抽出された.家族支援専門看護師が実施している教育内容を参考にし,家族看護教育を継続教育において系統立てて実施することが必要である.(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究は、早期新生児期に手術を受けた子どもの母親が、子どもの出生後1年間に認知した家族レジリエンスを明らかにすることを目的とした。根治可能な病態の先天性疾患にて生後7日以内に手術を受けた子どものうち、外来通院中の患者の母親7名を対象に半構成的面接を実施し、危機的状況に直面した家族が奮闘する中で生じた比較的良好な結果をもたらした現象について、質的記述的研究デザインで分析を行った。結果、【両親が子どもを育てる決意をする】、【両親が子どもの病気から起こる出来事に取り組む】、【家族が関わりを求め合う】、【家族の絆を新たに実感する】、【家族が互いへの思いやりを示す】、【両親が子どもの回復や成長に安心や喜びを感じる】、【子どもの病気を通して家族員の力を認識する】、【子どもの病気体験から新たな考え方を得る】の8カテゴリに抽象化された。これらは、発達的・状況的危機に応じた家族システムの柔軟性や、情緒的つながりである家族機能の促進、親密さを言動で示すメタ・コミュニケーション、子どもの病気に関連する家族の信念であり、Walshが述べる家族レジリエンスの3分類9要因と類似点が見られた。また、各カテゴリ間では関連があると考えられる現象が見いだされ、8つのカテゴリが影響し合うことで、さらなる家族レジリエンスを生み出していくことが示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究の目的は,医療的ケアを必要とする子どもの母親が,NICUから在宅療養への移行を目指して行った家族役割の調整と,必要な支援を明らかにすることである。2010年8月〜9月,母親6名に対して,半構成的面接を行った。その結果,母親は,[在宅療養移行の前提となる状況][母親中心の在宅準備状況][家族の在宅療養への支援状況]という3つの局面に応じて,【母親が役割の多くを担う】【父親の子どもとのかかわりを導く】【祖母からの支援を引き出す】【医療者との調整を行う】【子どものことについて家族と共に考える】という役割の調整を行っていたと考えられた。家族役割の調整に必要な家族への支援として,【家族の協力を促す支援】,【母親以外の家族員に対する説明や指導】が見出され,母親以外の家族員の役割認知・規定の修正を促し,家族全体が子どもの在宅療養移行に早期から取り組むことができるよう関わることの重要性が示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

継続教育における家族看護教育の現状と課題を明らかにすることを目的とし,病床規模が500床以上ある456施設の継続教育担当者を対象に,家族看護教育の実施方法・対象者・内容,家族看護教育に対する考えなどについて調査を実施し,141施設(回収率33.3%)から協力が得られた。家族看護教育を実施している施設は32施設であった。教育の内容として,「家族とは」「家族看護とは」「家族看護アセスメント・介入モデル」「家族とのコミュニケーション技術」を実施していた。家族看護教育を集団教育で実施することに関する考えでは,【実施していない理由】【重要と考える背景】【今後の取り組みと課題】の3カテゴリに分類された。継続教育において家族看護教育の実施はまだまだ少ない現状が明らかになった。基礎教育において家族看護学を受講していない看護師に対して,継続教育において家族看護教育を系統立てて行うことが今後必要である。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

病棟看護師が受け持ち患者について、退院後に利用した訪問看護ステーションの訪問看護師から、患者の退院後の状況などの情報提供を受けたことによる退院支援に関する認識の変化を明らかにすることを目的に、A病院の病棟看護師で、B訪問看護ステーションの訪問看護師から受け持ち患者の退院後の状況報告を受けた11名(女性10名、男性1名。平均年齢33.2±9.6歳)を対象に半構成的面接を行った。内容分析の結果、退院後の状況報告を受ける前の病棟看護師の認識として、【退院後の生活を意識している】【在宅療養への関心が低い】【退院後の療養生活が想像つかない】【退院支援に前向きに取り組めない】【退院支援の知識が足りない】の5カテゴリーが、状況報告を受けた後の認識として、【在宅療養への関心をもつ】【患者・家族の意思を尊重する】【患者・家族が安心して過ごせるよう準備する】【在宅の関係職種との連携を図る】の4カテゴリーが、それぞれ抽出された。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究の目的は、重症心身障害児(以下、重症児とする)の家族の強みに対する訪問看護師の認識を明らかにすることである。重症児の訪問看護経験が複数回ある訪問看護師に対し、半構成的面接法を行い、質的記述的分析を行った。研究参加者は11名で、訪問看護の経験年数の平均は10.8年であった。小児看護の経験があったのは7名であり、小児看護の経験年数の平均は7.0年であった。重症児の家族の強みに対する訪問看護師の認識は、【家族員のパーソナリティがポジティブである】、【両親の親密性が高い】、【両親が役割調整できる】、【重症児の成長発達に合わせてケアを創造できる】、【重症児のありのままを受け入れている】、【家族員同士の絆が強い】、【自分の家族に誇りを持っている】、【重症児と在宅で過ごすことに価値を置いている】、【これまでの養育から得た経験を活かすことができる】、【祖父母が母親を尊重してサポートできる】、【社会資源を活用できる力がある】、【自分たちの力を認識し支援を求めることができる】の12カテゴリであった。訪問看護師が認識した重症児の家族の強みは、家族システムの階層レベルに分類することができ、訪問看護師は重症児の家族全体を捉えていると考えられた。訪問看護師は、家族自身が自らの強みを認識できるよう支援することで、家族が重症児との生活で直面する困難や課題に対処していく力を持てることが示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

A地域において在宅療養支援診療所や訪問看護ステーションを利用し在宅で最期を迎えた終末期がん患者を看取った家族11名に半構成的面接を行い、「在宅療養中に受けた支援内容とその評価」を中心にインタビューし、語られた内容を質的帰納的に分析した。結果、以下の6カテゴリーが抽出された。1)患者への在宅緩和ケアが良かった。2)24時間在宅チームの支援が安心だった。3)在宅介護への支援が助かった。4)在宅看取りへの意思決定支援が力になった。5)後悔のない看取りへの支援に救われた。6)不十分なケアにより苦悩した。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

ホームホスピスで働くスタッフ12名を対象に半構成的質問紙による面接を行い、看取り経験前後での死生観と終末期ケアの認識の変化について分析した。その結果、ホームホスピスで働くスタッフの死生観は、看取り経験前の[死の実感がない]や[死が怖い]から、看取り体験により[死は自然である]や[今を大事に生きる]に変化し、自己の生と死の探求に至っていた。終末期ケアの認識については、看取り経験前の[無力感や看取りの後悔]から、看取り経験後には[仕事に対するやりがい]に変化が示された。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

死はいつ訪れるかわからないため、できるだけ早い段階で家族間において延命治療について話し合い、互いの意向を知っておくことで延命治療に対する決定に役立つと報告されている。本研究目的は、大学生を対象とし家族間における延命治療について話し合うことに影響する要因を明らかにし、話し合いの促進要因を検討することである。方法は、近畿圏内3ヶ所の大学の学生980名に対して質問紙法により実施した。質問紙の内容は、属性、日常生活における経験、生命に関する教育の内容、受講時期、死生観、家族機能とした。結果、528名の有効回答を得た。そのうち、家族間における延命治療についての話し合いあり205名、話し合いなし323名であり、家族間における延命治療の影響要因は「専攻領域」「同居家族の有無」「親族が延命治療を受けた経験」「家族以外の人と死について話し合った経験」「死からの回避」「死への関心」「家族凝集性」であった。影響要因であった死生観と生命に関する教育内容の関連をみた結果、「死からの回避」と「生命の尊重の教育」、「死への関心」と「終末期医療の教育」などに有意な関連がみられた。つまり、話し合いを促進するためにはこれらの教育を大学教育の中に積極的に取り入れていく必要があることが示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

手術などの侵襲的治療を行い、退院後自宅療養中の消化器癌患者22名(男性16名、女性6名。45〜81歳、平均年齢66.0±9.0歳)を対象に、QOLの向上を目指した多職種チーム(臨床看護師・医師・管理栄養士・鍼灸師・看護教員)による介入(サポートプログラム)を行い、その効果を、介入前後のQOL尺度であるSF-8日本語版、気分尺度であるPOMS短縮版による測定から検討した。サポートプログラムは、退院後1ヵ月が経過した当該患者を対象に、看護師である著者らが作成した冊子(「よりよい生活のためのアドバイスブック」)をもとに、「病気・治療について学ぶ」「日常生活におけるさまざまな症状に対する対応」についての講義を、1週間後に「栄養と食生活に関すること」「リラクゼーション」についての講義を各60分間行い、それぞれその後の60分間をディスカッションの時間に充てた。その結果、サポートプログラムにより、SF-8日本語版の「日常役割機能(身体)」、およびサマリースコアPCS(身体的健康)のQOL値が有意に高まり、POMS短縮版の「緊張-不安」「怒り-敵意」「疲労」に関する感情が有意に低下した。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

在宅で末期がん患者を看取った家族の悲嘆反応と対処を明らかにした。在宅で訪問看護を受けながら末期がん患者を看取った家族で、患者の死別後3ヵ月から1年経過し、年齢が40歳以上75歳未満の人8名(男性2名、女性6名)を対象とした。続柄は妻5人、夫2人、娘1人であった。インタビューガイドを用いて半構成化面接を行った。インタビュー内容は、死別後の精神面や身体面・生活面での状態と対処などとした。データを分析した結果、家族の悲嘆反応は「死の否認」「後悔と寂しさ」「介護からの解放」「満足感」「体調の悪化」「不眠」『役割負担と経済的心配」「閉じこもり」の八つのカテゴリーが抽出された。サブカテゴリーは25抽出された。対処については、「死の回避」「気分転換」「気持ちの整理」の三つのカテゴリーが抽出された。サブカテゴリーは8抽出された。在宅で末期がん患者を看取った家族は、情緒的・認知的、身体的、社会的反応を含む悲嘆反応を経験していた。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

「愛逢の家」で最期を迎えた入所者の死後49日を過ぎた遺族4名に半構成的面接を行い、入所者と家族の入所前後の生活に対する認識についてインタビューし、語られた内容をカテゴリー化した。結果、入所者の入所前の生活に対する認識については【自分の最期を自分で考えていた】【気に入る転院先が決まらなかった】【入所前に癌性疼痛や食欲低下があった】【入院中は気力の低下やスタッフの対応への不満があった】というカテゴリーが抽出され、入所後の生活に対する認識は【病状が進行しても希望に沿った食事やケアが提供された】【病状が安定し、生きる気力や希望が出てきた】【環境が良く、自分らしく生活できた】【愛逢の家に満足し、穏やかに最期を迎えた】が抽出された。家族の入所前の生活に対する認識は【転院先を探すのに苦労した】【家族としてサポートするのは負担や迷いがあった】が抽出され、入所後の生活に対する認識は【介護や面会による身体的負担はなかった】【安心して預けることができる環境だった】【入所者と家族へのスタッフの気遣いや食事の配慮が嬉しかった】【納得のいく看取りができた】【心理・社会的支援があればよかった】が抽出された。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

大都市の独り暮らし男性高齢者の社会的孤立にかかわる課題を明らかにすることを目的に、大都市在住の配偶者と死別した独り暮らし男性高齢者20名(70〜93歳、平均年齢79.5±4.8歳。平均独居期間8.4年)を対象に半構成的面接を行った。内容分析の結果、対象の社会的孤立にかかわる「強み」のテーマとして「できるだけ自分自身で頑張りたい」などの【自律性】、「弱み」のテーマとして【孤独感】、「地域性」のテーマとして【近隣との関係性と慣習】がそれぞれ明らかになった。また、【近隣との関係性と慣習】については、市街地高層住宅地域に住む対象では「地縁・血縁は乏しく、互いに適度の距離を保つ」などが、市街地近郊田園地域に住む対象では「地縁・血縁に基づく根強い関係をもつ」などがそれぞれ見出され、両者に差異がみられた。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

目的:大都市の一人暮らし男性高齢者の社会的孤立にかかわる課題について,高齢者の強み,弱みならびに地域性の観点から記述することである.方法:研究対象は大都市圏の市街地高層住宅地域及び市街地近郊田園地域の一人暮らし男性高齢者20人(Primary Informant;PI)および保健医療福祉専門家等14人(Key Informant;KI)である.研究デザインは質的帰納的研究であり,半構成的インタビューによりデータ収集,分析した.結果:PIの平均年齢は79.5歳,平均独居期間は8.4年,KIの平均実務経験は10.8年であった.分析の結果,大都市の一人暮らしの男性高齢者の社会的孤立にかかわる強みのテーマとして「自律性」,弱みのテーマとして「孤独感」,地域性のテーマとして「近隣との関係性と慣習」が抽出された.うち,「近隣との関係性と慣習」については,市街地高層住宅地域では<地縁・血縁は乏しく互いに適度の距離を保つ>等がみられたのに対し,市街地近郊田園地域では<地縁・血縁に基づく根強い関係をもつ>等の差異がみられた.結論:大都市の一人暮らし男性高齢者における社会的孤立の予防に向けては,高齢者個人の自律性,孤独感ならびに地域における近隣との関係性と慣習を勘案し,一人暮らし高齢者個人と近隣住民および地域が社会的孤立を予防できる力量を互いに高められるような地域づくりが必要である.

DOI： 10.20746/jachn.15.3_4

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.18906/jjscn.2013-27-3-71

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

手術後癌患者に対する継続的な看護支援の検討に資することを目的に、病院で癌と告知され手術後退院した患者を対象に退院時の状況と退院後に希望する看護支援内容についてアンケート調査を行い、115名(男性68名、女性46名、無回答1名。23〜83歳、平均年齢62.6±11.8歳)より回答を得た。その結果、退院時に、精神的には健康状態がよくなったと感じながらも身体的には50%以上の者が「体力が低下した」「身体に痛みを感じる」「疲労感がある」「思うように動けない」と回答した。また、退院後に希望する看護支援内容は、「緊急時・困った時に相談できる」が最も多く(56.5%)、以下、「不安な気持ちを聞き相談にのる」(38.3%)、「退院後の生活上の工夫を知りたい」(37.4%)などであった。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担癌患者においては近年、化学療法や緩和ケアの進歩により在宅への移行が頻繁に行われ、繊細な退院時調整は病院看護師/訪問看護師双方にとって重要な業務の一つであるが、現況としては、必要な在宅療養のための移行措置が円滑になされているとはいいがたい。そこで著者等は『担癌患者における在宅移行のための看護師間連携モデル』を開発し、活用を試みた。本モデルには、両看護師が情報を共有し、効果的に連携するために、「適用者抽出のためのスクリーニング項目」「両看護師による支援内容を時系列に図示化した表」「カンファレンスの目的と検討内容」「両看護師が共有できるフェイスシート」が含まれている。今回、本モデルの有用性について評価するため、適用対象となった療養者18名とその家族にアンケートを行った。その結果、本モデルを使用することにより患者・家族の不安が軽減されることが示唆された。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.18906/jjscn.2010-24-2-32

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

虚弱高齢者に住環境整備に関する転倒予防教室を行い,その前後に聞き取り調査を実施した。そしてその教室参加による変化を,住環境整備に関する自己効力感とTinettiによる転倒自己効力感について検討し,転倒予防に関する自己効力感の変化を明らかにした。対象者は大阪府のあるデイサービス利用者で歩行可能な高齢女性16人(87.5%が後期高齢者)である。転倒予防教室では,転倒の危険性と予防の必要性の説明,転倒しにくい玄関,廊下,居間における住環境づくりの実演やクイズを行った。その結果,住環境整備に関する自己効力感は,12項目中教室前に「自信がない」と答えた割合が35%以上の「雨で濡れてもすべりにくいように滑り止めシートをしく」「靴は腰をかけて履き替える」「段差に目印をつけて目立たせる」「じゅうたんの端がめくれないように固定する」の4項目において,教室前後で有意差があった。また,教室前後での転倒自己効力感については,教室では直接取り上げなかった内容を含む,全10項目の合計点数にも効果がみられた。以上より本研究では,虚弱高齢者に住環境整備に関する転倒予防教室を実施した結果,転倒予防に関する自己効力感の改善に効果があると考えられる。また,転倒予防教室の効果をみる評価方法として,自己効力感の変化を検討することの有効性が示唆された。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

PubMed

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

目的　本研究の目的は、大都市の高層住宅地域と近郊農村地域に住む一人暮らし男性高齢者のセルフケアを確立するための課題を明らかにすることであり、男性高齢者のセルフケアを支援するケアプログラムを検討する際の基礎資料とする。方法　研究デザインは、質的研究である。高層住宅地域と近郊農村地域の各地域からPI(プライマリーインフォーマント)として、一人暮らし男性高齢者を各10人、KI(キーインフォーマント)として保健医療福祉専門職や地域住民各7人を対象とし、半構成的面接を実施した。男性高齢者のセルフケアを確立するための課題について、強み、問題点ならびに対処の観点から分析を行った。結果　PIからの117コード、KIからの54コードをもとに、都市高層住宅地域と都市近郊農村地域を比較して18のカテゴリを作成した。その結果、セルフケアを確立するための強みとして『自律心』、問題点として『健康上の不安』と『日常生活の維持』、対処として『社会資源の利用』のテーマがみられた。『自律心』では、「自分のライフスタイルは守りたい」、「人の世話にはなりたくない」、「できるだけ前向きに一人でがんばりたい」、「人に干渉されずに一人で気楽に暮らしたい」、『健康上の不安』では「健康状態が悪くなったときや孤独死の不安がある」、「健康状態がよくない」、「安否確認の方法を気にしている」というカテゴリがみられた。『日常生活の維持』では「食べることについての問題が多い」、「食事内容が偏っている」というカテゴリの他にKIは「好ましくない生活習慣を問題視しにくい」ととらえていたが、PIは「生活に不便を感じていない」としていた。一方、『社会資源の利用』については、都市高層住宅地域では「困りごとを表出する」、「能動的に社会資源を利用する」、都市近郊農村地域では「困りごとを表出しない」、「受動的に社会資源を利用する」というカテゴリがみられた。結論　大都市に住む一人暮らし男性高齢者は、自律心を持ち、生活に不便はないと考えながら生活しているが、好ましくない生活習慣を問題視しにくく、食生活の問題や健康状態の悪化や孤独死に対する不安を持っており、これらに対するケアの課題をもっている可能性が明らかになった。一方、高齢者の社会資源の利用姿勢については、大都市高層住宅地域と大都市近郊農村地域では違いがあり、地域特性も考慮にいれた支援方法が必要であると考えられた。(著者抄録)

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

同居家族との死別を体験した在宅高齢者の閉じこもりの状況を性差により比較することを目的に、A市B地区の在宅高齢者を対象にアンケート調査を行い、回答者3420名のうち死別を体験した72名(男性23名、女性49名。平均年齢73.2歳)の回答を、死別未体験の対照群72名の回答と比較、検討した。その結果、男性の死別体験者は、家族や友人の相談にのっている者は少なく、用事を頼める人、看病や世話をしてくれる人、災害時に声をかけてくれる人がいない者が多く、行政サービスの利用意向が低い者が多いことが分かった。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

訪問看護利用者2例(A、B)に療養通所介護の提供を試み、療養通所介護中に看護師によって提供された看護ケア内容と利用者の表情と意識の変化を記述した。訪問看護ステーションが主体になり、訪問看護利用者2例に週に1回、送迎の時間を含めて9〜16時まで、療養通所介護を提供した。また、利用者を受け持つ訪問看護師が療養通所介護時にもケアを提供した。通所介護提供期間中に、Aには日常生活介助ケア中心の看護、Bには看護ケアは多岐にわたり、医療看護ケア中心の看護が展開された。全期間を通して、Aの表情は良好で、発語もよくみられていたが、Bは通所介護提供にしたがって、苦痛様症状を示すことはなく発語も多くなった。看護ケアが多岐にわたる医療看護ケアニーズの高い事例に、療養通所介護を提供することにより、その表情と意識を良好にする可能性が示された。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

<b>目的</b>&emsp;本研究の目的は，大都市の高層住宅地域と近郊農村地域に住む一人暮らし男性高齢者のセルフケアを確立するための課題を明らかにすることであり，男性高齢者のセルフケアを支援するケアプログラムを検討する際の基礎資料とする。<br/><b>方法</b>&emsp;研究デザインは，質的研究である。高層住宅地域と近郊農村地域の各地域から PI（プライマリーインフォーマント）として，一人暮らし男性高齢者を各10人，KI（キーインフォーマント）として保健医療福祉専門職や地域住民各 7 人を対象とし，半構成的面接を実施した。男性高齢者のセルフケアを確立するための課題について，強み，問題点ならびに対処の観点から分析を行った。<br/><b>結果</b>&emsp;PI からの117コード，KI からの54コードをもとに，都市高層住宅地域と都市近郊農村地域を比較して18のカテゴリを作成した。その結果，セルフケアを確立するための強みとして『自律心』，問題点として『健康上の不安』と『日常生活の維持』，対処として『社会資源の利用』のテーマがみられた。『自律心』では，「自分のライフスタイルは守りたい」，「人の世話にはなりたくない」，「できるだけ前向きに一人でがんばりたい」，「人に干渉されずに一人で気楽に暮らしたい」，『健康上の不安』では「健康状態が悪くなったときや孤独死の不安がある」，「健康状態がよくない」，「安否確認の方法を気にしている」というカテゴリがみられた。『日常生活の維持』では「食べることについての問題が多い」，「食事内容が偏っている」というカテゴリの他に KI は「好ましくない生活習慣を問題視しにくい」ととらえていたが，PI は「生活に不便を感じていない」としていた。一方，『社会資源の利用』については，都市高層住宅地域では「困りごとを表出する」，「能動的に社会資源を利用する」，都市近郊農村地域では「困りごとを表出しない」，「受動的に社会資源を利用する」というカテゴリがみられた。<br/><b>結論</b>&emsp;大都市に住む一人暮らし男性高齢者は，自律心を持ち，生活に不便はないと考えながら生活しているが，好ましくない生活習慣を問題視しにくく，食生活の問題や健康状態の悪化や孤独死に対する不安を持っており，これらに対するケアの課題をもっている可能性が明らかになった。一方，高齢者の社会資源の利用姿勢については，大都市高層住宅地域と大都市近郊農村地域では違いがあり，地域特性も考慮にいれた支援方法が必要であると考えられた。

DOI： 10.11236/jph.56.9_662

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

目的:本研究では,A市B地区に住む高齢者の同居家族との死別を体験した者と,性別による特徴について比較検討を行い,同居家族との死別を体験した在宅高齢者の閉じこもり状況を明らかにすることを目的とする.方法:A市B地区に住む全在宅高齢者4,523人に郵送調査を実施し,回収者3,420人(75.6%)中,死別を体験した72人(2.1%)を対象とした.対象群の年齢・性別・自立度についてマッチングを行い,対照群72人を得た.分析は,死別体験の有無と性別による比較検討をχ²検定にて行った.結果:分析対象者144人のうち,男性は46人(31.9%),女性98人(68.1%),平均年齢73.2歳(SD6.2),自立度はJ1・J2の者が128人(88.9%)であった.死別を体験した者は,未体験者に比べて一人暮らしで,自分で買い物をする者が多かった.しかし,用事を頼める人がいない者が多かった.また,男性の死別体験者は,家族や友人の相談にのっている者が少なく,用事を頼める人,看病や世話をしてくれる人,災害時に声をかけてくれる人がいない者が多かった.さらに,行政サービスの利用意向が低い者が多かった.結論:男性は女性に比べて人との交流が乏しく,特に男性死別体験者はソーシャルサポートも乏しいことが明らかになった.また,サービス利用の意向も低いことから,社会とのつながりをもてるような支援が必要である.

DOI： 10.20746/jachn.11.2_31

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

特定機能病院において、診断群分類包括評価(DPC)による長期入院に影響を及ぼす要因について分析した。医療相談依頼があった入院患者364例中、DPC対象患者311例(小児を除く)を対象とした。緊急入院患者よりも予定入院患者の方が長期入院になっていたこと、入院中に初めての処置を行い、退院後もそれを継続しなければならない場合は入院が長期になりやすかったこと、長期入院患者の方が入院から医療相談に依頼するまでに日数が長くかかっていたことが分かった。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著  

遺族が遺族会において受けているサポート(受領サポート)を明らかにし、受領サポートに関連する要因を検討した。雑誌「ターミナルケア」や「ホスピスケアと在宅ケア」に掲載されている遺族会16グループで、協力の得られた遺族会8グループに所属している遺族160例を対象とした。自記式質問紙を用いた郵送調査法で行った。4因子解を最適解として採用し、第I因子を「情緒的サポート」、第II因子を「認知的サポート」、第III因子を「情報的サポート」、第IV因子を「専門的サポート」と命名した。さらに、Stepwise探索的因子分析で、4因子16項目を選択した。分散分析と多重比較で、遣族会で遺族が受けているサポートは、遺族の年齢、故人との関係、死因、遺族会の満足度、悲しみの軽減、日常生活の過ごし方との間で有意差を認めた。

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

特定機能病院における医療相談および退院支援の現状について検討することを目的に,A大学医学部附属病院において2003年5月から2004年4月の1年間にメディカルソーシャルワーカーに相談依頼をした364名(男性241名,女性123名,平均年齢62.5±17.0歳)の延べ504件の医療相談を分析,検討した.その結果,相談依頼のあった患者は,主要診断群別では神経系疾患の比率が最も高く(10.6%),家族構成は独居の者が最も多く(45.6%),約2割に医学的処置が必要とされていた.また,医療相談については,504件中335件(66.5%)が「退院に関する相談」で,その内訳は,転院が147件(40.4%),次いで,在宅療養のコーディネートが84件(23.1%)であった

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.24544/ocu.20180403-153

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

CiNii Article

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

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会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

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