DOI： 10.1111/irv.13213

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2018年11月～2020年4月に大阪府にある老人保健施設10施設の入所者1727名を対象とした前向きコホート研究を実施し、ノロウイルス関連下痢の発生率および危険因子について検討した。評価項目はカルテから得られた各種臨床的特徴などとした。2020年4月30日、下痢の発症、施設退所のいずれか早い日までカルテを通じて追跡調査した。下痢を発症した入所者に対して、ノロウイルス迅速診断検査が実施された。その結果、74名に下痢が認められ、うち13名がノロウイルス陽性であった。ノロウイルス関連下痢の発症率は1000人年あたり10.11であった。Cox比例ハザード分析の結果、要介護度3の入所者、高血圧、脳卒中、杖歩行者でノロウイルス関連下痢の発症リスクが高いことが示された(aHR;7.35、3.41、8.84、16.68)。以上のように、要介護度3、脳卒中、高血圧、杖使用が日本の老人保健施設におけるノロウイルス関連下痢の危険因子であった。

<p>【目的】</p><p>健康成人対象試験を含む臨床薬理試験において、ヘモグロビン(Hb)値は重要な評価項目の一つである。</p><p>一般的には、Hb値を評価し、適格性(貧血の有無)や有害事象(貧血やHb減少など)を判定する。</p><p>一方、貧血だけでなく、鉄欠乏性貧血の前段階である潜在性鉄欠乏状態も把握する事は臨床的に重要である。</p><p>したがって採血量が多い試験や有害事象(貧血やHb減少)が予想される試験では、被験者の安全性を担保・評価する為には、"高率に鉄欠乏状態にあるものの，貧血に至る比率は高くなく潜在性鉄欠乏に留まっている『貧血のない鉄欠乏』"の評価も重要と考えられるが、貧血に至る比率は高くないため、Hb値での評価は難しい。</p><p>【方法】</p><p>Hb13.0g/dL(WHO貧血の診断基準参照)以上かつ健康男性と診断された20-45歳の1951例を対象として、『鉄剤の適正使用による貧血治療指針【第3版】(日本鉄バイオサイエンス学会)』を参考に、フェリチン値を基に3グループに分け、赤血球系項目(Hb他)、鉄関連項目(血清鉄、TIBC、フェリチン(Fer)、トランスフェリン飽和指数(TSAT))との関連性を検討した。</p><p>(1)潜在性鉄欠乏(Fer＜12ng/mL)</p><p>(2)鉄の減少状態(12ng/mL≦Fer＜25ng/mL)</p><p>(3)正常域(25ng/mL≦Fer＜250ng/mL)</p><p>【結果・考察】</p><p>(1)潜在性鉄欠乏は全体の1.7％(33例)、(2)鉄の減少状態は4.0％(79例)、(3)正常域は94.3％(1839例)であった。Hbの平均は(1)14.0g/dL、(2)14.7g/dL、(3)15.2g/dLと基準値(13.5～17.5g/dL)内であり、基準値内の割合は(1)84.8％(28例)、(2)94.9%(75例)、(3)97.9%(1801例)であった。</p><p>TIBCの平均は(1)393ug/dL(検査例数18例)、(2)355ug/dL(同41例)、(3)318ug/dL(同1051例)であった。</p><p>TSATの平均は(1)19.7％、(2)28.1％、(3)35.0％であった。</p><p>【結論】</p><p>WHOの貧血の診断基準では貧血と判定されない健康成人男性でも、鉄関連項目を測定することで鉄欠乏性貧血の前段階である『貧血のない鉄欠乏状態』を見出せることが我々の検討からも確認できた。</p><p>鉄の減少状態と潜在性鉄欠乏を合わせた『貧血のない鉄欠乏』の割合は、健康成人男性では5.7％であり決して稀とは言えない。</p><p>したがって採血量が多い試験、有害事象(貧血やHb減少)が予想される試験、臨床検査データが乏しい第1相試験などでは、鉄関連検査を実施することで、『貧血のない鉄欠乏状態』を把握でき、被験者の安全性をより担保・評価できると考えられる。</p>

DOI： 10.50993/jsptsuppl.44.0_3-c-p-f4

<p>【目的】</p><p>新型コロナウイルス感染症は2020年2月に指定感染症に指定され2023年５月に「５類感染症」へ移行した。それに伴い流行監視は「全数把握」から「定点把握」となっている。</p><p>流行期(波)として、第1波、第2波、第3波(2021 年 1 月をピーク)，第4波(同年５月をピーク、アルファ株中心)，第5波(同年8月をピーク、デルタ株中心)，第6波(2022 年２月をピーク、オミクロン株 BA.1 や BA.2 系統中心)，第7波(同年8 月をピーク、オミクロン株 BA.5 系統中心)、第8波(同年12月をピーク、オミクロン株 BA.5やBQ.1 系統中心)が発生した。</p><p>2023年7月現在、各種ワクチンや治療薬が承認され、感染症対策も確立されつつあるが、定点把握下で多くの感染者数が報告され、新たな流行の危険に見舞われている。</p><p>墨田病院では感染症対策の一つとして、2020年12月から入院日に新型コロナウイルス核酸増幅検査(以下TMA検査という)を実施している。</p><p>流行期の感染者数と同時期の入院日TMA検査陽性率との関連性を検討し得られた情報は、今後の感染対策のために有用と考える。</p><p>そこで、当院が所在する東京都の陽性者数と、健康成人対象試験入院日におけるTMA検査陽性率との関連性を検討した。</p><p>【方法】</p><p>2020年12月から2023年2月までの入院日にTMA検査を受けた3362名を対象に、流行期別に陽性率を算出し、同時期の東京都感染者数との関連性について検討した。</p><p>【結果・考察】</p><p>入院日TMA検査陽性率を示す。</p><p>第3波0.85%(2/234)</p><p>第4波　 0%(0/483)</p><p>第5波0.63%(3/473)</p><p>第6波1.27%(5/393)</p><p>第7波1.66%(5/302)</p><p>第8波0.99%(3/304)</p><p>東京都感染者数は、第4波から拡大傾向がみられ第7波が最多となった。</p><p>陽性率も同様の推移を示し、第4波では0%だったがその後上昇し第7波では1.66%と最高となった。</p><p>当院の健康成人対象試験では、被験者に対し十分な感染対策をお願いし、COVID-19が疑われる有症状者や濃厚接触者を入院予定者としていない。したがって陽性者の多くは、感染対策を実施したにも関わらず感染した無症候性陽性者と考えられる。</p><p>感染対策下で第6波や第7波の陽性率が上昇した主な理由として、感染力が強いオミクロン株の流行、それに伴う感染者数の著しい増加が考えられる。</p><p>【結論】</p><p>東京都感染者数の増加に伴い、入院日TMA検査陽性率も上昇する傾向が示唆された。感染者数の増加傾向が示された際には、被験者に対し、より一層の感染対策のお願いが必要と考えられる。</p>

DOI： 10.50993/jsptsuppl.44.0_3-c-p-f3

「日本における指定難病の全国レジストリ」(DIDデータベース)を用いて、大腿骨頭壊死症(ONFH)の疫学的特徴を調査し、同様の期間に実施された他の全国的なONFH調査の結果と比較した。2012年から2013年にかけてONFHにより医療費の公的補助を受けたONFH患者のデータをDIDデータベースから抽出した。新規に診断された患者3264例と2013年までに登録された患者20042例のデータを評価した。10万人当たりのONFHの補正された年間発生率と有病率は、それぞれ3.0と18.2～19.2であった。男女比は、2012年1.4、2013年1.2であった。分布のピークは、男性で40歳代、女性で60歳代であった。危険因子の有病率は、ステロイド関連39%、アルコール関連30%、その両方4%、いずれもなし27%であった。以上より、DIDデータベースのデータは、他の全国調査と同様の性別と年齢の分布を示したが、ONFHの発生率と有病率はより低かった。サンプリングバイアスがONFHの疫学的特徴に影響を及ぼしている可能性があった。

CiNii Books

Original item：医療法人事業所における職員健診、特定健診ならびにストレスチェックデータを用いた、ストレスと生活習慣病罹患の関連についての研究

Special report：予算はついていないがパイロット研究に着手している

Original item：Open data (PMDA副作用報告、Twitter(X)ネットワークデータ等)を活用したワクチン安全性ならびに接種忌避に関する研究

Special report：予算はついていないがパイロット研究に着手している