防災意識の向上や自分の住んでいる地域を理解することを目的とした，まち歩き型の防災マップづくりが日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．防災マップづくりを支援するシステムは存在するが，まち歩きによる情報収集，防災マップづくりおよび発表までの，一貫した支援が可能なシステムは提案されていない．そこで，我々は，まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システムの提案を行う．本論文では，提案システムの効果を検証するために，まち歩きにおける情報収集から防災マップの発表まで，従来手法の紙地図を用いた場合との比較実験を行った．実験の結果，提案システムの一貫した支援は，防災マップづくりにおいて，効率的な作業支援に寄与することを確認した．また，従来の紙地図の防災マップづくりと同様に，防災意識の向上および地域の理解への効果を確認した．

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防災意識の向上や自分の住んでいる地域を理解することを目的とした，まち歩き型の防災マップづくりが日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．防災マップづくりを支援するシステムは存在するが，まち歩きによる情報収集，防災マップづくりおよび発表までの，一貫した支援が可能なシステムは提案されていない．そこで，我々は，まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システム「あがらマップ」を開発している．本稿では，あがらマップの効果を検証するために，まち歩きにおける情報収集から防災マップの発表まで，従来手法の紙地図を用いた場合との比較実験を行った．実験の結果，あがらマップの一貫した支援は，防災マップづくりにおいて，効率的な作業支援に寄与することを確認した．また，従来の紙地図の防災マップづくりと同様に，防災意識の向上および地域の理解への効果を確認した．

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その他URL： http://repository.center.wakayama-u.ac.jp/3376

掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   国際・国内誌：国内誌  

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

その他URL： https://dblp.uni-trier.de/db/conf/collabtech/collabtech2018.html#Enokida0FSE18

担当区分：筆頭著者  

都市の発展に伴い拡大する地下空間は，都市構造の多重階層の中で最も低い場所に位置するため，極端事象や巨大災害による浸水被害に対して脆弱である．そのため，地下空間を対象とした降雨および津波による浸水解析の重要性が高まっているものの，既往研究ではデータの整備・利用可能性が広域での分析の制約となっていた．本研究では名古屋市市営地下鉄を対象として，都市部における広域での浸水解析に利活用できる三次元地下鉄GISを，工事記録や施工図面をもとに作成した．また，作成した地下鉄GISデータを用いた浸水解析として，南海トラフ地震による津波浸水被害を想定した結果，海岸部に近い名港線では1mを超える津波高により路線総延長の8割に相当する区間が浸水し，名城線の伝馬町駅では隣接する堀田駅からの浸水が路線を通じて遡上するなど，空間配置と接続性による影響を明らかにした．

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J-GLOBAL

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掲載種別：論文集(書籍)内論文  

For speedy recovery from a natural disaster, it is necessary to estimate in advance the amount of material stock that may lose its capacity to provide intended services (lost stock), and the distribution of such stock. We describe the method of estimating the amount of materials accumulated as constructions, then show how the amount of lost stock is estimated. Finally, we consider Map Layered Japan, a website delivering the results of the lost stock estimation.

巨大自然災害に対する防災・減災施策を講じる上で，地域のレジリエンス性（抵抗力，回復力）に関する情報を整備することが重要である．本研究では，災害によって死亡・負傷していない住民を対象に，発災以降の生存・生活環境変化の動向を踏まえ，被災者のQOL（生活の質：Quality of Life）の低下量を用いて，地域のレジリエンス性を定量評価する手法を構築した．想定されている南海トラフ地震に適用した結果，内陸部ではQOLは早期に回復するが，甚大な津波被害を被る沿岸部ではQOLの回復は遅くなることが明らかとなった．また，東日本大震災で行われた「くしの歯作戦」の方針を基に想定した道路復旧シナリオにより，広域幹線道路周辺地域から支援が進み，QOL回復に重要な役割を果たすことを示した．

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

In order to fully comprehend the socioeconomic metabolic (SEM) dynamics and material balance of nations, long-term accounting of economy-wide material stock is necessary in parallel to material flow accounts. Nevertheless, material stock accounts have been scarce, isolated, and mostly focused either on single materials, short time spans, or small regions. This study has two objectives: (1) review the state of the art of material stock research in the SEM discourse and (2) present a project to map, in a high level of detail, the in-use construction material stocks of Japan and its 47 prefectures from the 1940s until the present era. This project documents the two major depositories of material stock: buildings and infrastructure. We describe the challenges and benefits of utilizing a bottom-up approach, in order to promote its usage in material stock studies. The resulting database presents the accumulation of stock over time, as well as visually displaying the spatial distribution of the stock using geographical information systems (GIS), which, we argue, is an essential aspect of material stock analysis in the context of socioeconomic metabolism research.

DOI： 10.1111/jiec.12284

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Forecasting the maize yield of China's Jilin province from 1962 to 2004, with climate conditions and fertilizer as predictors, was investigated using multiple linear regression (MLR) and non-linear artificial neural network (ANN) models. Yield was set to be a function of precipitation from July to August, precipitation in September and the amount of fertilizer used. Fertilizer emerged as the dominant predictor and was non-linearly related to yield in the ANN model. Given the difficulty of acquiring fertilizer data for maize, the current study was also tested using the previous year's yield in the place of fertilizer data. Forecast skill scores computed under both cross-validation and retroactive validation showed ANN models to significantly outperform MLR and persistence (i.e. forecast yield is identical to last year's observed yield). As the data were non-stationary, cross-validation was found to be less reliable than retroactive validation in assessing the forecast skill.

大規模自然災害においては直接的な人的被害だけでなく，ライフラインや医療機関へのダメージにより，発災後から長期的に様々な被害が発生・拡大することが予想されている．本研究では，被災者の生命・健康へのダメージを時系列で予測し，余命指標を用いて定量的に評価する手法を構築する．構築した手法を南海トラフ巨大地震に適用した結果，発災から1ヶ月後に至るまで，多くの地域において医療対応が不足し，重軽傷者の回復に遅れが出る上に，健康であっても避難所生活が長期に渡れば，新たな健康被害も発生することが確認された．また，これらの現象を障害調整生存年（DALY）で統合的に評価した結果，発災1ヶ月後においても人々へのダメージは緩和せず，事前のライフライン強化や発災後の医療・避難環境のケアが重要であることが示唆された．

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建築物や道路などの社会基盤構造物を建設する際には大量の資材が投入されており，都市に蓄積された物質は構造物が取り壊される際に廃棄される．このように大量の物質が移動する際には投入や廃棄処理を効率的に行う必要があり，マテリアルフローを定量的に把握することは，循環型社会の形成を考える上で不可欠である．本研究では，名古屋市の中心部をケーススタディ対象地として，1970年，1980年，1990年，1997年，2003年，2009年の6年代で構築された4d-GISを用いて用途地域別や，大規模な建物更新があったエリアを対象にMSFA(Material Stock and Flow Analysis)を行った．その結果，対象エリア内のマテリアルストックは増加傾向にあり，特に商業地域において物質が高密度に分布していることが分かった．さらに，用途地域などの都市構造の変化が物質代謝に影響を与えていることを示した．

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大量の物質フローに特徴付けられた社会経済と自然環境との関わりを分析する上では，物質投入量の大半を占める土石系資源の動態を把握することが重要である。しかし，統計データにおける物質投入量には「隠れたフロー」が付随しているが，物質フローの算定サイクルから外れているために定量的把握が十分に行われていない。さらに，地形の人為的撹拌は大規模な範囲で加速的に引き起こされることが多く，土石資源の損失だけでなく景観や環境保全，地盤災害などの観点からもその動態を把握することが重要である。そこで，本研究では，土砂の移動に伴って標高が変化することに着目し，標高データの経年変化から地理的条件や隠れたフローを考慮した，人為的な土砂移動量を推計することを目的とする。そのために，土砂採取に関する情報が公表されている大阪府泉南郡岬町の多奈川地区を対象としてケーススタディとした。地表面の状態を表すラスタサーフェスを，地形図と空中写真，および人工衛星による採取前後の標高データを用いて作成し，その体積差分により土砂移動量の推計を行った。その結果，標高の変化に基づく土砂移動量は4,595～4,950万m³となり，地山土量からほぐした採掘土量への土量変換係数を考慮すると7,581～8,168万m³と推計された。これは土砂採取量として公表されている値と比較して8～17％の過大推計となったが，その誤差要因として，標高データの高さ精度に起因するものと，複数の地層による岩石種類のほぐし土量変化率などによる影響が考えられる。また，人工衛星によるDEMを用いた場合に，高さ精度に起因する誤差範囲が大きいものの，航空レーザ測量を用いた場合と推計値に大差がないことから，データが整備されていない地域における土砂移動量の把握に有用であることが示唆される。

DOI： 10.11353/sesj.28.153

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その他URL： https://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/2010892010

持続可能な社会に向けて，社会に蓄積された資源の分布と動態を把握することが重要となるが，データの制約に伴い，全世界での資源蓄積を詳細なスケールで把握する新たな手法が必要である．本研究では，愛知・岐阜・三重・静岡の4県を対象に，全球で入手可能なデータとしてリモートセンシングデータであるDMSP-OLS Nighttime light data（衛星夜間光）とSAR（合成開口レーダ）による観測データを用いて建物延床面積の推計モデルの開発を，土地被覆を用いて都市域と非都市域に分類した上でそれぞれの地域について行った．推計結果の検証から，都市域での回帰式は線形・非線形いずれの式も誤差が±10%程度と高い精度を示したが，非都市域での回帰式は線形のみ高い精度を示した．今後は日本の他の地域や海外などで検証を重ねることが必要である．

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循環型社会の構築に向けて，人間の社会経済活動による資源投入から廃棄に至る物質利用を定量化する必要があり，そのためには利用可能性や精度にかかわらず，世界全体で詳細なスケールかつ普遍的で均質なデータを用いた推計手法が必要とされている．本研究では，人工衛星による観測データを用いたマテリアルストック・フロー分析の有効性を検証することを目的として，関東地方を対象に，建築物面積と合成開口レーダにより観測されたPALSARデータとの相関性を，メッシュサイズと土地利用土地被覆の組み合わせにより推定した．その結果，先行研究と同様に，PALSARデータの空間分解能である50mよりもメッシュサイズを大きくすることでセンサ固有のノイズが平均化され，強い相関を得られることが明らかとなった．また，森林地域を除外することにより，建物密集度合いが小さい栃木県や群馬県においても中程度の相関があることが示された．

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本研究では，地表面のサーフェスモデルを構築し，近畿地方を対象に採掘地における土石移動を分析することで人為的撹拌の定量化を行った。GIS（地理情報システム）とDEM（数値標高モデル）を用い，土石採掘前後のサーフェスモデルを構築した後，標高が大幅に減少した地区から地表面の様子をもとに採掘地を抽出し土石移動量を推計した。その結果，統計データから算出された土石採掘量5.17億m³に対して，DEMにより推計された採掘量は9.00億m³となった。従って，隠れたフローなどの土石採掘量およそ3.83億m³が統計データでは把握されていないことが示された。

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持続可能な社会の実現のため，わが国では循環型社会形成推進基本法，施策がとられている．高度経済成長期に整備され，耐用年数を迎える建築物・社会基盤施設が今後も増加傾向にあり，これらの適切な維持管理にあたり，蓄積された資材の詳細・空間分布・集積傾向の把握が急務とされている．そこで本研究では，建築物・社会基盤施設を対象に各都道府県へと投入・蓄積される資材量を統計情報・地理数値情報の二種類のデータを用い，蓄積量の推移と空間分布を明らかにした．この結果，1965年時点で72億トンであった社会基盤ストックは2010年では206億トンに増加し，約2.8倍となり，構造別では建築物と道路が，資材別ではコンクリートと骨材が大きな割合を示した．

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本研究では，気象条件の変化が穀物生産に与える影響を推計することを目的として，とうもろこし，米，小麦の3品目を対象に，単位収量を作付情報を考慮した気象条件による関数として推定を行った．その結果，栽培期間における積算降水量と平均気温にかかる係数が負値と推定されたことから，極端事象の発生により生産量が減少していることが示された．また，推定されたパラメータを用いて気象条件が穀物生産に与える影響を推計したところ，栽培期間における積算降水量が1％増加した場合には，とうもろこし，米，小麦の生産量はそれぞれ，0.15％，0.07％，-0.32％変化すると推計された．一方で，積算平均気温が1％増加した場合には生産量がそれぞれ，3.78％，5.70％，1.36％減少すると推計されたことから，特に，人口が多いアジア地域で主食である米が気候変動に伴い生産量が減少することが明らかとなった．

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都市の持続的な発展を維持するためには，人間活動で使用される資源の量とその挙動を把握することが重要である。しかし，発展途上国では統計データの入手可能性や精度において課題があるため，世界全体で適用可能なデータが必要となる。本研究では，愛知県を対象として，人工衛星による観測値であるPALSARデータと，実際の建築物分布とを比較して両者の相関性について検証を行った。その結果，衛星画像の分解能よりも大きいサイズで集計することで固有のノイズが軽減され，相関係数が高くなることが示された。また，土地被覆データを用いて高さのある地物である樹木が存在している森林域を除外することにより，さらに強い相関が得られることが明らかとなった。

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既成市街地において将来空間計画の実施プロセスを通じた環境性能を評価するため，4D-GIS上の地区建物データを用いて建替動向をシミュレートし，住民が享受するQuality of Life（QOL），CO₂排出量，市街地維持費用を時系列的に評価するモデルを開発した．モデルを用いて，名古屋市都心部に位置する長者町地区を対象としてケーススタディを実施した結果，各建物の更新を個別に進めるよりも，地区全体で計画的な更新を行った場合のほうが，計画実現に至るプロセス全体期間でのCO₂排出量をより多く削減することが可能となり，かつ住民が享受するQOLを大きくできることが明らかとなった．

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本研究では世界各国のとうもろこし収量について，降水量，平均気温，トレンドの関数として推定を行った。また，その関数に気候モデルによる出力結果を入力とすることで将来のとうもろこし収量の変動について推計を行った。本研究により明らかとなったことは以下の通りである。現在のとうもろこし主要生産国では，ブラジルでは，収量関数の推定により得られた収量の平均気温弾力性が正の値であったため，将来の収量は気候変動に伴う気温上昇により増加するが，それ以外の国では減産すると推計された。世界全体では現在の収量と比較して2020s(2010-2039年平均)には95%，2050s(2040-2069年平均)には88%，2080s(2070-2099年平均)には83%まで減少する。一方で，とうもろこしは人口増加や経済成長による食用需要に加えて，飼料用のみならずバイオ燃料の原料としての利用によって今後も需要が増加していく可能性が高いために，将来とうもろこしの需給状況は逼迫に向かうことが危惧される。また今後の課題として，本研究では栽培暦や耕地については現在の条件で固定としているが，実際には気候条件の変化に対する適応策として，作付け日や耕作地の移動が行われると考えられており，そうした栽培条件の変更による増収効果を含むこと，収量関数の推定において技術革新などのトレンドが収量に影響していることが示されたが，こうした要因を取り除くニューラルネットワーク手法の適用すること，などが挙げられる。

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その他URL： https://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/2010850319

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Paddy rice fields in Asia account for over 90% of global total rice cultivation area, and the major rice-producing countries of Asia account for over one-half of the world's population. Monitoring and understanding the dynamic changes in paddy rice agriculture in Asia are very important for agricultural sustainability, food and water security, and greenhouse gas emissions. This paper presents a crop choice decision model that dynamically simulates future changes in sown areas of paddy rice in Asia. This model was developed under the framework of Action-in-Context (AiC) with the aim of understanding land users' decisions on crop choices among a set of available alternatives using a crop utility function. Empirical validation for the model conducted after model construction indicated the reliability of the model for addressing the complexity of current agricultural land-use change and its capacity for investigating long-term scenarios in the future. Finally, the model was applied for future scenario analysis over a time frame of 30 years with 5-year increments, beginning from the year 2005. The simulation results provided insights into rates and trajectories of changes in Asian rice areas over the test period, with the resulting implications for future agricultural sustainability in Asia. These outcomes can improve understanding of projected land-use changes and explain their causes, locations and consequences, as well as providing support for land-use planning and policy making.

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Rice plays a major role in the global supply and demand for sustainable food production. The constraints of maintaining sustainable rice production are closely linked to the relationship between the distribution patterns of human activity on the planet and economic growth. Global patterns of rice production can be mapped by using various criteria linked to domestic income, population patterns, and associated satellite brightness data of rice-producing regions. Prosperous regions have more electric lighting, and there are documented correlations between gross domestic product (GDP) and nighttime light. We chose to examine global rice production patterns on a geographical basis. For the purposes of this study, each country is considered to be made up of regions, and rice production is discussed in terms of regional distribution. A region is delineated by its administrative boundaries; the number of regions where rice is produced is about 13,839. We used gridded spatial population distribution data overlain by nocturnal light imagery derived from satellite imagery. The resultant relationship revealed a correlation between regional income (nominal values of GDP were used) and rice production in the world. The following criteria were used to examine the supply and demand structure of rice. Global rice consumption = "caloric rice consumption per capita per day" multiplied by "regional population values". Regional rice yields = "country-based production" divided by "harvested area" (multiple harvests are taken into account). Regional rice production = "regional harvested areas" multiplied by "rice yield values". We compared regional rice consumption and production values according to these methods. Analysis of the data sets generated a map of rice supply and demand. Inter-regional shipping costs were not accounted for. This map can contribute to the understanding of food security issues in rice-producing regions and to estimating potential population values in such regions.

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

The most direct impact of humans on their natural surrounding is the use of land. This study proposes methodology for explaining spatial distribution of land using country based model the possibilities of using spread sheet software. The ratio of urban population is applied for country based land use change such as Forest area, Agricultural area and Other use. The land use data provided by US Geological Survey is classified into 25 categories. These 25 categories are reclassified to the countries based on 3 categories such as agriculture, forestry, other area. USGS based spatial distribution and country based land use and cover change are combined. Inserting country based land use change values into spatial datasets, the changed area between year 1990 and 2000 are extracted.

掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

Land use and its dynamics have attracted much attention from researchers due to their ecological and socio-economic implications. Many studies have used a modelling approach to evaluate land use changes and their effects. Most of these models were designed for the analysis of past, present and future cropland changes at different scales and few have been designed for the study of dynamic changes in sown areas of crops within croplands. This paper presents an integrated modelling approach to simulate dynamically the changes in sown areas for the world's major crops at a global scale. This approach was based on three core models. A crop choice decision model, the Multinomial Logit model, was used to track and simulate the crop choice decisions made by individual farmers. A crop yield model, the GIS-based Environmental Policy Integrated Climate (EPIC) model, was utilized to estimate yields of different crop types under a given biophysical and management environment, while a crop price model, the International Food Policy and Agricultural Simulation (IFPSIM) model, was employed to assess the price of crops on the international market. Through data exchange, the crop choice decision model was linked with the crop yield and crop price models to allow the study of the dynamic feedback loop between changes in agricultural land use and biophysical and socio-economic driving factors. Sensitivity analysis and empirical validation for the model were conducted after the construction of the model. The model validation indicated the reliability of the model for addressing the complexity of current agricultural land use changes and its capacity for investigating long-term scenarios in the future. Finally, the model was used to simulate future scenarios over a time frame of 30 years with five-year increments, beginning from the year 2000. The simulation results provided insights into potential global cropping patterns, variation in rates and trajectory of changes in sown areas for major crops over the test period. These results can improve understanding of projected land use changes and explain their causes, locations and consequences, and provide support for land use planning and policy making. (C) 2007 Elsevier B.V. All rights reserved.

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

The world population is expected to exceed nine thousand million in A.D. 2050. Here is a possibility that the food supply and demand situation may tighten on a global scale under the influence of population increase, economic development and global warming. To prepare this situation, it is necessary to construct a model for explaining the changes of food supply and demand and the spatial change of the planted area in view of population increase, economic development, and the influence of global warming. In this study, a model is constructed that explains the spatial-temporal changes of the wheat, maize, rice and soybean planted areas on an item-by-item basis by integrating the models constituting Land Productivity Sector, Land Use Choice Sector, and International Trade Sector and can represent actual values of planted areas of, respectively, wheat, maize, rice and soybean by integrating an international trade model developed by FAO and a land use change model based on a utility function. The above-mentioned model is a partial equilibrium model in which income, population and exchange rates are given as an exogenous variable. In addition, we carried out an attempt to made predictions until year 2020 using the economic growth rate predictions based on the Special Report on Emission Scenarios by Intergovernmental Panel on Climate Change and future population prospects by United Nations.

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その他URL： http://hdl.handle.net/10236/1145

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：神戸大学  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：徳島大学  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：土木会館  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：ポスター発表  

会議種別：口頭発表（一般）  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：東京大学  

会議種別：ポスター発表  

開催地：徳島大学  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：名古屋大学  

会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：名古屋大学