認知機能や身体機能が低下した80歳代の腹膜透析(PD)を行っている男性患者への訪問看護の支援について報告した。対象患者は40歳代のときにI型糖尿病と診断され、インスリンの自己注射を行っていた。1年前にかかりつけ医より腎機能低下を指摘され、PD導入となった。認知機能障害がみられ、身体的ADLの低下により、セルフケアも家族の支援も困難な状態であった。本人や家族のPD関連手技やインスリン皮下注射が困難であり、訪問看護師が手技の実技を担うこととした。訪問看護導入3ヵ月後、右上肢の脱力が観察され、左中脳動脈領域の脳梗塞を認め入院となり、2ヵ月後自宅退院となった。さらに2ヵ月後より自身での体位変換が困難となり、褥瘡を認め、訪問看護師による褥瘡処置を実施した。訪問看護師がPD手技を全面的に担い、あわせて食事介助などの生活支援を行い治療継続できていたが、1ヵ月後自宅にて死亡した。

精神科訪問看護に際し患者情報が病院から看護師へ十分に伝達されているか、訪問看護を行う看護師を対象として主観的に評価してもらった。日本全国にわたる訪問看護の事業者、2000団体に対し横断調査を実施し482団体から回答を得、その回答内容が有効であった481団体(回答率8.0%)のデータを解析した。看護師が求めた患者情報に対し、受け取った情報が充足した比を算出してその対数を取ることで患者情報の充足性の指標とした。統計解析の結果、求めた情報と提供された情報の間にみられた落差は、どの項目でも有意な差として検出されたことが明らかになった(p<0.001)。充足度が最も低かった患者情報の項目は、心理検査の結果、精神症状悪化の徴候、精神症状への対処方法(コーピング方略)であった。逆に最も充足度が高かった項目は処方の詳細と診断であった。患者情報の申し送りを向上させるため、充足度が低かった大事な項目が必ず提供情報に含まれるよう、病院は退院時要約を再検討し修正すべきであると結論された。

目的 本研究は,2015年から2021年における全国1,741市町村を対象に訪問看護事業所数の増加が入院医療費および総医療費に与える影響を定量的に検証することを目的とした。方法 本研究は,厚生労働省や政府統計の総合窓口(e-Stat),総務省による公開情報から,2015年から2021年における各市町村の総人口,65歳以上人口,世帯数,病院数,在宅療養支援診療所数,訪問看護事業所数,平均所得割額,入院医療費,総医療費を収集した。目的変数に総医療費および入院医療費,説明変数に訪問看護事業所数,調整変数に人口密度,高齢化率,世帯当たり人口,病院数,在宅療養支援診療所数,平均所得割額を投入したプールドOrdinary Least Squaresモデル,固定効果モデル,変量効果モデルを作成した。作成した3つのモデルから,F検定,Breusch-Paganのラグランジュ乗数検定,ハウスマン検定を用いて,最も適切なモデルを選択した。有意水準は5%と設定した。結果 2015年から2021年にかけて,全国の市町村における訪問看護事業所数,高齢化率,入院医療費,総医療費は全体的に増加傾向を示した。入院医療費,総医療費いずれのモデルにおいても,モデルの比較において固定効果モデルが最も支持された。固定効果モデルの結果より,訪問看護事業所数の係数は入院医療費に対して627.4(95%信頼区間:456.0-798.7,p<0.001),総医療費に対して857.9(95%信頼区間:700.1-1,015.7,p<0.001)であり,訪問看護事業所数の増加が医療費の増加と有意に関連していた。結論 本研究は,訪問看護事業所数の増加が入院医療費および総医療費の増加と有意に関連していることを明らかにした。これらの結果は,訪問看護の供給拡大が短期的な医療費削減に直結しない可能性を示唆している。しかし,訪問看護は患者のQOL向上や在宅療養の継続など,医療費以外にも重要な効果をもたらす可能性があり,その総合的な価値を評価する必要がある。また,予防的な介入は短期的には医療費を増大させるが,長期的には重篤な疾患の進行予防により医療費を是正させる可能性もある。そのため,より長期における訪問看護の効果を検証する必要がある。医療費の適正化と質の高いケアの両立を目指し,訪問看護の質の向上,標準化,質評価の強化,診療報酬制度の見直しなど,多角的な政策対応が求められる。(著者抄録)

本研究は,訪問看護導入時の訪問看護回数とその後の入院・施設入所との関連を検証した.1訪問看護事業所において2016年4月～2023年12月に訪問看護を終了した65歳以上の利用者468名を対象とした.対象者の入院・施設入所を目的変数,訪問看護開始2週間の訪問回数を説明変数としたロジスティック回帰分析を行った.基本属性や生活自立度などを共変数として調整したロジスティック回帰分析により,入院・施設入所に対する訪問看護開始2週間の訪問回数のオッズ比(95%信頼区間)は,0.93(0.89-0.97)であった.高齢療養者の初期の訪問看護回数が,その後の入院・施設入所に関連することが示唆された.(著者抄録)

精神科における病院から訪問看護への情報伝達の現状と情報に対する訪問看護師の満足感への影響要因を明らかにすることを目的に,精神科訪問看護を行う看護師を対象としたアンケート調査を実施した.483名(回収率8.5%)の回答から.病院からの情報伝達について満足していたのは2割弱に留まった.また,8割以上が情報量の不足を感じ,情報の質は高いと回答した回答者は1割に満たなかった.情報提供への満足感の有無に対する多変量ロジスティック回帰分析によるオッズ比(95%信頼区間)は,情報量:2.7(1.7-4.5),情報の質:3.5(2.0-5.8),看護サマリーの頻度:3.5(1.6-7.9)であった.(著者抄録)