DOI： 10.1017/thg.2024.42

PubMed

DOI： 10.24614/0002000534

[目的]ユマニチュードに基づくARシミュレーターを用いた認知症患者に対するコミュニケーション技術演習の学習効果を評価する。[方法]看護学生39名を、ARを用いた訓練群(AR群)と、モデル人形での訓練群(人形群)にランダムに割付け、両群30分の訓練前後に認知症模擬患者に対してタスクを実施し、学生によるコミュニケーション技法の習得感や学習意欲などの主観的評価と、模擬患者による評価を行った。[結果]学生の主観的評価では、「どれくらい話しかけたらよいか(p=.002)」、「アイコンタクトの大切さ(p=.003)」、「患者との距離の取り方(p=.004)」の3項目でAR群が有意に高かった。[考察]主観的評価でAR群が有意に高かった3項目は、認知症高齢者とのコミュニケーションにおいて重要なスキルであり、ARシミュレーターを用いた技術演習の学習効果が示唆された。(著者抄録)

目的 貧困は親の抑うつや育児ストレスなどを介して子どもの健康状態に影響することが指摘されている。これまで日本では経済状況と母親の抑うつ得点やQOL得点との関連を検討した報告はあるものの,主観的健康感や身体的疲労感に焦点をあてた研究はない。そこで本研究は,幼児を育てる母親の経済不安と主観的健康感および身体的疲労感との関連について検討することを目的とした。方法 2017年11月から2019年10月までにA市にある1地域の1歳6ヵ月児健診を受診した保護者に子育て状況調査を実施した。調査票に回答しかつ健診データの利用について同意が得られた者のうち,分析に必要な項目が欠損していた者を除外し779人のデータを分析した。目的変数は,母親の主観的健康感と身体的疲労感である。説明変数は3ヵ月児健診と1歳6ヵ月児健診各時期の母親の経済不安の有無,および両時期の経済不安状況であり,両時期の経済不安状況を4群に分類した。4群間での質的変数の独立性の検定にはFisherの正確確率検定を,母親の主観的健康感および身体的疲労感と経済不安との関連についてはロジスティック回帰分析を実施した。結果 3ヵ月児健診時に経済不安があるとした母親は54人(6.9%)で,1歳6ヵ月児健診時には46人(5.9%)であった。3ヵ月児健診時と1歳6ヵ月児健診両時期の経済不安状況をみると,両時期とも経済不安がない母親は695人(89.2%)であり,3ヵ月児健診時は経済不安がなかったが1歳6ヵ月児健診時には経済不安がある母親は30人(3.9%),3ヵ月児健診時は経済不安があったが1歳6ヵ月児健診時には経済不安がない母親は38人(4.9%),両時期とも経済不安がある母親は16人(2.1%)であった。3ヵ月児健診時と1歳6ヵ月児健診時の両時期とも経済不安がある母親は,両時期とも経済不安がない母親を基準にすると,1歳6ヵ月児健診時の主観的健康感が不良である者のオッズ比が3.85(95%信頼区間,1.34-11.05)であり,より身体的疲労感を感じている者のオッズ比が6.58(95%信頼区間,2.18-19.85)であった。結論 経済不安の継続は母親の健康不良に影響する可能性がある。経済不安があることを把握した時点で経済不安を改善できるよう関係機関と連携しながら解決に向けた支援を行うことが重要である。(著者抄録)

DOI： 10.1007/s10995-024-03971-x

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＜文献概要＞はじめに　我が国の保健師活動は、地区担当制、業務分担制、あるいは地区担当制と業務分担制を相互に連動しながら活動する重層型のシステムの中で、地域に密着しながら活動してきた。多くの自治体の保健師は、妊娠期から母子健康手帳交付時に面接を行うなど、支援の必要なケースの特定に力を注ぎ、かつ特定妊婦や要支援家庭への支援を実施するなどハイリスクケースに重点をおいて活動している。また、乳幼児健康診査(以下、乳幼児健診)、新生児訪問、および乳児家庭全戸訪問事業等のポピュレーションアプローチが実施されているものの、担当保健師による就学前の全ての子どもを持つ家族を対象とした継続支援を実施している自治体は極めて少ない。さらに、母子保健で実施されていた支援が学校保健の支援へと継続されるケースは数少なく、支援が途切れる現状がある。一方、フィンランドの妊産婦ネウボラや子どもネウボラは、我が国の健やか親子21において切れ目のない支援のモデルになったと言われている。フィンランドの妊産婦ネウボラや子どもネウボラは、母子保健サービスを提供する場のことであり、保健師が常駐している。フィンランドの母子保健制度は、担当保健師による継続支援を基盤システムとしている。ネウボラでは、地域に在住する全ての子どもを持つ家族を、担当保健師が妊娠期から子どもの就学前まで継続して支援している。このような継続支援において、子どもと家族の健康をモニタリングし促進すること、できるだけ早い段階で支援のニーズを特定して必要な支援を早期に提供することを目的に、乳幼児健診や家庭訪問などのサービスが提供されている。こうした継続支援により、問題の早期発見、早期予防、早期支援につなげており、高い効果を上げている。さらに、フィンランドの学校保健では、子どもネウボラが提供するサービスを途切れることのないよう支援の継続性を保証している。本報告では、フィンランドの学校保健と子どもネウボラがどのように連携しているか、またフィンランドの学校保健における保護者支援の方策を紹介し、日本における母子保健と学校保健の連携の在り方、学校保健における保護者支援の在り方を検討したい。