掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1007/s10143-018-0977-6

PubMed

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.4103/jcvjs.JCVJS_127_17

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1007/s10143-017-0851-y

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1016/j.nec.2017.09.010

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

<p> 癌治療の選択肢は多くなってきたが, 一方で転移性脊椎・脊髄腫瘍の手術については現在においても判断が難しい場合がまれではない. 脊椎脊髄の解剖学観点からは, 脊椎転移は硬膜外骨転移であり, 脊髄転移は主に髄内転移となる. 転移の解剖学的部位は異なるが, 両者ともに癌の遠隔臓器への転移であり, 日常生活動作 (ADL) および生活の質 (QOL) の深刻な悪化に直結し, 最終的な生命リスクへとつながる. 手術治療は治療選択肢のひとつであり, その第一の目的は麻痺および疼痛症状の緩和である. 手術適応および方法については, 集学的観点から慎重に判断することが重要である.</p>

DOI： 10.7887/jcns.27.111

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1093/ons/opx057

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1016/j.wneu.2017.08.127

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.4103/jcvjs.JCVJS_57_17

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2531/spinalsurg.31.93

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2531/spinalsurg.31.87

CiNii Article

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

<p> 脊髄髄内腫瘍の診療においては, 個人あるいは施設レベルでの診療実績の蓄積が容易ではないため, 診断・治療方針に難渋することが少なくない. 脊髄髄内腫瘍の手術における最重要点は, 腫瘍制御だけでなく, 四肢・体幹機能を常に考慮しなければならない点である. つまり腫瘍制御と四肢・体幹機能のベストバランスを保つことが求められている. 神経機能回復の余地を十分に残しつつ, 最大限の腫瘍切除を達成することが腫瘍制御と四肢・体幹機能のベストバランスを保つことであるものと確信している. そのための手術安全性と正確性を最適化する重要課題として, ①質的画像診断, ②神経モニタリング, ③術中画像支援, ④脊髄切開経路の選択, そして⑤腫瘍境界の露出と剝離操作の5項目について記載した. 安易な判断あるいは手術操作が, 手術結果に深刻な影響を及ぼす危険があることを, 手術チーム全体が認識すべきである. 手術操作だけでなく, 術前診断, 術中支援, さらには術後ケアによる総合力の結集が必要であることを強調したい.</p>

DOI： 10.7887/jcns.26.333

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1186/s12893-016-0189-3

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DOI： 10.1007/s10143-016-0714-y

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.7887/jcns.26.226

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.3171/2015.2.SPINE141254

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.4103/0974-8237.167862

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.4103/0974-8237.161593

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2176/nmc.ra.2014-0344

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2531/spinalsurg.29.158

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2531/spinalsurg.29.194

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.2531/spinalsurg.29.89

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&emsp;脊髄腫瘍の手術では, 腫瘍の性状・局在等によって手術難易度が大きく異なる. 個々の病状を慎重に判断し, 最善の手術方針を決定しなければならない. 腫瘍制御と四肢・体幹機能温存の最良バランスが治療ゴールである. 手術手技, 神経モニタリング・術中画像による手術支援およびリハビリテーション・薬物治療などの術後療法の総合力が求められる. 本稿では, 手術方針で問題となるダンベル型神経鞘腫, 脊柱管腹側髄膜腫および髄内腫瘍を中心に, 手術方針および技術的問題について記載する.

DOI： 10.7887/jcns.24.301

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&emsp;&emsp;<b>Objective</b> : Technical modifications may be mandatory to safely remove high cervical tumors with ventral or lateral extension. We present our surgical experience with a lateral approach to these tumors and discuss the surgical indications and avoidance of complications.<br>&emsp;&emsp;<b>Methods</b> : Six patients with spinal tumors in a ventral or lateral location of the high cervical spine were included. Three of the 6 cases had intradural tumors including meningiomas and synovial cysts, and 3 cases had extradural tumors including a schwannoma, clear cell carcinoma, and plasmacytoma. The patients were placed in the lateral park-bench position. A retroauricular incision exposed the transverse process of C1.<br>&emsp;&emsp;Subperiosteal muscle dissection exposed the lateral parts of C1 and C2 and the suboccipital condylar fossa. The vertebral artery running in the vascular groove of C1 was well recognized. The horizontal segment of the vertebral artery can be transposed by opening the C1 transverse foramen, if necessary.<br>&emsp;&emsp;<b>Results</b> : A high cervical lateral approach allowed access to the ventral aspect of the spinal cord with little or no retraction. The exposure was straightforward and provided a relatively narrow but shallow operative field. The vertebral artery could be identified early in the exposure. No case experienced major postoperative surgery-related complications.<br>&emsp;&emsp;<b>Conclusion</b> : A high cervical lateral approach can be applied successfully in selected cases, such as those with a tumor with ventral or lateral extension. Safe management of the vertebral artery is one of the key considerations.

DOI： 10.2531/spinalsurg.29.64

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DOI： 10.1016/j.wneu.2013.01.045

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DOI： 10.4103/2152-7806.139642

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.4103/2152-7806.119352

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<p>  <b>Objective</b> : Posterior atlantoaxial (C1-2) fixation with individual screw placement in C1 and C2, commonly referred as Goel-Harms method, is one of the technical options to treat C1-2 subluxation or instability. In the present study, we demonstrated our surgical technique of posterior C1-2 fixation with the Goel-Harms method and analyzed the surgical outcome with special reference to surgery-related complications.</p><p>  <b>Materials and methods</b> : This study included a series of 17 consecutive patients who underwent posterior C1-2 instrumented fixation with the Goel-Harms method over the past 8 years at our institute. Unilateral or bilateral C2 nerve root resection at the sensory ganglion was performed to achieve a safe and wide exposure of the lateral atlantoaxial joints. The neurosurgical cervical spine scale (NCSS) and sensory pain scale of C2 nerve distribution were used to assess the pre-and postoperative neurological condition. Postoperative C1-2 arthrodesis was determined on the basis of plain radiography or sagittal computed tomography (CT) images.</p><p>  <b>Results</b> : Screw malposition resulting in vascular or neural injury was not encountered. Sensory pain scale analysis indicated that the mean score before surgery was 2.3, which significantly improved to 1.4 after surgery. No patients reported allodynia or C2 neuropathic pain at a recent follow-up. C2 nerve root resection resulted in early postoperative dysesthesia in all patients ; however, neurological examination during follow-up revealed that only 2 of 17 patients (11.7%) demonstrated C2 sensory disturbance. Radiological analysis after surgery revealed that none of the patients had pseudoarthrosis requiring revision surgery.</p><p>  <b>Conclusion</b> : Although C2 nerve root resection is still under debate and not fully justified, the present study suggests that C2 nerve root resection does not always result in significant morbidity and can be a safe surgical option. These findings emphasize the importance of safe and wide exposure of the lateral atlantoaxial joints to avoid surgery-related complications.</p>

DOI： 10.2531/spinalsurg.27.245

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DOI： 10.1016/j.yebeh.2006.04.017

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DOI： 10.7887/jcns.14.280_2

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掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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外傷性頸髄損傷では、四肢体幹の機能不全のみならず、呼吸障害・排泄障害を合併する危険を伴い、ADL・QOLへの影響は深刻である。さらに、椎骨動脈損傷が合併する場合には、生命あるいは神経機能予後に大きく影響を及ぼす危険があり、患者側にとっては受傷早期から最善の治療を受けることが望ましいが、現実の医療現場では決して容易ではない。救急現場での対応あるいは治療選択によって、その予後が大きく左右されることを、医療従事者全体で認識する必要がある。医療従事者が治療コンセンサスを形成し、さらに解決すべき課題を共有していくことが重要と思われる。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

2017年12月に医療保険認可を受けた頸椎人工椎間板置換術(ACDR)は、従来の頸椎前方除圧固定術に比べ手術椎間の可動域を維持することにより、中長期的に固定隣接椎間障害の発生リスクを軽減することが期待できる。頸椎人工椎間板の開発から導入まで、適正使用基準、頸椎人工椎間板の生体力学的検証、およびACDRにおける注意すべき合併症・続発症について概説した。

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

脊椎固定術は一般的に普及してきており、脊椎外科医にとっては必須の手術手技となっている。その有益性を最大限とするためには、脊椎固定術における低侵襲性と安全性を担保しなければならない。そのためには、インプラント設置の正確性が重要課題の1つである。近年、脊椎手術における術中画像支援装置の発展はめざましく、放射線画像装置とナビゲーションシステムが融合され、手術安全性に貢献してきた。しかし、一方の問題点として、患者のみならず医療従事者への術中放射線被曝量の増大が懸念される。本稿では、脊椎固定術における術中画像誘導について、その有益性と注意点、さらには今後の課題について報告する。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

＜文献概要＞はじめに　中枢神経系手術において,神経機能温存は病変治癒と同様に重要な課題である.これまで,神経機能温存と病変根治性の向上を目的に,さまざまな術中支援装置が開発・適用されてきた.代表的なものとしては,somatosensory evoked potential(SEP)・motor evoked potential(MEP)をはじめとした術中神経生理モニタリングや術中CT・MRI・血管造影(DSA)などの放射線学的画像診断システム,インドシアニングリーン(ICG)・5アミノレブリン酸(5ALA)・フルオレセインを使用した術中蛍光診断がある.しかし,現在のところ脊髄手術における術中蛍光診断の適用は,脳手術への適用と比べて,いまだ報告は少なく一般的であるとは言い難い.本稿では,脊髄手術における術中蛍光診断としてのICGビデオ血管造影(ICG-VA)の有用性について報告する.

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

＜文献概要＞はじめに　環軸関節周囲に発生する非リウマチ性歯突起後方偽腫瘍は,発生機序として環軸関節の不安定などに起因した靱帯損傷に伴う反応性腫瘤と考えられている.そのため,根治的には環軸関節を含めた固定術が望ましいとする報告が多い.しかし,固定術に伴う合併症を考慮すると,手術安全性および侵襲性を念頭に置いた手術術式選択を必要とする場合がある.本稿では,当科における歯突起後方偽腫瘍に対する手術術式選択を提示し,環軸椎後方固定術の技術的問題点について考察する.

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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癌治療の選択肢は多くなってきたが、一方で転移性脊椎・脊髄腫瘍の手術については現在においても判断が難しい場合がまれではない。脊椎脊髄の解剖学観点からは、脊椎転移は硬膜外骨転移であり、脊髄転移は主に髄内転移となる。転移の解剖学的部位は異なるが、両者ともに癌の遠隔臓器への転移であり、日常生活動作(ADL)および生活の質(QOL)の深刻な悪化に直結し、最終的な生命リスクへとつながる。手術治療は治療選択肢のひとつであり、その第一の目的は麻痺および疼痛症状の緩和である。手術適応および方法については、集学的観点から慎重に判断することが重要である。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

脊髄髄内から発生する良性の上衣腫については、術前の神経症状が軽度であれば良好な機能維持が期待できるため、早期診断による早期手術が望ましいと考えるのが妥当である。神経症状の高度進行例あるいは高齢者では、手術による機能回復が難しいばかりでなく、術後に神経機能がさらに悪化する危険が高い。本稿では、脊髄上衣腫の手術における安全性と正確性を最適化する方策として、手術体位の工夫、神経モニタリングの意義と限界、腫瘍摘出における技術的工夫および術後の神経機能回復に分けて記載した。良性腫瘍の手術の本質は、手術根治性と機能温存のベストバランスを達成することである。ごくわずかな脊髄実質障害が深刻なADL低下あるいは神経障害を後遺することにつながり、最終的にQOL悪化に直結する。現状の方策に満足することなく、さらに手術安全性・正確性を高める技術革新が望まれる。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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脊髄癒着性くも膜炎について、癒着剥離術および腹腔への髄液シャント術における治療成績を検討した。多くの症例で脊髄空洞の縮小を認め、感覚障害に対する効果は高かったが、ADL回復あるいは改善効果は乏しかった。癒着剥離術が最善策ではあるが、その適応を慎重に判断する必要がある。癒着剥離術が非適応となった場合には、腹腔への髄液シャント術が代替手段として妥当であると思われた。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

脊髄髄内腫瘍の診療においては、個人あるいは施設レベルでの診療実績の蓄積が容易ではないため、診断・治療方針に難渋することが少なくない。脊髄髄内腫瘍の手術における最重要点は、腫瘍制御だけでなく、四肢・体幹機能を常に考慮しなければならない点である。つまり腫瘍制御と四肢・体幹機能のベストバランスを保つことが求められている。神経機能回復の余地を十分に残しつつ、最大限の腫瘍切除を達成することが腫瘍制御と四肢・体幹機能のベストバランスを保つことであるものと確信している。そのための手術安全性と正確性を最適化する重要課題として、(1)質的画像診断、(2)神経モニタリング、(3)術中画像支援、(4)脊髄切開経路の選択、そして(5)腫瘍境界の露出と剥離操作の5項目について記載した。安易な判断あるいは手術操作が、手術結果に深刻な影響を及ぼす危険があることを、手術チーム全体が認識すべきである。手術操作だけでなく、術前診断、術中支援、さらには術後ケアによる総合力の結集が必要であることを強調したい。(著者抄録)

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術後のフォローが可能であった孤発性脊髄神経鞘腫93例中、Th12レベル以下に発生した41例(44%)を対象に、発生高位の違いによる臨床的特徴および手術成績を後方視的に解析した。脊髄円錐群の初発症状としては16例(55%)が下肢しびれ感あるいは疼痛を主訴としており最多であったが、7例(24%)が腰背部痛、残り6例(21%)は下肢筋力低下に伴う歩行困難を主訴としていた。術前の機能評価では脊髄円錐群および馬尾神経群に有意差を認めず、両群とも下肢感覚障害スコアの低下が顕著であった。脊髄円錐群29例中11例(38%)においては有意な下肢筋力低下による歩行障害を認めたが、馬尾症候群では12例中1例(8%)のみであった。排尿障害のみに限定すると脊髄円錐群では29例中10例(34%)に何らかの排尿障害を認め、馬尾神経群では2例(16%)のみであった。脊髄円錐・馬尾神経鞘腫では、腫瘍発生の脊椎高位に関係なく、良好な手術成績が期待できる。しかし、脊髄円錐近傍から発生する腫瘍においては、術後に下肢運動障害あるいは排尿障害が遷延する危険があるため注意を要する。迅速かつ適切な診断および手術介入の重要性が示唆された。

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2006年〜2015年に実施した頸椎疾患に対する頸椎前方手術273例を対象に、1あるいは2椎間に限定したボックス型チタンケージ単独による頸椎前方椎間除圧固定術について、適応および基本手技と手術成績について後方視的に解析した。手術安全性およびケージ沈み込み現象に関する画像解析では連続47例(男性31例、女性16例)を対象に、合計63椎間の椎間固定術が実施された。63椎間中、12椎間(19%)で術後ケージ沈み込み現象が発生しており、C5/6あるいはC6/7の下位椎間群がC3/4あるいはC4/5の上位固定椎間群よりも有意に多く発生していた。術後2年迄の骨癒合遅延の危険因子解析では連続100例(男性63例、女性37例)を対象とし、合計136椎間の椎間固定術が実施された。ケージ内部の補填材料の違いで、自家骨群(腸骨から採取した海綿骨)55例とβ-TCP群45例に分類した。自家骨群では術後1年で完全あるいは部分骨癒合80.2%、術後2年で91.7%、β-TCP群では同82.8%、術後2年で90.6%であり、両群間に有意差を認めず、骨補填材料としてβ-TCP顆粒は妥当と思われた。術後2年での骨癒合不全の危険因子としては、単変量解析では固定椎間レベル、固定椎間数、ケージ沈み込みで相関関係がみられた。多変量解析ではC6/7高位、2椎間固定、ケージ沈み込み現象が有意に関連していた。1あるいは2椎間に限定したボックス型チタンケージ単独による頸椎前方椎間除圧固定術については安全で良好な神経症状の回復が期待できる。手術適応を明確に設定し、十分な神経除圧を行うこと、術後早期のケージ沈み込み現象を最小限にすることが良好なADL維持と頸椎姿位の骨性安定につながると思われた。

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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脊髄円錐近傍から発生する脊髄腫瘍に対する片側椎弓切除について、手術アプローチの観点から後方視的に検討した。髄内腫瘍15例中1例、髄外腫瘍29例中19例で片側椎弓切除を選択し、創部関連疼痛に関しては有意に軽度であった。神経鞘腫では腫瘍サイズに関わらず片側椎弓切除にて安全な腫瘍摘出が可能であった。片側椎弓切除の適応については、手術安全性と腫瘍根治性を考慮して判断することが重要と思われた。(著者抄録)

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同一のボックス型チタンケージを用いて頸椎前方手術を行い、2年以上定期的な経過観察が可能であった100名(自家骨群55名、β-リン酸酸カルシウム顆粒(β-TCP)群45名)を対象に、移植骨と手術成績を検討した。自家骨群は男35名、女20名、平均年齢57.6歳で、変形性頸椎症30名、頸椎椎間板ヘルニア17名、頸椎後十字靱帯骨化症(OPLL)8名であった。β-TCP群は男28名、女17名、平均年齢57.6歳で、変形性頸椎症26名、頸椎椎間板ヘルニア14名、頸椎OPLL 5名であった。術後1年でのケージ沈み込み現象は自家骨群16.7%、β-TCP群17.2%、2年目では19.4%と18.8%であった。術後1年での骨癒合率は自家骨群81.9%、β-TCP群82.8%、2年目では91.7%と90.6%であった。術後2年での骨癒合不全の危険因子として、単変量解析では固定椎間高位、固定椎間数、ケージ沈み込みで相関関係がみられた。多変量解析ではC6/7高位、2椎間固定、ケージ沈み込み現象が有意に関連していた。

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過去8年間に、脊髄円錐近傍腫瘍摘出術を行った44例(男性29例、女性15例:平均年齢53.6±16.6歳)を対象に、排尿障害に対する手術成績について後方視的検討を行った。術前の排尿障害は44例中19例(43.2%)で、内訳は髄内腫瘍15例中10例(66.7%)、髄外腫瘍29例中9例(31.0%)であった。術後増悪例は認めなかったが、髄内腫瘍の10例中8例(80%)、髄外腫瘍の9例中1例(11.1%)が不変であった。排尿機能の平均スコアは術前の髄内腫瘍と髄外腫瘍で差はなく、術後は髄外腫瘍で有意に回復していた。

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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著者らは2012年5月にcortical bone trajectory(CBT)スクリューを導入し、2014年2月までに腰椎後方固定術20例(男性12例、女性8例、平均年齢64歳)に実施した。これを踏まえて今回、初期経験の安全性(スクリュー逸脱および合併症)について検討した。対象の疾患内容は腰椎変性すべり症が11例、腰椎変性側彎症が3例、腰椎分離すべり症が2例ほか、腰椎脊柱管狭窄症、腰椎椎間板ヘルニア、化膿性脊椎炎、脊椎内関節嚢胞が各1例であった。また、固定椎間は1椎間が7例、2椎間が10例、4椎間、5椎間、7椎間が各1例であった。その結果、1)全症例に合計117本のCBTスクリューを設置し、全く逸脱を認めなかったGrade 0は合計109本(93.2%)であった。一方、Grade 1以上の逸脱を認めたのは6例で、8本(Grade 1:5本、Grade 2:1本、Grade 3:2本)のスクリューの逸脱が確認された。2)スクリュー逸脱に伴う血管や神経の損傷、あるいは椎弓根骨折などの手術手技に関連した合併症は認められなかった。3)逸脱を認めたスクリューの解析では外側に向かう角度の平均は18.9度、刺入点の正中からの距離は平均14.4mmであった。このことからもスクリュー逸脱はスクリュー刺入点が正中からわずかに離れ、加えてスクリュー方向がより外側を向いていたことが原因であると考えられた。

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脊髄硬膜内髄外腫瘍の自験例連続53例について、手術術式の観点から検討した。神経鞘腫36例中25例(69%)、髄膜腫17例中8例(47%)で片側椎弓切除による腫瘍摘出が実施された。腫瘍摘出度、手術合併症、術中出血量および術後CK値については両側椎弓切除群との統計学的差はなく、術後鎮痛は片側群で有意に優れていた。片側椎弓切除の適応基準を慎重に判断することで、安全・低侵襲な腫瘍切除が可能であった。(著者抄録)

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頸椎神経鞘腫の自験例を腫瘍局在・伸展分類に従い後方視的に解析した。29例中3例が硬膜内後根、6例が硬膜内前根発生であり、20例(69.0%)は硬膜外伸展タイプであった。29例中24例(82.8%)で腫瘍全摘出が施行され、5例では腫瘍遠位端残存を認めた。フォローアップ期間内での再発はなかった。C5-C8レベル腫瘍8例中2例において術後に運動障害悪化を認めたが、いずれも経過中に良好な回復を認めた。(著者抄録)

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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脊髄腫瘍の手術では、腫瘍の性状・局在等によって手術難易度が大きく異なる。個々の病状を慎重に判断し、最善の手術方針を決定しなければならない。腫瘍制御と四肢・体幹機能温存の最良バランスが治療ゴールである。手術手技、神経モニタリング・術中画像による手術支援およびリハビリテーション・薬物治療などの術後療法の総合力が求められる。本稿では、手術方針で問題となるダンベル型神経鞘腫、脊柱管腹側髄膜腫および髄内腫瘍を中心に、手術方針および技術的問題について記載する。(著者抄録)

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上位頸椎腹側・外側伸展腫瘍に対し側方到達法による手術を行った6例について検討した。対象の内訳は硬膜内腫瘍が3例(髄膜腫2例・滑膜嚢胞1例)、硬膜外腫瘍が3例(神経鞘腫・転移性腫瘍・形質細胞腫各1例)であった。意図的に生検術に留めた転移性腫瘍と形質細胞腫の2例以外、全例で良好な摘出を行うことができた。1例で椎骨動脈の損傷、1例で椎骨動脈からの微小脳塞栓を認めたが、いずれも無症候性であった。術後に一過性の副神経障害を認めた2例以外、神経症状増悪、髄液漏、感染などの手術手技関連合併症は認めなかった。

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

当科で手術加療を行った脊髄髄膜腫23例を対象に、独自に考案した手術難易度評価を基準として、手術摘出と機能温存に関して検討した。全例で術前に造影MRIを施行し、腫瘍サイズ、腫瘍発生母地、髄内輝度変化、脊柱管外進展の有無、再発症例か否かを各1点としてスコア化し、合計点数より手術難易度評価grade 0〜5に分類し、grade 0〜3:L群、4〜5:H群とした。また、手術摘出度評価はSimpson gradeの5段階評価で、術前後の機能評価はmodified McCormic functional schemaとsensory pain scaleで行った。手術難易度評価はL群20例、H群3例で、術前gradeがL群に分類された症例ではH群に比べ腫瘍摘出が良好であった。また、運動機能回復についても、H群に比べL群で良好な傾向であった。以上より、手術難易度評価は手術摘出および機能温存を判断する上で有用であると考えられた。なお、今回の検討では再発例が3例あったが、脊柱管腹側に発生母地を有する再発例2例ではSimpson grade 4および5の摘出となり、手術加療が困難であることが示唆された。

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頸椎症性脊髄症16例を対象に、術前にMRIによるDTI撮影を行った。各椎間のMean diffusivity(MD)とFractional anisotropy(FA)を計測し、一人の検者が全例を同一基準でROI設定した。計測したMDとFAを健常者データを基準としてZスコア変換し、MD-zとFA-zとして算出した。その結果、術前の脊髄症の重症度(Neurolosurgical Cervical Spine Scale)とMD-zに有意な正の相関を認め、MD-zは術前の神経機能を反映していると思われた。また、機能回復率(RR)とMD-zに有意な正の相関を認め、MD-zは術後の回復機能の指標になると考えられた。RRが60%を陽性とした場合、MD-z、FA-zのROC曲線におけるAUCは0.91、0.78で、MD-zの方が術後機能回復を予測する有用な指標と思われた。MD-zの最適なカットオフ値は3.2で、その値での感度は91%で特異度は100%であった。また、陽性的中率は100%(10/10例)、陰性的中率は83%(5/6例)であった。

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内科的治療に抵抗する症状を呈する脊髄硬膜外脊髄嚢胞9例(男3例、女6例、平均年齢56.2±18.3歳)に対して手術を行い、その臨床的特徴と手術成績について後ろ向きに検討した。病型分類はNabors分類LA型が4例、II型が5例であった。LA型は全例が胸腰椎レベルに存在した。II型は全例が仙椎レベルに存在し、1例を除いて多発例であった。初発症状は8例が疼痛を含めた感覚障害、1例が間欠性跛行であった。LA型1例で足関節筋力低下、1例で間欠性跛行を認めた。LA型は2例が排尿障害を呈し、4例で会陰部の感覚障害を認めた。術後経過では、II型1例で排尿排便障害と疼痛症状が遷延したが、それ以外は早期に症状の改善と消失を認めた。術後平均観察期間は33.4ヵ月で、再発例は認めなかった。

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頭蓋底陥入症では、陥入した歯突起による脳幹・上位頸髄への直接圧迫等によって症候性となる。基本的に進行性の病状を呈するため、症候性の症例に対しては手術治療を積極的に考慮しなければならない。無症候で偶然に発見された場合については、確立した判断基準はない。手術治療においては、頭蓋頸椎移行部の除圧・整復・固定の3要素が手術成否を決定する。充分な神経除圧、良好な整復位、さらに脊椎安定化を得ることが最善であるが、個々の病状に応じて、これら手術3要素を総合的に考慮した手術戦略を考慮すべきである。(著者抄録)

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Cortical bone trajectory(CBT)法は、従来の椎弓根スクリュー軌道と異なるため、その安全域については明瞭ではない。当科での腰椎CBT法初期経験におけるスクリュー逸脱について検討した。術後CTにて合計87スクリュー中7スクリュー(7.9%)の先端が椎体・椎弓根より逸脱していたが(7スクリュー中2スクリューが5ミリ以上の逸脱)、血管あるいは神経損傷の合併を認めなかった。(著者抄録)

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脊髄髄膜腫の手術では、Simpson Grade 1あるいは2程度の摘出が望ましいが、腹側髄膜腫においては決して容易ではない。脊髄自体が腫瘍露出あるいは摘出操作の障害となり、安全かつ確実な腫瘍切除が困難となる。脊椎後方あるいは後側方からでも、手術到達法、体位あるいは骨切除範囲を症例ごとに工夫することで、脊髄への影響を最小限としながら安全な腫瘍切除が可能と思われた。(著者抄録)

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脊髄円錐近傍腫瘍の臨床的特徴について検討した。摘出術を行った脊髄円錐近傍腫瘍35例を対象とした。髄内腫瘍11例、髄外腫瘍24例であった。病理診断は、髄内腫瘍では上衣腫5例、星細胞腫2例、転移性腫瘍2例、類上皮腫1例、海綿状血管腫1例で、髄外腫瘍では神経鞘腫22例、髄膜腫1例、脂肪腫1例であった。初発症状は、局所腰背部痛13例、下肢疼痛・痺れ感12例、歩行困難9例、膀胱直腸障害1例であった。術前に何らかの排尿障害が16例に認められた。4項目の症状(歩行障害、運動麻痺、感覚障害、排尿障害)は髄内腫瘍で悪い傾向が認められた。術後機能回復の平均スコアは、全4項目で改善傾向が認められた。髄内腫瘍では感覚障害、髄外腫瘍では4項目全てが有意に改善した。

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頸椎前方固定術においては、椎間固定のためのチタン製ケージが登場し、現在では椎間固定材料の選択肢の1つとして一般的になっている。当科での頸椎前方固定術は、従来の自家骨移植+頸椎前方プレート固定からチタンケージ固定に変更して10年以上が経過し、近年ではケージ内に人工骨補填材料(βTCP)を使用するようになった。今回、過去10年間に施行した頸椎前方固定術100例を治療法別に、ボックス型チタンケージ単独椎間固定+自家海綿骨移植群55例(以下A群)と、チタンケージ単独椎間固定+βTCP顆粒群45例(以下B群)に分け、「固定椎間」「ケージ沈み込み現象の有無」「骨癒合率」などを群間比較した。結果、固定椎間は、A群が1椎間38例(69%)、2椎間17例(31%)、B群が1椎間26例(58%)、2椎間19例(42%)であった。ケージ沈み込み現象は、術後1年時にA群で16.6%、B群で14.1%に認めた。術後1年までに臨床的骨癒合と判定された割合はA群81.9%、B群82.8%であった。

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脊髄髄膜腫における手術摘出と機能温存について検討した。手術加療を行った脊髄髄膜腫21例を対象とした。術前に評価した手術難易度は、グレード0:2例、グレード1:6例、グレード2:6例、グレード3:4例、グレード4:2例、グレード5:1例であった。手術摘出度L群の18例では、Simpsonグレード1あるいは2の摘出は16例(89%)、グレード3が2例(11%)であった。H群は3例であったが、いずれもSimpsonグレード4の摘出であった。Modified McCormick functional schemaでは、L群では改善11例(61%)、不変7例(39%)で、H群では改善、不変、悪化が各1例であった。Sensory pain scaleは、L群では改善9例、不変7例、悪化2例、H群では改善2例、不変1例であった。

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Goel-Harms環軸椎後方固定術を行った17例(男性12例、女性5例、平均59歳)を対象に、第2頸神経根切断による外側環軸関節露出による手術成績を報告した。基礎疾患はリウマチ・変性疾患8例、外傷4例、先天奇形4例、感染1例であった。内固定に伴う血管や神経損傷は認めず、骨癒合は術後3ヵ月の1例を除く16例で1年以内に線維性あるいは骨性癒合を認め、X線像で環軸椎不安定の症例、偽関節で再手術を要する症例はなかった。歯突起後方偽腫瘍の8例では、全例術後早期より腫瘍の縮小を認めた。神経機能評価のNCSSは術前平均10.1→術後11.8、第2頸神経領域の疼痛評価は術前平均2.3→1.4といずれも有意に改善した。術前に後頭神経痛を認めた11例中10例で術後に軽減・消退した。第2頸神経根切断で術後全例が同領域にしびれ感を自覚し、2例(11.7%)でピンプリック検査にて明らかな感覚障害を認め、最終時に8例で後頭部違和感を自覚していた。

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脊髄髄内腫瘍においては、個人あるいは施設レベルでの診療実績の蓄積が容易ではないため、診断・治療方針に難渋することが少なくない。脊髄髄内腫瘍の手術における最重要点は、腫瘍制御だけでなく、四肢・体幹機能を常に考慮しなければならない点である。良性髄内腫瘍と判断できる場合には、腫瘍境界が存在するに違いないこと、あるいは腫瘍全摘出の可能性を常に念頭に置いて腫瘍露出を心掛けるべきである。悪性あるいは浸潤性髄内腫瘍が疑われる場合は、腫瘍の積極的な切除を断念して、善後策あるいは術後療法を講じることが重要である。実際の手術については、著者らの手術方法を記載した。安全かつ確実な腫瘍切除のためには、手術到達法の選択が第1段階であり、脊髄保護を念頭に置いた細心の手術手技と術中判断が第2段階となる。神経モニタリングを過信あるいは軽視せず、腫瘍摘出操作を通じて出血の少ない術野を維持することが、腫瘍境界を見極める基本であることを強調したい。(著者抄録)

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化膿性脊椎炎の治療は、適切な抗菌薬の投与と局所安静による保存的加療が原則である。しかしながら、神経症状の悪化、膿瘍形成、進行性の脊柱変形を認める場合、あるいは保存的加療に抵抗性の場合には手術治療が適応となる。今回2例の難治性腰椎化膿性脊椎炎の症例を経験し、1期的前方後方合併手術を行い良好な結果を得た。前方からの感染病巣の掻爬および自家骨移植+後方インストルメント内固定が有用であった。(著者抄録)

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ボックス型チタンケージを用いた頸椎前方除圧固定術を後方視的に検証した。登録条件を満たした47症例、63椎間を対象とした。手術手技に関連した合併症はなかったが、47症例中11例(23%)、63椎間中12椎間(19%)でケージ沈み込み現象を認めた。ケージ沈み込み現象は機能回復には影響を与えなかったが、術後の頸椎彎曲の悪化に繋がった。チタンケージ沈み込み現象を最小限とするには、適切な椎間開大率とケージ設置位置が重要であると思われた。(著者抄録)

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34歳女。患者は19歳時より意識減損を伴う発作が出現するようになった。発作は月2回認められ、抗てんかん薬の断薬下に蝶形骨誘導電極を留置し測定した頭皮脳波では、間欠期において両側の前頭部、蝶形骨誘導、側頭部に同期する異常波が認められた。更に両側側頭葉内側部、側頭葉外側および底部前部、前頭葉眼窩面ならびに外側に48極の硬膜下電極を留置し、発作-ビデオ同時モニタリングを行なったところ、両側側頭葉内側部が発作発現に強く関与していると考えられた。そして発作波出現が左側側頭葉内側部でやや先行することから左海馬に対する手術治療が行なわれることとなった。手術はてんかん波が伝播する海馬の神経連絡のみを切断し、記憶に関係する海馬采へ向かう神経連絡は温存させるようにした。海馬采から側副隆起の基部まで放射状に約5mm間隔で、錐体細胞層の離断を行なった結果、術後1年経過で発作は認めず、WMSR記銘力検査では術前に近い状態にまで回復した。

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59歳男。うがいをしたときに全身に走るしびれ感を自覚し、両手指先端にもしびれ感を自覚し増悪した。頸髄MRIで頸椎症性脊髄症と診断され保存的に加療された。自転車で転倒し顔面を打撲し直後四肢が動かなくなった。頸髄MRIではC4/5,C5/6椎間レベルで頸椎症性変化が強く、骨棘による脊髄圧迫が認められ、C4からC6椎体レベルで広範囲に浮腫と思われるT2強調画像による高信号域を脊髄内に認めた。病歴再聴取により、犬回虫幼虫移行症による脊髄炎と診断された。

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症例1(59歳男).突然右下肢麻痺が出現し,歩行ができなくなった.ラクナ梗塞と診断しオザグレルナトリウムを開始した.右下肢麻痺,歩行障害は軽快した.症例2(56歳男).1ヵ月前より顔面左半,左上肢にしびれ感が出現することがあったが,約10分で軽快した.突然呂律障害,左片麻痺が出現した.アテローム血栓性脳梗塞と診断し,オザグレルナトリウムを開始した.その後,リハビリテーションを行い,杖を使用しての歩行は可能となった.症例3(76歳男).倒れているところを発見された.いったんは動脈閉塞が起こったが再開通があったものと考えた.エダラボンを開始した.その後,出血性梗塞が出現した.症例4(43歳男).突然意識障害,左片麻痺が出現した.ヘパリン静脈内投与後にMRI,MRAを施行した.MRAで右中大脳動脈閉塞を認めた.脳塞栓症と診断し血栓溶解術を施行し,再開通が得られ症状も軽快した

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内側側頭葉てんかんに対して経シルビウス裂到達法による選択的海馬扁桃体摘出術(TSA)を施行し,術後1年以上経過観察が可能であった32例(左側切除18例,右側切除14例)を対象に,発作予後と術前後の脳高次機能について検討した.術後,Engel class Iは25例,class IIは5例,class IIIは2例で,抗てんかん薬の断薬は1例で可能であった.WAISRで測定したIQは,右側切除群の運動性IQ以外,いずれも術前に比べ有意に上昇した.記銘力は,左側切除群では術後に低下がみられたが,右切除では有意な改善が見られた.合併症は左片麻痺と左同名半盲を1例に認めた