2022/07/13 更新

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マキ ヨシアキ
牧 良明
MAKI Yoshiaki
担当
大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻 准教授
商学部 商学科
職名
准教授
所属
経営学研究院

担当・職階

  • 大学院経営学研究科 グローバルビジネス専攻 

    准教授  2022年04月 - 継続中

  • 商学部 商学科 

    准教授  2022年04月 - 継続中

取得学位

  • 博士(商学) ( 大阪市立大学 )

  • 修士(経営学) ( 大阪市立大学 )

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

研究キーワード

  • 自動車産業、電機産業、次世代自動車、サプライヤーシステム、生産システム

所属学協会

  • 産業学会

      国内

  • 労務理論学会

      国内

  • 日本経営学会

      国内

  • 工業経営研究学会

      国内

職務経歴(学外)

  • 茨城大学   人文社会科学部   准教授

    2017年04月 - 2019年03月

  • 茨城キリスト教大学   経営学部   非常勤講師

    2015年04月 - 2018年09月

  • 茨城大学   人文学部   准教授

    2013年10月 - 2017年03月

  • 広島大学   総合科学部   非常勤講師

    2013年08月 - 2013年09月

  • 茨城大学   人文学部   専任講師

    2010年04月 - 2013年09月

  • 大阪経済大学   経営学部   非常勤講師

    2008年12月 - 2009年03月

  • 京都外国語大学   外国語学部   非常勤講師

    2008年04月 - 2010年03月

  • 同志社大学   商学部   聴講生

    2002年04月 - 2003年03月

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学歴

  • 大阪市立大学   経営学研究科   グローバルビジネス専攻   博士課程後期   卒業・修了

    2005年04月 - 2009年03月

  • 大阪市立大学   経営学研究科   グローバルビジネス専攻   博士課程前期   卒業・修了

    2003年04月 - 2005年03月

  • 大阪市立大学   商学部   商学科     卒業・修了

    1998年04月 - 2002年03月

論文

  • 日立製作所による戦前期四輪自動車用電装品供給体制の構築 招待

    牧 良明

    経営研究   69 ( 3・4 )   79 - 95   2019年02月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    自動車製造事業法以降の普通自動車の国産化において、トヨタは、自動車製造事業法の許可会社となることによって、戦前の普通自動車国産化の担い手として登場できたのであるが、その結果不可能となった電装品の海外調達ができなくなった。そうした中、日立製作所製電装品の購入によって、製造責任を果たしながら、電装品生産を軌道に乗せる準備期間を獲得できた。他方、日産は、日産コンツェルン再編を通して国産工業を日立製作所に合併させ、電装品の安定調達を実現した。

  • 日立製作所による戦前期自動三輪車用電装品供給体制の構築 査読

    牧 良明

    日本経営学会 日本経営学会誌   ( 40 )   43 - 54   2018年02月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    本稿は、戦前期日本の自動三輪車生産における電装品供給体制の構築過程について、主に日立製作所の自動三輪車用電装品事業の視点から考察することを課題とした。本稿では、1930年代初頭の電装品国産化のニーズの高まりに対して、日立製作所がサービスダイナモとサービス勘定制によって供給体制を構築したこと、それは、日立製作所の多角化戦略に2つの意味で位置づけられることを明らかにした。今後の課題としては、電装品事業における他の電機企業の考察及び全体としての競争関係の分析、戦時経済化が進む中での日立製作所の対応があげられる。

  • グローバル競争下における日立系自動車部品二次サプライヤーの対応

    牧 良明

    茨城大学人文学部紀要. 社会科学論集   ( 58 )   21 - 39   2014年09月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

     本稿では、自動車産業のサプライヤーシステムの中で、一次サプライヤーとしての日立製作所の下に位置する二次サプライヤーに焦点を当てる。日立製作所が自動車部品サプライヤーとしての生き残りを図るためには、二次以下のサプライヤーの再編を成功させることが、重要な課題となる。そこで、本稿では、日立系二次サプライヤーを直接の考察対象と据えることによって、①日立製作所は二次サプライヤー管理を、グローバル競争の中でどのように変化させたのか、②その変化に対して、二次サプライヤーはどのように対応したのか、を課題として設定する。考察を通して明らかとなったのは、経済活動のグローバル化が進む中、自動車部品一次サプライヤーとしての日立製作所と二次サプライヤーとの関係性は、傾向的には、「依存」から「自立」へと変化していることである。このような自立を可能にするために二次サプライヤーが行わなければならない自立的意思決定として、①自立的顧客開拓、②自立的技術蓄積、③自立的海外展開の三つを指摘した。

  • 日立製作所における自動車部品事業の歴史的発展過程―自動車部品事業への参入からSAPS導入まで―

    牧 良明

    茨城大学人文学部紀要(社会科学論集)   ( 55 )   31 - 48   2013年03月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    本論文では、これまで研究対象として注目されてこなかった、日立製作所の自動車部品事業に着目し、その歴史的発展過程を整理している。戦前から戦時期の自動車部品事業については、需要基盤に関しては、自動車製造事業法許可会社3社への供給を行っていたこと、生産・開発基盤に関しては、とりわけ日産との関係性が重要であったことを指摘した。こうした日産との関係性を前提に、1970年代に、日産と日立双方において、後補充生産システムの導入が図られ、日立においては、SAPSという形で結実した。しかしながら、一方の日産においては、この取り組みは挫折することとなる。日産における後補充生産システムの挫折が、日立における自動車部品生産システムの発展にどのような意味を持ったのか。この点は、今後の課題として残されている。

  • 本田技研における協調的労使関係の成立過程 査読

    牧良明

    経営研究   59 ( 4 )   241 - 259   2009年02月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    日本自動車企業の特徴の一つである協調的労使関係が、戦後の本田技研においていかなる過程を経て成立したのかを考察した。本田技研における協調的労使関係成立過程において特徴的な点の1つ目は、労働組合が浜松、埼玉、本社と3労組並列体制となったことである。このため、労使対立のみならず、労労対立ともいえる構造を形成、労使関係を複雑にした。2つ目が、研究部門でのお組合の結成である。3労組の統合が試みられるのと時を同じくして新たな労組として設計者労組が設立された。このように、本田技研における労使対立は、労働組合の分裂の中での複雑な構造とった。こうした複雑な労使関係の中で、労使ともに自らの主張が通らないという、企業体としての危機的状況に陥ったことが、労使双方に協調路線へと舵を切らせる要因となり、協調的労使関係が本田技研において成立する基盤となった。

  • 本田技研における車体生産技術の内部化とサプライヤー・システムの形成 査読

    牧 良明

    大阪市立大学 経営研究   59 ( 2 )   115 - 132   2008年07月( ISSN:04515986

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    1960年に、本田技研は鈴鹿製作所を建設するが、これは、世界ではじめて二輪車の大量生産を可能にした工場であると言われている。そこで、それ以前に本田技研においていかにして大量生産を可能にする条件を形成したのかを、車体生産技術の内部化とサプライヤー・システムの形成、および両者の関係に着目して論じた。
     本田技研は、車体生産技術を内部化し、その技術を内部で高度化することによって、車体生産部品のサプライヤーと同等かそれ以上の技術水準を獲得し、そのことによって、後の四輪車生産にもつながるような、エンジンのみならず、車体も含めた完成二輪車すべてにわたっての「日本的」なサプライヤー・システムを形成する条件を獲得した。

    CiNii Article

  • 戦後日本自動車産業における競争関係の特殊性―日本自動車産業の競争力形成要因との関連で―

    牧良明

    大阪市大論集   ( 119 )   93 - 117   2007年08月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

     戦後の日本自動車産業において激しい競争関係が形成された理由について、既存研究においてどのように考察が進められてきたのかを整理し、そこから、今後いかなる課題が残されているのかを抽出することを本稿の課題とした。そこから導き出された今後の研究課題は、新規参入企業が如何に形成されたのかにかかわる研究、戦後日本の自動車市場にかかわる研究、トヨタ生産システム形成論との整合性にかかわる研究の3つであり、それらを総合して、1950年代の、二輪車、三輪車、四輪車の総体として自動車産業をとらえ、その競争関係を明らかにすることの必要性を主張した。

  • 戦後日本産業の民需転換と重工業化(下)戦後の二輪車産業における企業経営の多様性に関して 査読

    牧 良明

    大阪市立大学経営学会 経営研究   57 ( 4 )   81 - 92   2007年02月( ISSN:04515986

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    戦後の二輪車生産企業としての本田技研の成長は目をみはるものがあるが、このような成長が戦後の日本において可能であった理由は、本田技研の企業努力のみの分析からは不十分さが残る。そこで、本稿では、戦前から存続し、戦後の二輪車産業に参入した企業を、戦前の本業を軸に、軍需企業からの転換企業、非軍需企業からの転換企業、戦前の二輪車企業に分類し、それぞれの経営動向を経営史的に明らかにする中で、本田技研が二輪車産業に新規参入し、かつ、成長を遂げた要因を考察した。

    CiNii Article

  • 戦後日本産業の民需転換と重工業化(上)戦後の二輪車産業における企業経営の多様性に関して 査読

    牧 良明

    大阪市立大学経営学会 経営研究   57 ( 3 )   143 - 160   2006年11月( ISSN:04515986

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    戦後の二輪車生産企業としての本田技研の成長は目をみはるものがあるが、このような成長が戦後の日本において可能であった理由は、本田技研の企業努力のみの分析からは不十分さが残る。そこで、本稿では、戦前から存続し、戦後の二輪車産業に参入した企業を、戦前の本業を軸に、軍需企業からの転換企業、非軍需企業からの転換企業、戦前の二輪車企業に分類し、それぞれの経営動向を経営史的に明らかにする中で、本田技研が二輪車産業に新規参入し、かつ、成長を遂げた要因を考察した。

    CiNii Article

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書籍等出版物

  • 企業と社会が見える経営学概論

    井上秀次郎,安達房子,柴田務,牧良明,岩橋健治,木村三千世,木野龍太郎,永田瞬,森原康仁,芳澤輝泰( 担当: 共著 ,  範囲: 第3章「生産管理の歴史的発展」)

    大月書店  2019年10月 

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    総ページ数:261   担当ページ:74-87   著書種別:教科書・概説・概論  

    生産管理の歴史的発展において、科学的管理法およびフォード・システムはとても大きな位置を占める。これらは、各時代の経営上の課題を解決するために構築されたものであるが、現代の生産管理につながる基本的原理を多く内包し、また現代の企業が抱える諸問題・諸課題の根本的をも生み出した。本章では、科学的管理法、フォード・システムの原理を整理するとともに、そこから導き出される現代企業を考察する視点を提示した。 担当部分:第3章「生産管理の歴史的発展」74-87頁 著者名:井上秀次郎,安達房子,柴田務,牧良明,岩橋健治,木村三千世,木野龍太郎,永田瞬,森原康仁,芳澤輝泰

  • 環境統合型生産システムと地域創生

    中瀬哲史,田口直樹,牧良明,橋本理,金恵珍,李捷生,上田智久,宇山通,中村真悟,藤木寛人,粂野博行,宮﨑崇将,下畑浩二,小田利広,山口祐司( 担当: 共著 ,  範囲: 第2章「環境統合型生産システムにおける動脈・静脈循環」第9章「電気機械リサイクルにおける静脈企業ネットワーク」)

    文眞堂  2019年03月 

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    総ページ数:280   担当ページ:24-36、144-162   著書種別:学術書  

    第2章においては、環境問題を物質循環における動脈流と静脈流との循環不全と捉えたうえで、動脈企業と静脈企業との相違点を示し、静脈企業を発展させるうえで必要な静脈流を担う産業・企業を分析する視点を提示した。第9章においては、電気機械、とりわけ、産業廃棄物としての電気機械を対象に、静脈企業によって形成されているネットワークの意義について具体的な事例を踏まえて検討した。 担当部分:第2章「環境統合型生産システムにおける動脈・静脈循環」24-36頁 第9章「電気機械のリサイクルにおける静脈企業ネットワーク」144-162頁 著者名:中瀬哲史,田口直樹,牧良明,橋本理,金恵珍,李捷生,上田智久,宇山通,中村真悟,藤木寛人,粂野博行,宮﨑崇将,下畑浩二,小田利広,山口祐司

  • 中国・日本の自動車産業サプライヤー・システム

    山崎修嗣,野村俊郎,田口直樹,田中幹大,和田寿博,牧良明,杉田宗聴,伊藤大一( 担当: 共著 ,  範囲: 第7章「本田技研の二輪車事業の変遷とサプライヤーの対応」)

    法律文化社  2010年04月  ( ISBN:978-4-589-03250-8

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    担当ページ:112-133   著書種別:学術書  

    本田技研工業は、日本国内の二輪車製造拠点を、浜松製作所・鈴鹿製作所から、熊本製作所へと徐々に移管し、2008年に二輪車生産機能を熊本製作所に完全に集約した。本稿では、熊本製作所の設立(1976年)から、2008年にかけての本田技研における熊本製作所の戦略的位置づけの変化及び、具体的な熊本製作所における生産・サプライヤーシステムの形成過程を詳述した。その結果、熊本製作所は、本田技研の国内二輪車生産の量的縮小と、海外二輪車工場のマザー工場機能の向上という2つの課題を担っていたことが明らかとなった。 担当部分:第7章「本田技研の二輪車事業の変遷とサプライヤーの対応」112-133頁 著者名:山崎修嗣,野村俊郎,田口直樹,田中幹大,和田寿博,牧良明,杉田宗聴,伊藤大一

MISC(その他記事)

  • 静脈産業におけるネットワーク形成の意義ーJ・RICを事例にー

    牧良明

    茨城大学人文学部紀要. 社会科学論集   ( 62 )   35 - 47   2016年09月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)   共著区分:単著   国際・国内誌:国内誌  

    本稿では、J・RICという、主に事業者が排出した電気機械をリサイクルする静脈企業のネットワークの意義について事例考察を行った。J・RICは、全国規模で高水準のリサイクルを行う企業をネットワーク化することで、日本中で同一水準のリサイクルサービスを企業が受けられることを目的に、リーテムによって設立された。しかし当初からリーテムと同水準のリサイクルを実施可能な静脈企業を集めることができたわけではない。むしろ、J・RICという静脈企業ネットワークを形成する過程で、静脈企業が育成されていったことを明らかにした。

  • 静脈産業におけるネットワーク形成の意義と限界―動脈流における生産システム進化への対応―

    牧良明

    循環統合型生産システムの構築に向けた理論的・実践的課題【科学研究費補助金・基盤研究(B)(課題番号22330119)最終成果報告書】   107 - 119   2013年03月

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    本報告書は、2010年度~2012年度にかけて生産システム研究会が行ってきた調査・研究の成果をまとめたものである。その中で、自動車リサイクルおよび電機リサイクルにおいて形成されている静脈企業ネットワークの意義を、動脈企業における生産システム進化との関係の中で考察した。

講演・口頭発表等

  • 日本自動車産業における半導体技術の導入過程 国内会議

    牧 良明

    日本経営学会関西部会例会  2020年10月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

  • 静脈産業における企業ネットワークの形成 国内会議

    牧良明

    工業経営研究学会第33回全国大会   2018年09月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    企業から排出された電気機械をリサイクル処理する静脈企業ネットワークであるJ・RICの形成過程とその意義について報告した。主幹事会社であり形成を主導したリーテム及び、北海道地区の幹事会社であるマテック、関西地区の幹事会社である中辻産業のそれぞれのJ・RICとのかかわりについてヒアリングをベースに報告し、J・RICが国内での高水準のリサイクル能力を有する静脈企業ネットワークの構築であると同時に、そうした企業を育成する機能も果たしたことを報告した。

  • 戦前期における日立製作所自動車部品事業 国内会議

    牧良明

    日本経営学会第91回全国大会  2017年09月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    第二次世界大戦前の日本の自動車国産化の中でも、四輪車の国産化段階に特に着目して、いかに日立製作所が電装品供給体制を構築したのかを報告した。それまでの自動三輪車用電装品供給の経験を前提に、日産自動車との関係においては、日産コンツェルン再編の中で継続的な取引関係を構築したこと、トヨタ自動車との関係では、第二次世界大戦が近づく中で電装品の輸入が難しくなる中、日立が国内調達先として選ばれたことを報告した。

  • 戦前・戦時期における日立製作所自動車部品事業 国内会議

    牧 良明

    日本経営学会関東部会例会  2016年07月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    戦前・戦時期は、日本自動車産業にとっては自動車の国産化を実現した時期であった。しかしながら、日本の自動車メーカーはその出自を機械関連事業に持っていたことから、電気技術の蓄積が必要とされた電装品に関して国産化することができなかった。そうした中で電装品の国産化を果たしたのは日本の電機産業であった。本報告では、日立製作所を事例に、戦前・戦時期の三輪自動車および四輪自動車用電装品がいかに国内生産を実現されたのかを明らかにした。

  • グローバル下における日立系自動車部品二次サプライヤーの対応 国内会議

    牧良明

    工業経営研究学会第29回全国大会   2014年09月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    自動車の生産体制がグローバル化する中、自動車部品事業を手掛け日立オートモティブシステムズ(日立AMS)もグローバル化している。それは、茨城県内を拠点に、日立AMSと取引関係を構築してきた中小企業にも大きな影響を与ええる。こうした中小企業の対応についてヒアリング調査を踏まえて報告した。

  • 本田技研におけるサプライヤー・システムの成立過程 国内会議

    牧良明

    日本経営学会第84回全国大会  2010年09月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    戦後創業した本田技研は、二輪車を生産するにあたってサプライヤー・システムを構築する必要があった。サプライヤー・システム構築にあたって、本田技研が同時に進めた技術蓄積が大きな意味を持ったことを、実証的に明らかにした。

  • 本田技研におけるサプライヤー・システムの形成と技術蓄積 国内会議

    牧 良明

    日本経営学会関西部会例会  2010年01月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    戦後創業した本田技研が、サプライヤーへの技術指導を行なう過程を整理したうえで、その背景には、同時期に本田技研が実施していた技術蓄積の過程があることを明らかにした。

  • 戦後日本二輪車産業における戦前からの存続企業の経営動向 国内会議

    牧良明

    工業経営研究学会第22回全国大会  2007年09月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    戦後日本において、二輪車のトップ企業に躍り出た本田技研ではあるが、同社は戦後創立した一中小企業であった。他方、戦後二輪車市場には、戦前から存続する、規模や技術的に本田技研を凌駕する企業が存在した。なぜ、これらの企業が二輪車市場を占めることができなかったのかを、戦前の事業との関係から明らかにした。

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科研費

  • 環境統合型生産システムの構築と地域創生に関わる国際比較研究

    基盤研究(B)  2016年04月

  • 日本自動車産業の生産体制再編における総合電機メーカーの役割に関する研究

    若手研究(B)  2015年04月

  • 環境統合型生産システムの構築に関する国際比較研究

    基盤研究(B)  2013年04月

  • 循環統合型生産システムの構築に関する国際比較研究

    基盤研究(B)  2010年

担当授業科目

  • 外書購読(英)

    2019年度     大学

  • プロゼミナール

    2019年度     大学

  • 産業史

    2019年度     大学

その他

  • 職務経歴

    2019年04月 - 継続中

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    大阪市立大学大学院 経営学研究科 准教授

  • 職務経歴

    2009年04月 - 2010年03月

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    大阪市立大学 商学部 特任講師