担当
大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻 教授
商学部 商学科
商学部 商学科
職名
教授
所属
経営学研究院
タカハシ ノブヒロ
高橋 信弘
TAKAHASHI Nobuhiro
担当・職階
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大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻
教授 2022年04月 - 継続中
-
商学部 商学科
教授 2022年04月 - 継続中
取得学位
-
博士(経済学) （ 京都大学 ）
研究分野
-
人文・社会 / 経済政策 / 国際経済学
-
人文・社会 / 経営学 / 産業論
研究キーワード
-
日本から中国へのソフトウェアのオフショア開発
研究概要
-
ソフトウェア産業の海外へのアウトソーシングを経済学的に分析し、その日本への影響を考察する。
研究歴
-
ソフトウェアのオフショア開発
日中間 個人研究
1900年04月
-
企業間の共同開発
中小企業 個人研究
1900年04月
所属学協会
-
日本国際経済学会
国内
-
国際ビジネス研究学会
国内
-
日本中小企業学会
委員歴（学外）
-
理事 日本国際経済学会
2014年10月 - 継続中
受賞歴
-
大阪市立大学学友会優秀テキスト賞
2009
-
大阪市立大学教育後援会優秀テキスト賞
2019
-
大阪市立大学教育後援会優秀テキスト賞
2015
-
大阪市立大学教育後援会優秀テキスト賞
2013
-
欧州国際学術会議 最優秀論文賞
2012
-
経済・金融・国際ビジネスマイアミ研究会議 最優秀プレゼンター賞
2011
-
大阪市立大学学友会優秀テキスト賞
2005
学歴
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京都大学 経済学研究科 経済政策学 博士課程
- 1998年
-
京都大学 農学部 農学科
- 1991年
論文
-
ICTの発展とオフショアリング
高橋信弘・平川均・中原裕美子・徳丸宜穂
国際経済 70 2019年
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Methods of Finding Business Partners of Manufacturing firms in Japan 査読
Nobuhiro Takahashi
Eurasian Journal of Business and Management 5 ( 3 ) 17 - 25 2017年09月
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Movement of Intra-Industry Trade Index in terms of Exchange Rate Change: Theoretical Analysis based on a Two-Stage Production Model 査読
Nobuhiro Takahashi
Eurasian Journal of Economics and Finance 5 ( 3 ) 36 - 48 2017年09月
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日本のソフトウェア企業の海外展開 －オフショア開発とアジアでのビジネス－
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産研論集 ( 44 ) 2017年03月
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中小ソフトウェア企業のビジネス活性化に向けた課題
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商工金融 66 ( 2 ) 4 - 21 2016年02月
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ソフトウェア産業におけるオフショア開発の影響
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日本中小企業学会編『多様化する社会と中小企業の果たす役割 日本中小企業学会論集34』同友館 189 - 192 2015年07月
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仲介者を用いた企業間の共同開発の促進
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太田雅晴編『イノベーションで創る持続可能社会』中央経済社 2013年11月
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中国ソフトウェア企業の技術力向上とオフショア開発の変化
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経営研究 2013年11月
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仲介者を用いた製品開発 －日本型オープンイノベーションの取り組み－
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経営研究 64 ( 1 ) 1 - 13 2013年05月
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New Methods Of Locating Business Partners For Joint Development In Japan
-
International Business & Economics Research Journal 2012年12月
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The Osaka Model: New Methods of Joint Development Promotion in Japan
-
The Business Review, Cambridge 2011年12月
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日本のソフトウェア産業の国際競争力に関する一考察 -国際競争力欠如の諸要因とその因果関係-
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経営研究 60 ( 4 ) 151 - 167 2010年
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大阪における企業間の共同開発の促進
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富澤修身編『大阪新生へのビジネス・イノベーション -大阪モデル構築への提言-』ミネルヴァ書房 138 - 144 2009年
-
ソフトウェア産業の競争力と開発モデル
-
日本中小企業学会編『中小企業と地域再生 日本中小企業学会論集28』同友館 28 190 - 202 2009年
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大阪における企業間の共同開発の促進
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大阪市立大学大学院経営学研究科編『グローバル競争下の都市ビジネスの高度化 -大阪モデルの開発-』大阪市立大学重点研究プロジェクト平成19年度最終報告書 109 - 117 2008年
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Offshore Software Development from Japan to China and its Effect on Japanese Software Firms
-
The Business Review, Cambridge 11 ( 2 ) 120 - 125 2008年
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企業間の共同開発による新製品開発
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大阪市立大学大学院経営学研究科編『グローバル競争下の都市ビジネスの高度化 -大阪モデルの開発-』 105 - 8 2007年
-
企業間の共同開発の新しいモデル
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日本中小企業学会編『中小企業のライフサイクル 日本中小企業学会論集26』同友館 84 - 97 2007年
-
日本の情報サービス産業における海外へのアウトソーシングの進展 -中国・インドへのオフショア開発の現状とその影響-
-
経営研究 57 ( 3 ) 79 - 97 2006年
-
企業間の共同開発をどう促進するか -共同開発の大阪モデルとクラスター形成-
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経営研究 57 ( 1 ) 15 - 31 2006年
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国際経済論の学説
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本山美彦編『世界経済論 -グローバル化を超えて-』ミネルヴァ書房 35 - 46 2006年
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Intra-Industry Trade and National Entry Policy
-
Pacific Economic Review (Hong Kong Economic Association) 11 ( 1 ) 105 - 20 2006年
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参入政策の国際協調
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経営研究 55 ( 2 ) 169 - 85 2004年
-
Intra-Industry Trade and Exchange Rate: Two-Stage Production Model
-
Osaka City University Business Review 13 11 - 22 2002年
-
アジア通貨危機と日系現地法人の対応
-
大阪市立大学商学部編『ビジネス・エッセンシャルズ 3 国際ビジネス』有斐閣 227 - 48 2001年
-
産業内貿易モデルと一国の産業政策
-
経営研究 52 ( 3 ) 41 - 54 2001年
-
企業の海外移転と産業空洞化
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大阪市立大学商学部編『ビジネス・エッセンシャルズ 3 国際ビジネス』有斐閣 249 - 55 2001年
-
貿易 -貿易拡大に見る経済のグローバル化-
-
大阪市立大学商学部編『ビジネス・エッセンシャルズ 3 国際ビジネス』有斐閣 103 - 27 2001年
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推測的変動を組み込んだ2国2財2要素産業内貿易モデル
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国際経済 ( 投稿第3 ) 43 - 57 1997年12月
書籍等出版物
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産業内貿易の理論
-（ 担当： 単著）
晃洋書房 2012年09月 （ ISBN:9784771023826 ）
-
国際経済学入門 -グローバル化と日本経済-
-（ 担当： 単著）
ナカニシヤ出版 2009年05月 （ ISBN:9784779503443 ）
-
グローバル化の光と影 －日本の経済と働き方はどう変わったのか－
高橋信弘（ 担当： 編集）
晃洋書房 2018年11月
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Innovative ICT Industrial Architecture in East Asia: Offshoring of Japanese Firms and Challenges Faced by East Asian Economies
Hirakawa, Hiroshi, Nobuhiro Takahashi, Ferdinand C. Maquito, and Norio Tokumaru（ 担当： 共編者(共編著者)）
Springer 2017年01月
-
国際経済学入門 －グローバル化と日本経済－ 改訂第2版
-（ 担当： 単著）
ナカニシヤ出版 2015年02月
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Technology Transfer to Chinese Firms through Offshore Software Development
-（ 担当： 共著 , 範囲: 3号）
北東アジア研究交流ネットワーク年報 2009年
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Ｓ.フィッシャー他著『ＩＭＦ資本自由化論争』岩本武和監訳 第3-4章
-（ 担当： 単訳）
岩波書店 1999年09月
-
アンドリュー・ウォルター著『ワールドパワー＆ワールドマネー －ヘゲモニーの役割と国際通貨秩序－』本山美彦監訳 第6章
-（ 担当： 単訳）
三嶺書房 1998年03月
MISC（その他記事）
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経済教室 グローバル化の功罪㊥ 内外資源結合 変革の機会に 招待
高橋信弘
日本経済新聞 31 2019年04月
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論点 ソフト開発海外委託 技術流出への備え必要
高橋信弘
読売新聞 13 2007年06月
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資本勘定自由化をめぐる論争と通貨危機の予防策-短期資金流入規制とトービン税-
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経営研究 50 ( 1-2 ) 231 - 47 1999年
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Industrial Policy and Intra-Industry Trade : Structural Regulation in an Open Economy
-
Osaka City University Business Review ( 10 ) 29 - 41 1999年
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産業内貿易への産業政策-行動規制と構造規制-
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京都大学経済論集 ( 13 ) 13 - 26 1998年
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ポール・クルーグマン著『経済政策を売り歩く人々』日本経済新聞社、1995年
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経済セミナー ( 494 ) 120 1996年
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為替レートと産業内貿易指数-海外直接投資を伴う部品・完成品モデルを用いて-
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京都大学経済論集 ( 11 ) 21 - 36 1996年
科研費獲得実績
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新興国多国籍企業理論構築と国際分業構造変化分析のための国際共同研究
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B)) 2026年
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新興国多国籍企業理論構築と国際分業構造変化分析のための国際共同研究
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B)) 2025年
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中国ソフトウェア企業と日本の顧客の直接取引における成功事例のモデル化とその実践
基盤研究(C) 2024年
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新興国多国籍企業理論構築と国際分業構造変化分析のための国際共同研究
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B)) 2024年
担当授業科目
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貿易論研究
2024年度 週間授業 大学院
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貿易論特殊研究
2024年度 週間授業 大学院
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現代の経営
2024年度 週間授業 大学院
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定量的方法論
1900年度
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ビジネスコミュニケーションII
1900年度 大学
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外書購読(英語)
1900年度 大学
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テーマゼミ
1900年度 大学
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プロゼミ
1900年度 大学
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日本の企業
1900年度 大学
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経済学
1900年度 大学
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通商政策論
1900年度 大学
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貿易論
1900年度 大学
-
貿易論
1900年度