担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1097/anc.0000000000000700

1型糖尿病の青少年向けの改訂糖尿病セルフケア枠組み(R-DSCI)を開発し、その妥当性を評価した。また、DSCI、HbA1c、糖尿病期間および年齢に関する糖尿病セルフケアモデルを構築した。10代の若者に対するセルフケアの枠組みの定性的二次分析および糖尿病のセルフケア装置の文献レビューに基づき、インスリン注射および食事計画に関する項目をオリジナルのDSCIから修正し、両親との交渉に関する新しい項目などを追加した。妥当性検査の参加者は、1型糖尿病の青少年122例(女性50.8%、年齢9〜18歳)であり、平均HbA1cは7.9%であった。R-DSCIの最終版は41項目で構成された。分散の40.9%を説明する8因子を、varimax法を用いて識別した。41項目に対するクロンバッハのαは0.79であった。この糖尿病セルフケアモデルは、HbA1cに対する「糖尿病セルフケア実践」の直接的マイナス効果(P=0.004)、また、「糖尿病セルフケア実践」を介するHbA1cに対する「糖尿病を伴う生活のサポートおよび認識」の間接的マイナス効果を示した(P=0.002、推定効果0.21)。さらに、「独立したセルフケア行動」は直接的に年齢の影響を受けた(P<0.001)。結論として、R-DSCIは、臨床医および研究者が青少年の自己管理を評価するのに有用であると考えられた。

その他URL： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J05801&link_issn=&doc_id=20190603210005&doc_link_id=10.1007%2Fs13340-018-0377-8&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.1007%2Fs13340-018-0377-8&type=Crossref&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00002_2.gif

＜文献概要＞本研究の目的は,1型糖尿病をもつ年少児の糖尿病セルフケアに向けた親のかかわり尺度を開発し信頼性・妥当性を検討することである.文献検討および予備調査,専門家会議を経て58項目の試行版を作成し,1型糖尿病をもつ1歳〜小学校低学年の子どもの親34名のデータを得て,24項目から成る最終版を作成した.主因子法,プロマックス回転により因子抽出を行い,F1 糖尿病管理における負担,F2 子どもの低血糖対処能力の把握,F3 低血糖や血糖値に起因する余裕の欠如,F4 幼稚園や学校のサポート,F5 糖尿病管理の支えと子どもの将来を見すえたかかわり,F6 糖尿病管理と育児の自信,F7 子どもの意欲や関心の把握,を得た.24項目のCronbach's α係数は0.84,再テスト法でのPearsonの積率相関係数は0.93と許容範囲内であった.本尺度は,項目数が24項目と少なく,年少児に対する親の認識やかかわり,親のストレスやサポートを包括的に査定するために臨床での活用が期待できる.今後は,より大きなサンプルサイズでの分析を継続し,安定した構造をもつ尺度に洗練していく必要がある.

その他URL： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J03154&link_issn=&doc_id=20191106340003&doc_link_id=1902668&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1902668&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

本研究の目的は,CSIIを行う小児・青年の療養生活と課題についてCSIIを使用している群とCSIIを中止した群との比較により明らかにし,CSIIを行う小児・青年と家族へのよりよい療養生活に向けた看護支援の示唆を得ることである.外来通院中のCSII群35名(年少児の親14名,年長者21名),CSII中止群9名(年少児の親3名,年長者6名),計44名を対象に,文献検討に基づく自記式質問紙を用いて,ボーラス忘れの頻度と理由,CSIIにしてよかったこと・困っていること等について回答を求め,記述統計,カイ二乗検定,および質的帰納的分析を行った.その結果,ボーラスを2回/月以上忘れる者はCSII群17名(48.6%),CSII中止群4名(44.4%)であり,インスリン注入が容易であるがゆえにうっかり忘れることが多かった.CSIIにしてよかったことは,CSII群は「学校での生活がしやすくなった」が25名(71.4%)と,有意に多かった(カイ二乗値4.490,p=0.034).CSIIで困っていることは,両群とも「注入部位が赤くなったり,硬くなったり,かぶれる」が半数以上にみられ,CSII中止群では「針の痛みが強い」(カイ二乗値5.382,p=0.023),「注入セットの挿入が難しい」(カイ二乗値8.568,p=0.010)が有意に多かった.両群共に「英語で書かれた表示が読みにくい」,「ポンプやカテーテルが服を着替えるときにじゃまになる」等が,年長者の半数以上にみられた.学校生活上の課題では,「学校でアラームが鳴るのが気になる」,「水泳など,学校でポンプを外したときの管理が難しい」が多かった.以上より,インスリンポンプの適切な操作やボーラス忘れを防ぐ支援,学校生活でのトラブル予防・対処と学校生活をしやすくする支援,皮膚トラブルの予防と穿刺時の疼痛軽減に向けた研究と支援の必要性が示唆された.(著者抄録)

その他URL： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2017&ichushi_jid=J03154&link_issn=&doc_id=20180208430006&doc_link_id=10.24616%2Fjaden.21.1_11&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.24616%2Fjaden.21.1_11&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_3.gif

平成26年3月、千葉大学看護学部・看護学研究科は国立大学ミッションの再定義により、新たな人材養成目的を定めた。これを踏まえ、看護学部として平成29年度より新カリキュラムでの教育を開始すべく、学部教務委員会のもと学部カリキュラム検討ワーキンググループを編成し、約2年間検討を重ねた。今回のカリキュラム改正においては、千葉大学看護学部の現在に至る教育理念や既存の声明との整合性を点検するとともに、医学教育や看護学教育の世界的動向を踏まえてアウトカム基盤型教育の考え方に基づいた卒業時到達目標を再構成した。新カリキュラムにおける教育目標の領域は1.看護実践能力、2.倫理的実践能力、3.研究力・科学的探究力、4.専門職連携力、5.グローバル社会における貢献力、6.自己教育力と設定し、特に3.研究力・科学的探究力と5.グローバル社会における貢献力の修得強化を目指した。また、6つの教育目標のもと卒業時到達目標とその下位目標を定め、学生の達成度についてその評価を学習者と教育者が共有できるように到達レベルを設定した。なお、これらのカリキュラム改正のねらいと内容については教員全員で共有しながら改正を行った。今後看護学部・看護学研究科が組織的に取り組むべき課題として、新カリキュラムの枠組みにおいて学生が研究力・探究力とともに看護実践能力の向上が図れるよう、臨地での実習体験を豊富にする具体的対策を継続的に検討し、実行する必要がある。また、新カリキュラムで強化した科目を学生が効果的に履修できるよう、教育環境を整備する必要がある。(著者抄録)

DOI： 10.20776/S21859698-39-P43

CiNii Article

その他URL： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2017&ichushi_jid=J05785&link_issn=&doc_id=20170329470006&doc_link_id=1702000&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1702000&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

本研究の目的は、インスリンポンプ療法を行う小児のインスリンポンプの装着方法、装着に関して困っていることや装着の工夫を、発達段階や性別の特徴をふまえ明らかにし、看護支援に示唆を得ることである。インスリンポンプ療法中の小学校3年生から高校3年生の1型糖尿病の小児20名と、インスリンポンプ療法中の小学校2年生以下の1型糖尿病の子どもをもつ保護者14名を対象に、自作の自記式質問紙調査を行った。その結果、以下が明らかになった。小学校2年生以下では肩と腰に固定したり、腹巻に入れるなどしっかりと装着している者が多かった。一方で、運動時などには特別の工夫を要しない者も多かった。また、夜尿によりポンプが濡れることを防ぐため、防水性のケースを手作りするなどの工夫がみられた。小学校3年生から高校3年生では、ポンプを持ち歩くような装着方法も多くみられたが、運動時にはしっかりと固定したり、ぶつけないように行動したり、外すなど多様な対応をしていた。インスリンポンプの装着に関して困っていることは、小学校3年生から高校3年生および女子に多かった。女子では、ポンプ装着による外見上の課題が多く挙げられ、服装によって装着方法を変えたり、ルートを目立たなくするなどの工夫がみられた。本研究で明らかとなった発達段階や性別の特徴をふまえ、小児の生活に合わせたインスリンポンプの装着について、小児糖尿病外来やキャンプの場などを活用して具体的な情報提供や支援を行っていく必要がある。(著者抄録)

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本研究の目的は、1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアを体験の積み重ねの視点から明らかにし、小児の成長発達に沿った看護指針・評価指標の開発に有用な枠組みを構築することである。1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の療養行動・日常生活の認識と実際、サポートについてケースごとの詳細な質的データを含む9編の学位論文から得られた52ケースを分析対象とした。各ケースの療養行動・日常生活の認識と実際、サポートについて質的帰納的に分析を行い「カテゴリー」を抽出した。ケースを9歳以下の年少発症群と10代発症で診断後1年以上の群、10代発症で診断後1年未満の群の3群に分け、小児/青年が直面する課題の状況、適切あるいは不適切なセルフケアにつながるカテゴリーの出現頻度とカテゴリー間の関係を分析した。その結果、以下が明らかとなった。年少発症の小児/青年は、時間をかけて糖尿病の基本的な療養行動を習得し療養行動がふつうになる一方で、病気のためにうまくいかない体験を積み重ねている者もいた。10代発症では、否定的な感情が強いときであっても糖尿病の基本的な療養行動の習得は短期間で可能であったが、日常生活の中で療養行動を行うためには多様なサポートを必要としていた。本研究の結果と先行研究を統合し【基本的な療養行動を習得する段階】と【生活の中で療養行動ができる段階】から成る、1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアの枠組みを構築した。(著者抄録)

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インスリンポンプ療法(continuous subcutaneous insulin infusion:以下CSIIとする)を行う小児は増加してきているものの,小児やその家族がどのように療養行動を行い生活しているのかを示した研究は少ない.CSIIを行う小児や家族の療養生活や,療養上およびCSIIを続けるうえでの課題を小児と家族の視点から明らかにすることを目的に,海外の文献検討を行った.Academic Search Premier CINAHL,MEDLINE,PsycINFOを用いて,「insulin pumps」および「continuous subcutaneous insulin infusion」に対して,それぞれ「children」「addescent」「youth」の3語を掛け合わせ,検索期間を2003年1月から2012年12月まで,学術論文,全文に絞って検討し,31論文を分析した.その結果,インスリンポンプ療法への移行において親はストレスを体験していたが学童期以降の小児は純粋に再教育に興味を示しポンプの機器操作に精通していた.インスリンポンプ療法の利点として【子どもも親もエンバワーされる】ことが最も多く,インスリン注射と比較してQuality of lifeが改善していた.課題として【ポンプを装着したままの生活に困難を感じる】,【学校生活での問題が生じる】が多く挙げられていた.学童・思春期の療養行動上の課題では食事のボーラスミスが多く,インスリンポンプ療法の中止は,10歳以上,女子,導入時のHbA1cが高い者で多く,ボーラスミスを防ぐための親子の責任分担や,親の関わりの重要性が示されていた.本研究の結果を基に,日本におけるCSIIを行う小児と家族の療養生活の現状を明らかにするとともに、支援を充実させていきたい.(著者抄録)

千葉大学看護学部3年から4年時のX領域別看護実習において実習を行った学生を対象に大学教員と臨床指導者の間の連携・協働の取り組みを行っている実習の場における実習を通した指導と学生の学びの性質、大学教員と臨床指導者の連携・協働に対する学生の認識を明らかにする調査を行った。実習終了後学生に対して実習指導に対するグループインタビューを行い、データとした。対象となった学生は7名で、全員女性であった。学生の語りから、15の実習体験、16の体験を通した認識の変化、および12の実習を通した指導と学生の学びの性質が抽出された。学生が実習において受け入れられていると感じたり、困難を感じた場面として「部屋担当の看護師からも丁寧な指導がもらえてありがたかった」などの六つのカテゴリーが抽出された。学生の大学教員と臨床指導者の連携・協働に関わる感想や意見として「学生の学びや課題を教員と臨床指導者が共有することで学びが深まる」などの四つのカテゴリーが抽出された。

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担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

本研修の目的は,新生児・早産児行動評価(Assessment of Term and Preterm Infant Behavior:APIB 1))を研究に活用するため,その具体的な方法を学ぶことであった.今回,国際NIDCAP®連盟(Newborn Individualized Developmental Care and Assessment Program FederationInternational:NFI)が認定する公式のトレーニング施設,Colorado NIDCAPセンターにおいて,2013年9月7日～8日の2日間,APIBの導入研修に参加する機会を得た.NFIは米国マサチューセッツ州ボストンに本部を置き,北米,南米,ヨーロッパに20のトレーニング施設を認定し,包括的で質の高いトレーニングとコンサルテーションの機会を提供している.APIBは,正期産児を対象とする新生児行動評価(Neonatal Behavioral Assessment Scale:NBAS 2))を,早産児と発達上のリスクを持つ新生児に適合するように開発された評価法であり,新生児と観察者の相互作用を通して,中枢神経系の組織化の状態と受け入れられる刺激を評価し,発達の評価や発達支援の方策を考案するために用いられている.APIBを研究に活用する際は,評価者としての認定が必要であり,トレーニングは「準備の段階」「導入トレーニング」「自主トレーニングおよび指導者との調整(中間評価)」「信頼性の評価」の4段階からなる.今回参加した導入研修では,APIBの基盤となる理論と実際の評価法を学び,評価の進め方とスコア化の基準を理解するとともに,早産児の現在の状態と受け入れられる刺激を評価することの重要性を知ることができた.本稿では,研修内容および今後の研究への活用性について報告する.

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その他URL： http://opac.ll.chiba-u.jp/da/curator/900117927/

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究の目的は,早産児が修正33週から35週の時期に示す保育環境への反応と対処行動の特徴を明らかにし,出生後の発達段階に沿った,NICUにおける看護援助を考察することである。NICUに入院中の在胎25週から32週で出生した早産児6名を対象に,記録用紙とビデオ録画を用いた観察を行い,量的・質的に分析した結果,以下の結論を得た。1.修正33週から35週の時期は,多様な[対処行動]が散発的に出現し,過度な筋緊張を伴う行動へ移行しやすい。2.上肢の肢位が生理的屈曲姿勢から崩れていると,上肢の動きを伴う[対処行動]の出現頻度は減少する傾向がある。3.過度な筋緊張を伴う下肢の動きに引き続いて,「不安定な姿勢」が生じやすい。4.過度な筋緊張を伴う行動の後に,〈筋緊張の低下〉や〈覚醒レベルの低下〉などの[防衛的対処]が出現しやすい。5.環境音の騒音レベルがより高く,出生時の在胎週数がより早期である場合において,[防衛的対処]の出現時間が遷延する傾向がみられ,睡眠-覚醒状態は『ストレスを伴う睡眠(State1～2A)』を示しやすい。以上より,修正33週から35週の時期における看護援助では,上肢の自由な動きを妨げずに下肢の安定を維持できる姿勢保持の工夫,および適切な評価に基づく環境調整が重要になると考えられた。The purposes of the present study were to clarify the characteristics of responses to environmental stimuli andstress-coping behaviors exhibited by preterm infants between 33 and 35 weeks' post-conceptual age, and considerappropriate care for preterm infants that is based on their post-birth developmental stage. A total of 6 preterm infants,between 25 and 32 weeks' gestational age at birth and free of known developmental risk factors, were studied in theneonatal intensive care units at 2 general hospitals in Japan. The infants were observed and video-recorded from 33 to35 weeks' gestational age. Data were analyzed using quantitative and qualitative methods. The following results wereobtained.1. Between 33 and 35 weeks' post-conceptual age, various coping behaviors exhibited by preterm infants tendedto appear sporadically and tended to be accompanied by over straining.2. In situations in which an infant's arms are not close to his/her mouth, the natural posture for an infant, copingbehaviors using the hands or arms tend to decrease.3. Infants tend to have an unstable posture following over strained leg movements.4. Defensive coping responses, such a's weakened muscle tone' and' rapid sleep state decline', tend to occurfollowing over strained movements.5. In environments with high-pitched noise and in infants with an earlier gestational age at birth, defensivecoping responses tend to linger. Consequently, infants show a stressful sleep state( state 1-2A).These findings indicate that when caring for preterm infants between 33 and 35 weeks' post-conceptual age, it isnecessary to keep them in a stable position, especially their leg; avoid restricting their hand and arm movements; andregulate the neonatal intensive care unit based on appropriate evaluations.

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その他URL： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2014192276

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

本研究の目的は,早産児が示すストレス-対処の特徴と保育環境の変化による影響を明らかにすることである。NICUに入院中の早産児4名を対象とし,授乳後の行動と状態について修正週数の経過に沿って観察を行い,出現頻度と観察場面の記録から量的・質的な変化を分析して,以下の結論を得た。1 .早産児の《ストレス-対処》の特徴は修正週数の経過に伴う変化がみられた。33週から35週頃は【防衛】の〈覚醒レベルの低下〉〈筋緊張の低下〉が主体で,【対処行動】【自己鎮静行動】は散発的に出現していた。35週から36週頃は【防衛】の〈副交感神経系が優位になる反応〉が増加し始め,【対処行動】【自己鎮静行動】は一度減少した後36週頃から再びみられていた。37週から39週頃には【防衛】の〈副交感神経系が優位になる反応〉が増加し,『特定の対処行動』が持続的に出現し,【自己鎮静行動】は持続的にみられて行動の種類が増加していた。この頃,呼吸状態・皮膚色・姿勢が安定し,『安定した覚醒』を示すようになる一方で,『ストレスを伴うぐずつき・啼泣』もみられた。2 .【防衛】【対処行動】【自己鎮静行動】が変化していく過程で保育環境の変化が起こると,【対処行動】【自己鎮静行動】の出現が減少していた。以上より,保育環境の変化によって【刺激】が過剰になりやすいことに配慮し,《ストレス-対処》の特徴をみながら,【刺激】の量や関わり方を調整していく必要性が示唆された。The purpose of the present study was to clarify the characteristics of stress-coping behavior exhibited by preterm infants, and to investigate the effects of environmental changes on this behavior. A total of 4 premature babies, between 29 and 32 weeks gestational age at birth and free of known developmental risk factors, were studied in a neonatal intensive care unit at a general hospital in Japan. Babies were observed between 33 and 39 weeks gestational age. Data were analyzed using quantitative and qualitative methods. The following results were obtained. 1. Stress-coping behavior in all infants changed over the period from 33 to 39 weeks. At 33 to 35 weeks, infants mainly exhibited rapid sleep state decline or weakened muscle tone. Coping behavior with extremity movements, including self-regulatory behavior, appeared sporadically. At 35 to 36 weeks, the predominant parasympathetic nervous system response began to appear more often. In contrast, coping behavior with extremity movements decreased during week 35, and increased in frequency again during week 36. At 37 to 39 weeks, continuously exhibited' specific coping behavior with extremity movements unique to each infant' became apparent and several kinds of continuous selfregulatory behaviors were observed. 2. When environmental changes, such as transfer from incubator to crib, occurred during the transition period of stress-coping behavior in preterm infants, there was a decrease in coping behavior with extremity movements. These findings indicate that it is necessary to consider the possible stressful effects of excessive stimulation from environmental changes on preterm infants.

CiNii Article

その他URL： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2010340328

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：ポスター発表