担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

「大地の芸術祭 莇平集落」を事例に、集落全体で芸術祭によりソーシャルキャピタルが形成されるのか、具体的プロセスを定性的に分析した。分析の結果、⓵朝顔の種という仕掛けにより始まった共同作業による連帯感の醸成等で、信頼を集落から獲得する。⓶信頼関係が浸透することで、協力者が増え、⓷学生、他地域とのネットワークも広がる。⓸他地域との交流による活動の再評価が相俟って、アーティスト主導で集落行事が復活した。⓹若い世代にバトンも手渡され、⓺活動が15年間継続され、ソーシャルキャピタルが形成された。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

過疎地型芸術祭が地域づくりにつながらなかった奥能登国際芸術祭を取り上げる。地域づくりにつながらない要因を、内発的発展論を援用し多角的に考察した。その結果、①サイトスペシフィック型作品で地域住民との交流を図る等地域資源の活用が足りないこと、②参加協働型作品でアーティストが住民の自発性にコミットする等地域コミュニティの主体性が打ち出されていないこと、③地域活動との結びつきを企図する等、持続可能な戦略が不十分だったこと、の三つを明らかとした。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著  

地域課題解決型を明確に謳う「いちはらアート×ミックス」を取り上げ、地域コミュニティ形成への影響について定性的に分析を行った。分析の結果、内田・月崎・養老渓谷の3地区の事例で、芸術祭による一時的な提案力・行動力の向上、もしくは一時的なネットワークの広がりを確認した。また、3事例を、既存の拠点（地域づくり）連携・発展型、作品展示継続型、新たな拠点創造型に分類し、芸術祭が地域に根付くための地域側の受け入れ態勢を明らかにした。課題として、拠点の継続的活用に関わる適切な行政支援等を指摘した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

2010・2013により長者町ではソーシャルキャピタルがプロアクティブ化したが、2015年以降停滞する。それでも、対外的活動の面でアートと接点を持つまちづくりを継続し、参加の広がりの面でアーティストらの活動が定着する等、2016でもソーシャルキャピタルがプロアクティブ化していた。住民等の変化に着目し、芸術祭の効果を客観的に明らかにすることで、芸術祭が地域活性化への過剰な期待を背負うのを引き留め、その方向性を見定めたい。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著  

札幌国際芸術祭を取り上げ、なかでも札幌資料館の展開に焦点を当て、定性的分析による芸術祭のアウトプット評価を行うことで、政策改善につなげる実践的意義を示し、芸術祭の中期的評価を具体的に提案した。政策立案・決定過程の分析を踏まえつつ、評価を行った結果、常設の拠点「SIAFラボ」が作られたことで、「市民の主体性の向上」、「新産業の創出」につながる萌芽が見られ、その一方で、市全体のソーシャルキャピタル形成が道半ばであることを明らかとした。「市民の主体性向上」などビジョンの修正を提案した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著  

「水と土の芸術祭 小須戸ARTプロジェクト」を事例に、国際展による地域コミュニティ形成への影響を定性的に分析した。行動力・提案力の一時的な向上とネットワークの一時的な広がりが見られた。ミッションを明確にすること等で商店街を中心にソーシャルキャピタルが形成される余地がある。あいちトリエンナーレとの比較では、国際展が、まちづくり活動との顕著な結びつきなど一定の条件のもと、地域コミュニティ形成に寄与する。地域資源を活用しながら国際展を着実に根付かせていく事象に、注目すべきである。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著  

国際展には、1)内容の均質化・陳腐化、2)地域課題の解決に繋がらない、3)地域活性化への過度の期待などの課題がある。そうしたなか、そらち炭鉱の記憶アートプロジェクトは、次の5つの特徴を持つ点で先進性があると指摘した。1)地域イメージ向上、住民野意識変化等インパクトを見据えた戦略の構築、2)選択と集中を行う、3)ボトムアップ（市民主導）とトップダウン（自治体主導）の組み合わせ、4)観光客のV（量）だけでなくQ（質）にも着目する、5)アートを活用する。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

京都市の文化条例の制定過程と効果・課題を調査し、文化条例の望ましい制定手法について、著書による先行研究が提示する以外の条件がないかについて調査・検討の結果、有識者が文化条例検討委員会などで議論を重ね、理念等を明確にすること、かつ、制定後も有識者・職員らが継続的に関与し理念等を共有することを望ましい条件とした。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

あいちトリエンナーレ長者町会場の事例は、ソーシャルキャピタルなどを用いて、拙著などで分析してきたが、今回初めて、3セクター協働の枠組みで分析を行う。もちろん、最初から意図した3セクター協働ではないので、3者間の協働が必ずしも強固な枠組みではない。また、3セクター協働を意識した取り組みをこれからいかに発展させていくかなど課題はある。一方で、例えば、行政が市民の自発的活動に関心を持たなかったこそ、自発的活動が促進されたことなど、今後の3セクター協働の参考になることも少なくないと考えられる。

その他URL： http://www.gscc-chiiki3s.jp/wn.cgi?1460338634

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

アートNPO「Arts Audience Tables ロプロプ」を事例として参加型評価の可能性を検討するため、評価ワークショップを実施した。評価シートの空欄をほぼ埋め、かつ目標、指標・基準等は3割を見直すことで、アートNPOを対象とした評価ワークワークショップが成り立つことを示した。当該評価ワークショップは、評価の利用度合いを高めることを意識した点で参加型評価の4類型のうち実用重視評価にあたることから、参加型評価の可能性を示した。有用性は、目標の共有に貢献したことを1年半後のインタビューで確認した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

大地の芸術祭の莇平集落を事例に、アーティスト主導で、地域行事を復活させ、ソーシャルキャピタル（SC）が形成されていたことを分析した．ただ，年に数回交流を重ねるに過ぎないので、橋渡し型ではなく、外に開かれたSCが形成されていた。あいちトリエンナーレ長者町会場との比較では、ともに自発的なアート活動が生まれる。莇平集落は、芸術祭からの自立度が高いが、居住人口増等地域課題解決につなげていく必要がある。一方、長者町会場は、トリエンナーレから自立という課題を抱えつつも、まちづくりとの結びつきが強い。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

本稿は、独自性に配慮した文化条例の制定の意味を示したうえで、制定過程等を調査、比較し、望ましい制定手法を検討する。その結果、手法としては文化条例検討委員会の設置、そして、文化条例の独自性が一般化していない現状では、文化政策の専門家が参加、協力することが必要だ。また、幹部会議の設置も望ましい。加えて実際に独自性に結びつかなくとも、庁内検討委員会の設置やワークショップなどを取り入れていく必要がある。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：共著   国際・国内誌：国内誌  

本稿は、文化条例が内容面で文化芸術振興基本法の影響を受けたのと同様に、スポーツ条例がスポーツ振興法（旧）・スポーツ基本法の影響を受けたか否かという視点で、すべてのスポーツ条例を名称・定義・理念等の項目ごとに比較考察を行う。考察の結果、スポーツ振興法（旧）のもとでスポーツ条例がその影響を受けていたが、スポーツ基本法制定後は概してその影響を受けていないことを明らかとした。しかし、影響を受けていない理由を個別に考察すると、スポーツ条例の独自性を模索した結果ではない。今後は、推進体制に関する規定など、文化条例と同様の独自の工夫をスポーツ条例でも採用する余地がある。
本人担当部分：文化条例とスポーツ条例の調査・分析・比較考察等研究のほぼ全てを担当。他の共著者は文化条例とスポーツ条例の比較のアイデアを出すに留まる。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

2013年度時点で既に開催されている5都市の芸術祭について、政策を継続する仕組みの構築の有無の観点から比較考察を行う。いずれの芸術祭も継続する仕組みの構築に濃淡があり、十分に検討されていない場合が散見された。そこで、あいちトリエンナーレ長者町会場（名古屋市中区）で、事業者らが自発的活動を継続し、新たなコミュニティが次々と生まれていることに着目し、それらを活かした理念の構築と、都市型芸術祭の発展的継続性の提案を行った。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

従来型の政策評価が活用されない事態に対し、自治体文化政策における参加型評価の可能性を検討した。あいちトリエンナーレを事例として市民を対象とした評価ワークショップが成り立つことを示し、従来型の政策評価に、参加型評価の類型である利害関係者評価や実用重視評価を組み合わせ、企画担当者や市民等多様な主体が目的を共有し、エンパワーメントすべきことを指摘した。他の自治体文化政策の評価モデルとなることを期待する。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

近時、アートプロジェクトの目的に地域活性化やまちづくりを標榜することも多い。しかし、あいちトリエンナーレ2010長者町会場の決定過程を検証したところ、愛知県が主催者としてアートによるまちづくりを標榜することはなかった。長者町地区ではまちづくりを標榜しなくとも直接的かつ短期間で地域づくりの効果が生じ、標榜しなかったらこそ地域づくりの効果が生じていたのだ。アートプロジェクトでは、まちづくりを標榜せず、アートが理解される状況に応じ緻密な戦略が求められる。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

関係者間で理念・目標等を共有することがあいちトリエンナーレの喫緊の課題となっている。そこで、関係者が参加する政策評価ワークショップを、本来愛知県が主体となって実施することが望まれる。しかし、愛知県にとって、その実現は容易ではなさそうだ。そこで、模擬的に東京藝術大学の学生の協力を得て、彼らを対象にした政策評価ワークショップを実施した。その結果、目標・指標等も約5割を見直す政策評価指針試案を作成し、政策評価ワークショップが成り立つことを示した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

あいちトリエンナーレ長者町会場（名古屋市中区）を事例に、トリエンナーレをきっかけに地域コミュニティ形成への影響が現れた事実を観察した。その一方で、あいちトリエンナーレ開催後、札幌市・さいたま市・京都市など多くの都市型芸術祭が、新たに開催され濫立している。これらの国際展に対しては均質化・陳腐化が指摘されている。これらの批判を踏まえ、「トリエンナーレが何をめざすのか」、ひいては都市型芸術祭の今後の方向性に焦点を当て、その意義と継続の道筋を示した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

文化芸術振興基本法が2001年に制定してから時間を待たずに文化条例を取り上げる研究はあるが、それ以降つぶさに比較考察した研究がないことから、本稿は文化条例全般の比較考察を行う。まず前半で文化芸術振興基本法の制定以降、自治体が無自覚に国の振興基本法に追随するケースがあること、一方で2005年度以降はおおよそ半数の自治体が定義や推進体制などの規定に独自の工夫をしていることを明らかにする。特に文化政策の専門家が条例策定に参加、協力することで、時に進歩的な影響を与えている。後半では、創造都市政策に言及する文化条例に焦点を当て、クリエイティブ（創造）型とシティ（都市）型の二類型に分類できること、文化条例と文化基本計画・事業が齟齬をきたす場合があることを指摘し、継続させたい施策を措置義務規定とし、あるいは前文や基本原則等に創造都市政策の採用を明記することで、創造都市政策を計画や実際の事業に継続的に反映させられることを明らかとする。文化条例の都市文化政策の側面の新たな意義といえる。一方、住民自治に対する配慮を欠いていないか、都市文化政策を積極的に採用することで市民文化政策や文化権保障を軽視することはないかという問題点の検証が必要となる。最後に文化条例のあるべき枠組みの提示を行う。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

本稿の目的は、あいちトリエンナーレの政策評価の指針試案を提示し、政策継続の道筋を示すことにある。政策継続のためには政策評価が不可欠だからだ。なお、政策評価では政策立案・決定過程の考察も踏まえる必要がある。行政資料等の考察の結果、「愛知の文化芸術振興に関する有識者懇談会」が、産業と文化が切り離され流行の政策を後追いする議論をし、その後知事がリーダーシップを発揮し、開催を政策立案・政策決定していた。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   共著区分：単著  

長者町会場を事例として、1回のアートプロジェクトにより人的協力・ネットワークがプロアクティブ化することや、まちづくりでは容易に起こらない変化がなぜ生じたのか考察を行う。あわせて、まちづくりで既に形成されていたソーシャルキャピタル自体のプロアクティブ化にも言及する。さらに、あいちトリエンナーレ2010終了後のアートを取り入れたまちづくりをしていく活発な動きを、ソーシャルキャピタルの自律型変容という概念を用いて説明を試みる。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

90年以降ブラジル人を始めとするニューカマーが増加した。外国人集住地域を中心にいくつかの文化・芸術支援の実践が行われ、社会的マイノリティへの文化・芸術支援の必要性が問われている。本稿は、社会的マイノリティへの文化芸術支援の政策根拠を明らかにするとともに、自らの豊田市での実践と浜松市、可児市での取り組みを比較考察し、その意義、内容、効果、個別の問題点を指摘し、今後の課題及び方向性を明らかにした。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

ブラジル人の子どもの教育に関して、不就学の子どもを中心にその要因の解明と社会学的診断を行う先行研究を踏まえ、本稿では多文化共生の意義と愛知県の特徴に触れ、ブラジル人の子どもの教育について愛知県(市町村を含む)の取組みの現状と課題を分析し、多文化ソーシャルワーカー活用事業、公立学校のバイリンガル教員の採用など具体的な政策提言を行った。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

都道府県を広域的な自治体に再編する道州制が地方分権の切り札になるのか。自治体職員で自主的な研究会を立上げ、その半年間の議論を振り返った。道州制の賛否の論点を整理し、道州制が課題解決に直接つながらないこと、肥大化した道州となる可能性が高い等問題点を指摘した。そのうえで、補完性の原理や憲法の地方自治、なかでも団体自治を踏まえた議論をすべきこと、市町村への分権、広域連合の活用など政策の方向性を提示した。

総ページ数：312   著書種別：学術書   参加形態：ファーストオーサー

芸術祭による地域づくりの効果等について、より理論化・一般化を企図し、地域づくりに顕著な影響が見られる7つの芸術祭の個別の会場等について定性的分析を行った。あいちトリエンナーレと大地の芸術祭の2事例で、地域づくりの中長期的効果とその具体的プロセスを明らかにした。一方で、他の芸術祭については、短期的な一時的変化を捉えるにとどまるものの、1) 地域資源の活用始め3条件が地域づくりにつながるとの仮説を導く。また、「表現の不自由展・その後」の「その後」に纏わる事態を収載した。

総ページ数：505   担当ページ：1-92（第1編）、205-364（第4編）を単著。177-200（第3編）を共著。   著書種別：学術書   参加形態：ラストオーサー

2020年の東京オリンピック開催にあたり、改めて問われる法・条例による民主的コントロールの必要性が問われるなか、文化条例とスポーツ条例のそれぞれを概観、比較した。主な文化条例と全てのスポーツ条例の全文も掲載した。 本人担当部分：第1編、第4編を単著。 第1編の前半で、文化条例に関して、文化芸術振興基本法の制定以降、自治体が無自覚に国に追随するケースがある一方で、2005年度以降はおおよそ半数の自治体が独自の工夫をしていることを明らかにした。後半では増えつつある創造都市政策に言及する文化条例に焦点を絞り、意義、文化権保障を軽視する問題点を指摘する。最後に、文化条例のあるべき枠組みの提示を行う。第4編で各文化条例項目別一覧表を掲載し、コメントを付した。 本人担当部分：第3編第1章を共著。 スポーツ振興法（旧）のもとでスポーツ条例がその影響を受けていたが、スポーツ基本法制定後は概してその影響を受けていない。しかし、その理由を個別に考察すると、スポーツ条例の独自性を模索した結果ではなく、文化条例と同様の独自の工夫をスポーツ条例でも採用する余地がある。なお、文化条例とスポーツ条例の調査・分析・比較考察等研究のほぼ全てを担当。共著者は文化条例とスポーツ条例の比較のアイデアを出すに留まる。

総ページ数：263   担当ページ：1-263   著書種別：学術書   参加形態：ファーストオーサー

あいちトリエンナーレ長者町会場（名古屋市中区）を事例に、トリエンナーレをきっかけに地域コミュニティ形成への影響が現れた事実を観察した。その一方で、あいちトリエンナーレ開催後、札幌市・さいたま市・京都市など多くの都市型芸術祭が、新たに開催され濫立している。これらの国際展に対しては均質化・陳腐化が指摘されている。これらの批判を踏まえ、「トリエンナーレが何をめざすのか」、ひいては都市型芸術祭の今後の方向性に焦点を当て、その意義と継続の道筋を示した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）   国際・国内誌：国内誌  

担当区分：筆頭著者   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）   国際・国内誌：国内誌  

担当区分：筆頭著者   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

谷口文保著『アートプロジェクトの可能性」の書評を執筆した。アートプロジェクトの歴史、意義、実践の技術を網羅的に体系化した決定版ともいうべき良書として紹介を行った。一方で、「持続可能な社会」への言及が見られるものの、とくに、個別のプロジェクトの継続性について踏み込みの弱い点があること、アートプロジェクトを共創芸術として、近・現代芸術と対比させ、近代化以前の芸術と重要な共通点を見出している点について、従来の定説を踏まえた検証が必要なことを指摘した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）   国際・国内誌：国内誌  

その他URL： https://jace.gr.jp/book-nl/NL101_20181001.pdf

リポジトリURL： http://hdl.handle.net/10466/0002003914

担当区分：筆頭著者   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   共著区分：単著  

小林真理編『文化政策の現在［全3巻］』について、書評を執筆した。グローバル化や新自由主義が拡張・浸透する中、文化政策が経済政策の一環としてみなされる傾向が強まっている。だからこそ、文化権、文化的発展、文化デモクラシーをもう一方の軸として議論することの重要性を示唆していると本編を評価した。一方で、過去の蓄積に匹敵、もしくは凌駕する理論を構築しているのかという問いが、文化政策研究者に本編の著者も含め問われているとした。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

あいちトリエンナーレ2016開催にあたり、市民と芸術祭の出合い方の提案を行った。参加の仕方も楽しみ方も、決してテーマパークのように優しくは教えてくれないこと、異なる価値観との出会いは苦痛を伴うかもしれないが、困難や苦痛が大きいほど、他では得難い経験を得られることに言及する。芸術祭が国内各都市で開催され、その多くは行政主導で始まった。今後の継続はいかに市民が楽しみ、地域に生かしていけるかにもかかっていることを指摘した。

担当区分：筆頭著者   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）   共著区分：単著   国際・国内誌：国内誌  

90年以降ブラジル人を始めとするニューカマーが増加し、それにともない愛知県内に1,100人のブラジル人の不就学児童がいること、国際人権規約や児童の権利条約に反する疑いがあることを指摘した。NPOがその解決に取り組んでいるものの手が回らないこと、就学の義務づけ、外国人児童の支援基金の設立等行政の支援が不可欠なこと、企業側もブラジル人を正社員とするなど社会的責任を果たすべきことを指摘した。そのうえで、官民連携で不就学児童解消に取り組むべきだと提言した。

掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）   共著区分：単著  

道州制の議論が政府の地方制度調査会で行われ、愛知県でも道州制移行の提言が出された。提言を踏まえ愛知県内でも議論が始まったが、自治体職員が道州制について議論する自主的な研究会を作った。そして、この半年間の道州制の議論を振り返り、地方分権を進めるべきことで異論はないこと、道州制自体については、国から地方に分権を進めるメリット、逆に道州に権限が集中するデメリットなど大いに議論の必要があることを指摘した。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：札幌市教育文化会館  

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：オンライン  

ゲストスピーカーのMeike Lettau（ツェッペリン大学准教授）による講演「Revisiting Eurocentric Power Dynamics in International Cultural Relations」では、ドイツの対外文化政策の現状と課題が取り上げられた。特に、ガザ紛争など国際情勢の緊張が高まる中、アーティストが覇権主義に反対して抗議やボイコットといった活動を行う一方、ドイツの文化機関による検閲や、同国の対外政策がソフトパワーからハードパワーへの転換を進めている現状が報告された。 これに対し、ホストスピーカーの吉田は「あいちトリエンナーレ2019における検閲」の事例を取り上げ、「ドクメンタ15」との比較を通じて議論を展開した。また、ゲストスピーカーの山本浩貴（実践女子大学准教授）は、キュレーターを務めた「第15回光州ビエンナーレ日本館」の事例を紹介し、ナショナルパビリオン形式の枠組みを批判的に再検討し、「ポストナショナル」な視点を提案した。 最後に、ゲストコメンテーターである小泉元宏（立教大学教授）、藤原旅人（東京藝術大学助教）、渥美史生（Monade contemporaryディレクター）を交えた意見交換が行われた。アートの脱欧米中心化をテーマに、ドイツ、韓国、日本における重要かつ最新の事例が共有され、議論は芸術批評の重要性にまで発展した。特に、批評がヨーロッパでは日本より盛んである一方、その多くが欧米中心主義的であることが指摘された。その結果、本共同研究を日独のプラットフォームとして発展させることの意義が改めて確認される機会となった。

会議種別：口頭発表（招待・特別）  

開催地：大阪公立大学梅田サテライト  

2010年代は、大型芸術祭が流行した時代であるが、その一番の課題は、持続可能な財源確保だと考える。だとすれば、パンデミック後のアートのあり方とは、「スモールケースで各地域に根差すアートプロジェクトではないか」という話しをした。その代表例として、高岩みのり講師から、足元の大阪で地域に根差した取り組みとして、西成区のまちをフィールドとした「ちょちょまうヴァナキュラー」が紹介された。後半は、パンデミック後のアートのあり方や高岩講師のお話を踏まえて、「このプログラムで何を学び、何をえたいのか」をフロアとともにディスカッションした。

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：大阪公立大学大学院文学研究科  

都市経営研究科が主軸となり、文学研究科などの教員も講師として参加する形で連携を実践しているアートコーディネーター人材育成プログラムが、文系5研究科連携の先進的取り組みとして紹介され、課題を共有し、新たな連携を探る意見交換を行った。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：九州大学大橋キャンパス  

大阪公立大学大学院都市経営研究科での「アートプロジェクト論」の講義を使った「「記憶の地図」アートプロジェクト」を事例に、社会人大学院でのアートマネジメント教育の実践モデルを示し、その効果(学生の育成)を明らかにした。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：芸術文化観光専門職大学  

その他リンク： https://www.chiiki-kassei.com/img/files/taikai/taikai15/yokousyuu2023.pdf

会議種別：口頭発表（招待・特別）  

開催地：大阪公立大学梅田サテライト  

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：大阪公立大学文化交流センターホール  

2023年度学長部局重点予算を獲得し、シンポジウムを企画し、モデレーター兼パネリストを務めた。まずは、吉田から「ドクメンタ15」を踏まえ、3つの論点、①アートはなにか（グローバルサウスの作家招聘、集合知を活用したアートマネジメント）②芸術祭と観客参加、③芸術祭と表現の自由を提起した。①、③については、オリエンタリズム（異質な他者を東洋として割り当て）的な視点からの考察の必要性を指摘した。 つぎに、中村からは、国際芸術祭「あいち2022」を振り返るなかで、地域、世界的な動向、美術史を踏まえた芸術祭の新たな文脈と、国際博文化を更新し、参加、交流、対話の場として機能していくことへの期待が語られた。 さらに、藤原からは、日本の芸術祭のボランティア／サポーターの歴史とその差異がかたられ、自律した個を前提としない日本固有のボランティア／サポーター像の良さがかたられた。 これらのパネリストの講演を受け、山本が応答と論評を行った。まず、「ドクメンタ15」はアートを消してしまったのではないか、それを続けるべきかどうかという問いが吉田に投げかけられた。次に、芸術祭がオンラインになぜ進まないのかという問いが中村に投げかけれた。さらに、ボランティアからサポーターにいつ変わったのかという問いが藤原に投げかけられた。 こうしたディスカッションを通して、芸術祭の展望が次のように語られた。 観客や市民の参加については、日本、アジアのゆるさ、余白などが特徴であり、欧米に見られない芸術祭の独自性として展開していけるのではないか。芸術祭の空間性は必ずしもオンラインになじまないところもあるが、映像やトークなど、一層活用していく余地がある。 欧米のゲームのルールに則るのではなく、アートを消してしまうというゲームチェンジャー的な展開は、ヨーロッパ型の芸術祭の土俵では難しいのかもしれない。ルールに則る形でのグローバルサウスのアートの紹介が強化されるかもしれない。アジアの芸術祭での展開があれば、新たな意義が見いだせる。とはいえ、国内の芸術祭ですぐに実現は困難だろう。個々のアーティスト、キュレーター単位で、もしくは中小規模のアートプロジェクトで、そのスピリットを受け継ぐことが求められているのではないか。

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：名古屋大学  

地球温暖化・ウクライナ戦争など様々な地球課題を抱える。一方で、そうした課題に芸術祭、もしくはアートが応えられるのかという命題がある。そうした命題にこたえようとした直近の二つの芸術祭を紹介した。ドクメンタ15では、あいちトリエンナーレ2016に参加したルアン・ルパが、集団知による社会正義の実現を企図していたと、読み解いた。また、あいちトリエンナーレ2019に纏わる事態を彷彿させるかのように、ドイツの、特にメディアが、反ユダヤ主義に振れた。そうしたドイツの実情にも言及した。一方、コソボでは、新自由主義政策のもと、貧富の差がまさに拡大しようとし、都市景観や公共空間が失われようとしている。そうしたなか、マニュフェスタ14では、1回の芸術祭で公共空間を回復できるかという挑戦をしていた。　

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：オルデンブルク大学，ドイツ  

会議種別：口頭発表（招待・特別）  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：実践女子大学  

開催地：オンライン  

前半の講演では、3人のゲストスピーカーが登壇した。まずは、Arts & Homelessness International代表のマット・ピーコックが、ホームレスの人たちとオペラを始めたきっかけ、ロンドン、リオ、ココルームとの交流など自身のこれまでの活動を振り返った。そして、「Send a Smile Postcard Project」を始め世界中のホームレスとアートのネットワーク構築に奮闘する今を話した。そうしたなかで、ココルームが、自分が自分でいられるクリエイティブかつ安全な場所あり、世界的にも貴重な実践であることが、強調して語られた。 つづいて、NPOココルーム代表理事の上田假奈代が話し、「Send a Smile Postcard Project」の取り組む前から、釜ヶ崎のおっちゃんらと、年賀状プロジェクトをしていた。それが、アート＆ホームレスインタナーショナルの絵葉書交換プロジェクトにつながったのだ。 最後に、貝塚市津田小学校長の坂本幸仁は、子供たちの発案で、そうした活動に参画した。 後半のディスカッション「ポストオリンピックとアートプロジェクト」では、ゴールドスミス・カレッジ大学のフェザーストーン・マイク、玉利智子からの大所高所からの貴重なコメントがあった。かなよからは、「大阪関西万博はココルームに声はかかっていないが、釜ヶ崎万博をするか、この時にちゃんと存在を表すことが重要じゃないかと思っている。主体からお金を引っ張ることが批判になるかもしれないが取り込んでいく形で、ともこ先生が指摘したように、日常が非日常になっていくという入れ子構造を作って実は開いていくということを試みたい。」と心強い発言があった。 こうした発言を受け、3人のパネリストから次のまとめのコメントがあった。マットからは、「アートは社会変革をもたらす、そしてインターベーションであるが、明らかに社会や人生を変えるというわかりやすいエビデンスにもとづいて広げていきたい。アートは日常生活の一部。自然になっていきたい。創造性や健康、力強さが普通になっていってほしい。」マイクからは、「社会学的な観点から、アートは目的のない目的があってよい、アートそのものを正当化する」。ともこからは、「ホームレスを語っているのは自分たちのことを語っているという気づきがあった。２０２５年はヒューマンライブスを本当に語る万博になってほしい」。 今回のシンポジウムで議論したココルームのかなよとアート＆ホームレスインタナーショナルのマットとの交流の今後の展望は、ポストオリンピックのアートプロジェクトの一つの在り方として描けたのではないかと思います。それは、地域課題を踏まえた地域発の取り組みの普遍性を発見・再確認し、世界につなげて連帯し、前に進んでいく。ときには、オリンピック・万博などの大規模イベントともつながり、変革を起こしていくということだ。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：ナディアパーク内名古屋市デザインセンタービル７階 7thカフェ  

名古屋版アーツカウンシル設立に向けて、市民を対象とした勉強会が開催され、大阪アーツカウンシル部会委員を務めていた経験を踏まえて、国内の代表的なアーツカウンシルの組織体制等を紹介し、名古屋版アーツカウンシルの方向性や課題を示唆した。

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：カナモトホール［札幌市民ホール］  

閔鎭京氏（北海道教育大学）の企画で、大澤寅雄氏（ニッセイ基礎研究所）、長津結一郎氏（九州大学）といった中堅・若手研究者とともに、シンポジウム「どうなる？日本の文化政策―あいちトリエンナーレを契機に」に登壇した。前半は、吉田からあいちトリエンナーレ2019の事態にまつわる現場での見聞を話した後、大澤氏から、文化庁の不交付決定、芸術文化振興基金などあいちトリエンナーレを契機として全国で起きた様々な事象が、整理して話された。後半の議論では、長津氏のコーディネートのもと、まず、「文化政策」「公共性と公益性」のそれぞれの語義をパネリストで整理を行った。つづいて、「震災・天皇・戦争・歴史など地域・社会にとってセンシティブな問題をアートや芸術祭が扱う意味」「センシティブな展示・企画が持ち込まれたらどう対応するのか」「海外ではどうなのか」「関心がない人との接点をどうするか」「電凸に対してどう対応したらいいのか」などフロアからの問いかけをもとに意見交換をした。最後に、今回の事態について議論を積み重ねていくことの重要性を確認した。

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：京都造形芸術大学  

あいちトリエンナーレ2019の閉幕から早や1か月が経とうとしている。2019に関わる事態がなぜ起きたのか？なぜ再開できたのか？を改めて振り返りつつ、山城大督客員教授や学生と議論し、「あいちトリエンナーレや芸術祭はこれからどうなるのかなどについて議論した。

会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

開催地：大阪府立江之子島文化芸術創造センター　  

大阪アーツカウシルは、関西での先駆的取り組みとして2013年に設立され、2018年4月からはメンバーが一新され、1年半が経過しようとしている。おりしも、あいちトリエンナーレ2019開催に際し、芸術の自由・表現の自由が抑圧され、一部の展示が中止される事態がおきた。そうしたなか、行政と文化に一定の距離をおくアーツカウンシル、とくに独立性に重きをおく審議会型の大阪アーツカウンシルの意義も問われている。政治家が文化事業に介入してきたときに、アーツカウンシルに何ができるのか。シンポジウムでは、はじめに、片山泰輔理事長からアメリカの芸術文化の公的支援について、話題提供があった。そのうえで、藤野一夫理事・片山理事長・吉田で、「公的な場で表現の自由はどこまで守られるべきか」、「アーツカウンシルの組織形態について」、「大阪の文化政策について」を主なテーマにパネルディスカッションを行った。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：九州大学大橋キャンパス  

「内発的発展」型か否かが問われた奥能登国際芸術祭（珠洲市）を取り上げた。内発的発展論の理論を援用し、① 地域側の主体性、② いかに外部資源にアクセスしていけばよいのか、③ 地域課題解決にどう結びつけるのか、すなわち、芸術祭開催による地域づくりのための条件を検討した。考察の結果、上記条件は、① コーディネーター、アーティストなど外部の専門家の力を借りる、② 地域コミュニティの主体性を重視する、③ 地域資源（なかでも人的資源）を活用する、④ 芸術祭に纏わる活動や地域活動が持続可能な戦略を持つこと、であるとした。　

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：筑波大学東京キャンパス  

リボーンアート・フェスティバルは、2017年夏に東日本大震災で被災した宮城県石巻市市街地、牡鹿半島を会場に初回を開催した芸術祭である。芸術祭の後発組として持続可能な地域づくりにつながる新たな拠点が二つ作られた点に主な特徴である。それらの地域づくりへの影響について定性的に分析を行った。石巻のキワマリ荘は、市民というよりも地元のアーティストを巻き込むような仕掛けがあったことでアート活動の拠点となり、一時的な提案力・行動力の向上やネットワークの広がりがみられた。レストラン「はまさいさい」は、女性たちの仕事づくりを明確に意識したことで、閉幕後も断続的に営業を継続し、一時的な行動力の向上がみられた。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：拓殖大学文教キャンパス  

　前提として芸術祭開催による地域づくりへの影響を分析する。そのうえで、内発的発展論の理論を援用し、① 地域側の主体性、② いかに外部資源にアクセスしていけばよいのか、③ 地域課題解決にどう結びつけるのか、すなわち、芸術祭開催による地域づくりのための条件を検討することを研究の目的とする。事例は、「内発的発展」型か否かが問われた奥能登国際芸術祭（珠洲市）を取り上げる。考察の結果、上記条件は、① コーディネーター、アーティストなど外部の専門家の力を借りる、② 地域コミュニティの主体性を重視する、③ 地域資源（なかでも人的資源）を活用する、④ 芸術祭に纏わる活動や地域活動が持続可能な戦略を持つこと、であるとした。　

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：奈良春日野国際フォーラム「甍」  

地域課題解決型を明確に謳う「いちはらアート×ミックス」を取り上げ、内田・月崎・養老渓谷の三地区を事例に、地域コミュニティ形成への寄与について定性的に分析を行った。分析の結果、月崎・養老渓谷では、芸術祭による人的協力・ネットワークの活性化が確認できたが、三地区のいずれもソーシャルキャピタルの形成までは至っていない。芸術祭が地域に根付くための地域側の受け入れ態勢の代表的パターンとして、三事例を拠点（地域づくり）連携・発展型、作品展示継続型、新たな拠点創造型に分類した。

開催地：奈良春日野国際フォーラム「甍」  

シンポジウムを企画し、最後に登壇し、企画者としてまとめをした。コーディネーターの辻氏（アートディレクター）のもと、まず、田島悠史氏（宝塚大学東京メディア芸術学部講師）が、「みなとメディアミュージアム」（茨城県ひたちなか市）を事例に小規模地域アートイベントの有用性・持続性について発表した。それに対して、中堅どころの飯村有加氏（奈良・町家の芸術祭 HANARART 実行委員会事務局長）、新人の佐伯香菜氏（ギャラリーRYO／「大阪御堂筋アート」事務局）のお二人にコメントしていただき、アートプロジェクトの現場が抱える課題、持続可能性を広く整理した。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：大分県立芸術文化短期大学  

2010・2013により長者町ではソーシャルキャピタルがプロアクティブ化したが、2015年以降停滞する。それでも、対外的活動の面でアートと接点を持つまちづくりを継続し、参加の広がりの面でアーティストらの活動が定着する等、2016でもソーシャルキャピタルがプロアクティブ化していた。住民等の変化に着目し、芸術祭の効果を客観的に明らかにすることで、芸術祭が地域活性化への過剰な期待を背負うのを引き留め、その方向性を見定めたい。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：大阪樟蔭女子大学  

野田邦弘（鳥取大学地域学部教授）のコーディネーターのもと、各パネリストがそれぞれの事業について下記発表を行い、「文化資源を活用した都市・地域再生」について、アウトカム・インパクトを検証できるのか議論を行った。吉田からは、ソーシャルキャピタルを用いたアウトカムの把握の可能性を話し、他事例も含めインパクトの把握の難しさを確認した。 ・あいちトリエンナーレ／吉田隆之（大阪市立大学大学院創造都市研究科准教授） ・一般社団法人ノオトの歴史的建築物の活用／金野幸雄（一般社団法人ノオト代表理事） ・そらち産炭地域活性化戦略／NPO法人炭鉱の記憶遺産推進事業団理事長／吉岡宏高（札幌国際大学観光学部教授） ・食文化創造都市・鶴岡／太下義之（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング主席研究員）

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：武蔵野美術大学  

文化条例を制定する望ましい制定手法については、著者による先行研究が文化条例検討委員会の設置が必要だとし、市民参加ワークショップ等を取り入れていくことなどを望ましいとした。本稿では、京都市の文化条例の制定過程と効果・課題を調査し、文化条例の望ましい制定手法について、上記先行研究が提示する以外の条件がないかについて調査・検討した。その結果、有識者が文化条例検討委員会などで議論を重ね、理念等を明確にすること、かつ、制定後も有識者・職員らが継続的に関与し理念等を共有することを望ましい条件であることを明らかにした。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：名古屋音楽学校  

大阪では橋本改革の影響で芸術文化政策が後退した影響をぬぐえていないなか、大阪アーツカウシルなど地道な改革が始まっていることを指摘した。一方、あいちはアートに関して裾野の広がりがあること、そのきっかけとしてあいちトリエンナーレの長者町会場の展開があったり、芸術祭がアートに関わる人材をひきつけていることに言及した。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：高崎経済大学  

本発表は「水と土の芸術祭2015」の主なプログラム＜市民プロジェクト＞について、政策立案・決定過程を踏まえ、地域コミュニティ形成への影響が認められるのかを検討することを目的とする。効果に関しては、＜市民プロジェクト＞の小須戸と臼井の事例では、一時的な行動力・提案力の向上が、小須戸については一時的なネットワークの広がりもみられ、それぞれに人的協力・ネットワークが活性化していた。ただ、いずれの地区もソーシャルキャピタルの形成には至っていない。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：京都橘大学  

札幌国際芸術祭について見ると、そもそも民間運動で始まった。しかし、いざ開催に向け行政が動き出すと、民間運動がやや切断されてしまう。効果については、ディレクターやプロジェクト・マネージャーが自発性や地域課題にコミットすることで、ボランティアによる自発的活動、道央域への周遊、メディアアートの拠点形成など具体的効果の萌芽が生まれている。あいちトリエンナーレとの比較を行った結果、都市型芸術祭の意義と道筋とは、自発性や地域課題にコミットすることで、市民らの自発的活動を生み出し、地域課題を解決していく可能性があることだと考える。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：武蔵野美術大学  

アートNPOの一つである「Arts Audience Tables ロプロプ」を事例として参加型評価の可能性を検討することを本稿の目的とした。参加型評価では、評価活動に評価専門家以外の利害関係者が参加する。評価ワークショップを実施した結果、評価シートの空欄をほぼ埋め、かつ目標、指標・基準等は3割を見直すことになったことから、アートNPOを対象とした評価ワークワークショップが成り立つことを示した。そして、当該評価ワークショップは、評価の利用度合いを高めることを意識した点で参加型評価の4類型のうち実用重視評価にあたることから、アートNPOを対象とした参加型評価の可能性を示した。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：松山大学  

独自性に配慮した文化条例のモデルを提示したうえで、制定過程等を調査・比較し、制定手法を考察する。その結果、手法としては、文化条例検討委員会の設置、そして、文化条例の独自性が一般化していない現状では、文化政策の専門家が参加・協力することが必要だ。また、幹部会議の設置も望ましい。加えて実際に独自性に結びつかなくとも、庁内検討委員会の設置や意見交換会・ワークショップを取り入れていく必要がある。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：早稲田大学  

本稿は、文化条例が内容面で文化芸術振興基本法の影響を受けたのと同様に、スポーツ条例がスポーツ振興法（旧）・スポーツ基本法の影響を受けたか否かという視点で、すべてのスポーツ条例を名称・定義・理念等の項目ごとに比較考察を行う。考察の結果、スポーツ振興法（旧）のもとでは、スポーツ条例がその影響を受けていた。だが、スポーツ基本法制定後は概してその影響を受けていないことを明らかとした。しかし、影響を受けていない理由を個別に考察すると、スポーツ条例の独自性を模索した結果ではない。今後は、文化条例と同様の独自の工夫をスポーツ条例でも採用する余地がある。 本人担当部分：文化条例と対比しながらスポーツ条例の比較考察を行う等発表のほぼ全てを担当。 共同発表者：吉田隆之、吉田勝光

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：青山学院女子短期大学  

大地の芸術祭の莇平集落を事例に、アーティスト主導で地域行事を復活させ、ソーシャルキャピタル（狭義）が形成されていたことを明らかにした。あいちトリエンナーレ長者町会場の事例と比較すると、莇平集落は、芸術祭からの自立度が高く、若者らが集落と交流する拠点づくりなどの効果を生じている。それに対して、長者町会場は、トリエンナーレから自立という課題を抱えつつも、まちづくりとの結びつきが強い。これらの効果を居住人口増等課題解決につなげていくには、地域づくりの専門家らのコーディネートが必要となる。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：九州大学  

都市型芸術祭が流行しているが、一過性に終わらせないためには、政策の継続性を担保する仕組みの構築、すなわち経営政策（アートマネジメント）が不可欠であろう。そうした観点から、各都市型芸術祭について、都市政策上の位置づけのほか、理念・目的、コンセプト、理念等の開催ごとの検証及び検証結果の共有、文化条例制定のそれぞれについて有無の比較を行った。考察の結果、いずれの都市型芸術祭も、文化条例制定を含めた継続する仕組みをいかに構築するかについて、濃淡があり十分に検討されていない場合も散見された。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：東京大学  

評価が自己目的化して評価疲れが生じたり、運用が形骸化したりしている場合も多い。あいちトリエンナーレも例外ではない。そこで、ワークショップによる簡便な評価手法を提案し、2013年3月公益財団法人名古屋都市センター主催で一般市民を対象としたあいちトリエンナーレの評価ワークショップを実施した。必ずしも専門的知見を有しない市民を対象としてこうした簡便な政策評価手法が成り立ちうること（妥当性）等を検証する。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：新羅大学  

韓国の状況にも触れながら、日本の文化条例に関して、文化芸術振興基本法の制定以降、自治体が無自覚に国に追随するケースがあることに言及した。その一方で2005年度以降はおおよそ半数の自治体が定義や推進体制などの規定に独自の工夫をしていることを明らかにする。加えて、増えつつある創造都市政策に言及する文化条例に焦点を絞り考察し、意義、市民の文化権保障を軽視することはないかなど問題点を指摘する。最後に、文化条例のあるべき枠組みの提示を行う。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：名古屋都市センター  

熊倉純子氏（東京藝術大学教授）のコーディネートのもと、吉田有里氏（あいちトリエンナーレ2013コーディネーター）の「あいちトリエンナーレと長者町との出会い」に関する話題提供を受け、あいちトリエンナーレを素材に、市民を巻き込みながらの評価の仕方について講演を行った。実際に評価ワークショップを行い、実現可能性と課題を探り、芸術祭への市民の様々な関わり方、楽しみ方を改めて確認した。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鳥取大学  

これまでも多くの研究が文化施設・事業に政策評価の必要性に言及するが、実務に普及しているとは言い難く、あいちトリエンナーレも例外ではない。そこで、アートマネジメントの専門的知見を有する学生を対象に実施し、妥当性を示したワークショップによる簡便な評価手法を使い、長者町地区で関心を示すグループの個別の事業について評価ワークショップを実施した。簡便な評価手法の妥当性・有効性を検証する。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：早稲田大学  

文化条例に関して、まず前半で文化芸術振興基本法の制定以降、自治体が無自覚に国に追随するケースがあること、一方で2005年度以降はおおよそ半数の自治体が定義や推進体制などの規定に独自の工夫をしていることを明らかにする。後半では、増えつつある創造都市政策に言及する文化条例に焦点を絞り考察し、意義、市民の文化権保障を軽視することはないかなど問題点を指摘する。最後に、文化条例のあるべき枠組みの提示を行う。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：名古屋大学  

長者町会場を事例として、1回のアートプロジェクトにより人的協力・ネットワークがプロアクティブ化することについて考察を行う。あわせて、まちづくりで既に形成されていたソーシャルキャピタル自体のプロアクティブ化にも言及する。さらに、あいちトリエンナーレ2010終了後のアートを核にしたまちづくりをしていく活発な動きを、ソーシャルキャピタルの自律型変容という概念を用いて説明を試みた。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：神戸大学  

行政資料等の調査の結果、「愛知の文化芸術振興に関する有識者懇談会」が、産業と文化が切り離され流行の政策を後追いする議論をし、その後知事がリーダーシップを発揮し、あいちトリエンナーレ開催を政策立案・政策決定していた。こうして一文化事業として実施され、愛知県は地域づくりに関心がなかったにも関わらず、長者町会場の展開が地域にとって起爆剤となった。いかなる社会的効果・影響があったのか明らかにする。

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：東京藝術大学  

90年以降ブラジル人を始めとするニューカマーが増加した。外国人集住地域を中心にいくつかの文化・芸術支援の実践が行われ、社会的マイノリティへの文化・芸術支援の必要性が問われている。本稿は、社会的マイノリティへの文化芸術支援の政策根拠を明らかにするとともに、自らの豊田市での実践と浜松市、可児市での取り組みを比較考察し、その意義、内容、効果、個別の問題点を指摘し、今後の課題及び方向性を明らかにした。

会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：オンライン  

作品分類：芸術活動   発表場所：福島区野田の民家（大阪市福島区野田2丁目10-6）  

都市経営研究科　社会人大学院生主催のアートイベント「記憶の地図」を開催。2023年3月11日（土）12日（日）の2日間、都市経営研究科の大学院生約10名が企画した、「『記憶の地図』アートプロジェクト」を開催した。本イベントは、都市経営研究科の授業「アートプロジェクト論」（担当：吉田）で学んだ「芸術・アートと地域の関わり」を実践するため、福島区野田にある民家の改修現場に野田地域の地図を描き、事前に募集した地域の色々な時代の写真を展示し、目と耳で地域の記憶を体感してもらうことを目的とした。福島区野田界隈は、大阪中央卸売市場に近く、戦前からの長屋や民家が多いエリアだったが、都市に近い利便性もあり近年、再開発によるマンション建設が進み、街の姿や住民が変わっていく途上にある。地元に住む、年配の方々や若い子供連れの家族、また街づくりに興味のある方など、2日間で330名の来場があった。

SDGs：

SDGs：

対象： 大学生,　大学院生,　教育関係者,　研究者,　社会人・一般,　企業,　市民団体,　行政機関

参加者数：1,088（人）

全国8大学のうちの一つとして文化庁補助金事業「令和5年度大学における文化芸術推進事業」として大阪公立大学が採択され、事業規模1850万円である。本学では、「EJ ART」人材育成プログラムという事業名で実施し、大阪・関西のソーシャルアートコーディネーター人材を育成する大学の地域貢献事業である。都市経営研究科・文学研究科などにまたがる8名の教員が参画し、代表を務めた。アートプロジェクト運営にかかわる実務者、ソーシャルワーカー、地域コーディネーター、行政担当者（文化・福祉政策）、美術館等の学芸員、研究者（大学院生等）、アーティストなどを対象とする。延べ1088人が参加した。
EJは、Equity（公正）&Justice（正義）の略称で、Diversity（多様性）や社会包摂（Inclusion）の文脈で使われる事が多くなっている。大阪・関西では、環境問題（公害など）、日雇い労働者の貧困と孤立、LGBTQや在日・移民の差別など大都市・大阪固有の深刻な社会的課題に対応するアートNPOなどの蓄積は顕著である。しかし属人的な才能に頼る部分が大きく、次世代育成、ネットワーク形成に課題があり、本事業では、人材育成と持続可能性に力点をおいた。
また、近時アート業界のハラスメントが顕在化し、社会的課題と認識され始めた。アートNPOの後継者不足の背景にある業界の構造的抑圧や搾取にも目を向け、Equity（正義） & Justice（公平）、抑圧や搾取に目を向けるAOP（Anti-Oppressive Practice 反抑圧的実践）をベースにアプローチしていく。
効果として、行政・大学・地域が連携し、アートとAOPなどの知識や技術を備えた次世代を育成するとともに、事業終了後、都市経営研究科の職業実践力育成プログラム（BP）としての継続、持続可能なプラットフォーム（実務支援と相談窓口）の設立をめざし、ネットワークを形成していく。

SDGs：

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：30（人）

都市経営研究科「アートとまちづくり研究会」では、山口情報芸術センター（通称YCAM）アーティスティック・ディレクターの会田大也さんをお迎えし、講演会「ミュージアムエデュケーションの可能性」を開催した。また、会田さんは、あいちトリエンナーレ2019、あいち2022でラーニングを担当している。今回は、ミュージアムエデュケーションとはなにか、その可能性について、YCAMのこれまでの取り組みや芸術祭におけるラーニングの役割に言及しながら、お話しいただいた。

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：6（人）

2020年２月下旬以降、コロナ禍により文化芸術活動はさまざまに影響を受けた。なかでも、鑑賞者と空間を共に共有する実演舞台芸術においては、表現の活動の機会を失った。コロナ禍における文化庁の支援策はどうだったのか。一方でコロナ禍だからこそ創出された事業、及び、今回のコロナ禍においてみえてきた課題があった。
　この度、英国で芸術政策運営学を学び、米コロンビア大学大学院で、芸術文化研究所客員研究員として研鑽を積み、現在、文化政策・芸術運営アドバイザー、芸術コーディネーターとして活躍している米屋尚子氏をゲストにお迎えしオンライン講演会を開催した。
コロナ禍と実演芸術の支援のありかた、政府によるコロナ禍対応文化芸術支援とその具体例、事業助成の難点、コロナ禍によって創出された事業、文化政策が目指すところなど、文化芸術活動のこれからを深く考えるご講演だった。参加者とのディスカッションでは、文化芸術のアウトカムの指標の作り方や、評価についてさまざまに意見交換を行なった。

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：10（人）

企画・司会吉田隆之。講師伊藤香織（東京理科大学教授）

対象： 大学生,　大学院生,　教育関係者,　研究者,　社会人・一般

参加者数：50（人）

企画・司会吉田隆之、講師杉村順（美術家）、辻大地（大阪成蹊短期大学 非常勤講師／こどもアートスタジオ副代表）,開催地：オンライン

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：30（人）

企画・司会吉田隆之、講師三戸俊徳（宝塚市文化財団事務局次長）

対象： 大学生,　大学院生,　研究者,　社会人・一般,　学術団体,　市民団体,　行政機関,　メディア

「吉田隆之大阪市立大学大学院准教授が司会を務め、ネット配信した」と紹介。

対象： 大学生,　大学院生,　研究者,　社会人・一般,　学術団体,　市民団体,　行政機関

参加者数：250（人）

あいちトリエンナーレ2019が開催されてから、まもなく1年になる。「表現の不自由展・その後」の一部の作品を攻撃する電凸攻撃・脅迫などで、展示が中止される事態となった。それでも、市民、ボンラティア、アーティスト、芸術監督、行政などの連帯で、展示を再開し、幕を閉じることができた。一方で、今回の事態が社会の分断と対立を可視化したともいわれたが、寛容や融和の処方箋はあるのか。政治性・社会性の強い作品展示に税金を使うことが認められるのかなど、世論を二分する論点について、果たして溝を埋めることができるのだろうか。もちろん、「表現の不自由展・その後」は、106企画のうちの一つにしかすぎない。津田大介氏をお迎えして、1年がたとうとする現在、改めてあいちトリエンナーレ2019の成果を、冷静かつ客観的に振り返りをした。また、あいちトリエンナーレ2022を始めとした今後の芸術祭・アートプロジェクトの展望、たとえば、新型コロナウイルスの危機をどう乗り越えるのかなどについても、意見交換を行った。

対象： 大学生,　大学院生,　研究者,　社会人・一般,　学術団体,　市民団体,　行政機関,　メディア

参加者数：50（人）

国際人権NGOヒューマンライツ・ナウが、シンポジウム「『表現の不自由展・その後』をめぐる騒動から学ぶ」を企画し、吉田が講演をおこなった。あいちトリエンナーレ2019に纏わる事態から数ヶ月が経とうとするなか、「表現の不自由展•その後」の騒動に至る経過と背景を振り返り、芸術•文化と政治•公的助成との関係を国際的な視点も含めて展望し、表現の自由や芸術の自由•人権についての考察を行った。

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：10（人）

岸井大輔氏（劇作家）をゲストに招き、近刊の『芸術祭と地域づくり』の刊行記念トークイベントを実施した。前半は芸術祭と地域づくりについて、後半はあいちトリエンナーレ2019に纏わる事態について、議論を行った。岸井氏からは、小規模型アートプロジェクトに焦点をあてるなら、そもそも大型芸術祭は必要ないのか、本書はだれに向けてかかれたものなのか、自発性・協働性と民主主義で本当に社会が改善されるのかなど本質的な問いかけがなされた。また、《平和の少女像》の作品性についてフロアと意見交換をおこなった。

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

吉田からは、各地の芸術祭で戦略をもって地域づくりの成果を挙げている例を幾つか紹介した。そのあと、アーティストの中崎透氏、山城大督氏とのトークでは、芸術祭が抱える課題について広く意見交換をした。アーカイブを始めとした蓄積が困難な事、地域づくりの面でも、美術の面でも、評価が十分でないこと、アーティストやアートマネージャーの待遇が十分でないことなどだ。
あらためて、芸術祭をどう思っているのか、あいちトリエンナーレを自分はどうなればよいと思っているのか、問われ、考える機会となった。地域づくりにつなげるのも容易でなく、様々な問題を抱える国内の芸術祭の流行を、決して全面的に肯定しているわけではないが、今回のあいちトリエンナーレにまつわる事態で、アーティスト、市民、ボランティア、行政、監督の連帯の成果を目の前にして、すべての問題が解決したわけではない。今回の連帯の成果を、引き続き地元あいちでどうつないでいくのかが課題の一つである。

対象： 研究者,　社会人・一般,　市民団体,　行政機関,　メディア

参加者数：20（人）

トークイベントでは、大澤寅雄（ ）ニッセイ基礎研究所芸術文化プロジェクト室主任研究員)が、自身の滞在体験にもとづき「ベルリンの『表現の自由』の現在」を話し、あいちトリエンナーレにまつわる騒動を、ドイツとの比較で奥行きと深みをもって考えることができた。
ディスカッションでは、「何が再開を後押ししたのか」で、あいちでの8月からの地道な連帯の積み重ねに焦点を当てたり、「文化庁の不交付決定」や「あいちにアーツカウンシルができたら何が変わるのか」では、会場からも活発に質問があり、「これをきっかけに、あいちを芸術文化のメッカにしよう」と議論が盛り上がった。

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：10（人）

アートマネジメント学会関西部会で、実験的な試みとして、「実務者・学生のための模擬発表会（ゼミナール）－全国大会に向けて－」を開催し、発表者への指導・助言役を務めた。

対象： 社会人・一般

参加者数：30（人）

新潟県秋葉区小須戸での「小須戸ARTプロジェクト2017」開催にあたり、オープニングトークを実施した。そのトークでゲストとして、ヨソモノからみた「小須戸アートプロジェクトの魅力」について講演を行なう。小須戸ARTプロジェクトがまちづくりの積み重ねに延長にあること、自治組織主催という全国に例のない形態をとっていること、芸術祭をきっかけに、地域主体で少額の予算で、かつ小規模でプロジェクトを継続して実施可能であることを示していることに言及した。

対象： 社会人・一般

参加者数：30（人）

シンポジウム「芸術会議2016オープニング会議」にゲストとして出演 ［アーティスト］ 岸井大輔／北澤潤 ／佐藤悠／津田翔平／深澤孝史［日時］ 2016年9月15日 ［場所］ 里山ホテルときわ路（茨城県常陸太田市）

対象： 大学院生,　社会人・一般

参加者数：30（人）

シンポジウム「日常の芸術　祭りの芸術ートリエンナーレとココルーム」にパネリストとして講演 ［モデレーター］ 岸井大輔（劇作家） ［パネリスト］ 上田假奈代 （詩人）×吉田隆之（大阪市立大学准教授）［日時］ 2016年8月5日 ［場所］ ゲストハウスとカフェと庭　ココルーム（大阪市西成区）

対象： 研究者,　社会人・一般

参加者数：30（人）

シンポジウム「芸術祭に求められる様々な何か」にパネリストとして講演
［モデレーター］
岸井大輔（劇作家）
［パネリスト］
大澤寅雄（ニッセイ基礎研究所）×吉田隆之（大阪市立大学准教授）［日時］
2016年7月4日
［場所］
冷泉荘（福岡市博多区）

対象： 大学院生,　研究者,　社会人・一般,　学術団体

参加者数：20（人）

日本アートマネジメント学会中部部会第25回（平成27年度　第2回）研究会で講演 ［タイトル］大阪と愛知のアートシーンの違い ［日時］ 2016年3月19日 ［場所］ 名古屋音楽学校ホール(名古屋市中区）

対象： 大学生,　大学院生,　研究者,　社会人・一般

参加者数：20（人）

あいちトリエンナーレ長者町会場でのまちづくりと芸術祭の融合の実例を踏まえ、アート・イヴェントの戦略として、市民と行政の協働の必要性を確認した。

対象： 社会人・一般,　行政機関

NHK名古屋放送局ラジオ第一「ゴジラジ」にゲストで出演
［日時］2月15日
［番組名］ゴジらじ
［コーナー名］ゴジまん【あいちトリエンナーレ2016まで半年！トリエンナーレってなに？】
［パーソナリティ］
石垣真帆　飯田利九夫
［ゲスト］
吉田隆之（大阪市立大学准教授）

対象： 社会人・一般

トークイベント「トリエンナーレはなにをめざすのか」でパネリストとして講演 ［司会］ 石垣真帆（NHK名古屋放送局キャスター）［パネリスト］吉田隆之（愛知県職員）×服部浩之（あいちトリエンナーレ2016キュレーター） ［日時］ 2015年8月29日 ［場所］MARUZEN名古屋本店

対象： 社会人・一般

トークイベント「長者町大縁会はなにをめざすのか」でホストとして講演
［司会］武藤隆（あいちトリエンナーレ2016シニアアーキテクト）
［ホスト］吉田隆之（愛知県庁）
［ゲスト］吉田幸司（吉田商事株式会社代表取締役社長,）×吉田有里（アートコーディネーター・港まちづくり協議会）×山城大督（美術家・映像ディレクター）［日時］8月21日
［場所］吉田商事株式会社（名古屋市中区錦）

対象： 社会人・一般

参加者数：20（人）

トークイベント「アートがまちに影響を与えることなんてあるのか」で講師として講演 ［司会］岸井大輔［講師］吉田隆之（愛知県職員） ［日時］ 2015年7月22日 ［場所］オールタナティブスペース・スノドカフェ（静岡県静岡市）

対象： 社会人・一般

トークイベント「吉田隆之が斬る！いまどんな感じ長者町」で講師として講演［講師］吉田隆之［モデレーター］岸井大輔（劇作家）［日時］2015年5月24日［場所］PLACE LA BON（名古屋市中区丸の内）

対象： 大学生,　大学院生,　研究者,　社会人・一般,　行政機関

参加者数：100（人）

「アートが”まち”を救う！？―地域の活性と新たなコミュニティづくりのために―」というテーマのもと、あいちトリエンナーレを素材に市民を巻き込んだ評価の仕方について講演を行い、実際に評価ワークショップを行い、実現可能性と課題を探った。