2024/02/29 更新

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イトウ カズヤ
伊藤 一弥
ITO KAZUYA
担当
大学院看護学研究科 看護学専攻 教授
看護学部 看護学科
職名
教授
所属
看護学研究院

担当・職階

  • 大学院看護学研究科 看護学専攻 

    教授  2023年04月 - 継続中

  • 看護学部 看護学科 

    教授  2023年04月 - 継続中

取得学位

  • 博士(医学) ( 大阪市立大学 )

  • 修士(経済学) ( 創価大学 )

  • 学士(経済) ( 創価大学 )

論文

  • No association between inactivated influenza vaccination and influenza viral load at diagnosis among young Japanese children: An observational study of the 2013/2014 through 2017/2018 influenza seasons

    Mukai E.

    Influenza and other Respiratory Viruses   17 ( 10 )   e13213   2023年10月( ISSN:17502640

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  • 日本の老人保健施設におけるノロウイルス関連下痢の発生率と危険因子 前向きコホート研究(Incidence and risk factors for norovirus-related diarrhea in Japanese geriatric intermediate care facilities: A prospective cohort study)

    Suita Asae, Ohfuji Satoko, Fukushima Wakaba, Ito Kazuya, Kase Tetsuo, Kondo Kyoko, Ishibashi Motoki, Kumashiro Hiroko, Kawai Shuji, Deguchi Akifumi, Nakata Hiroyuki, Iba Kazuko, Kita Tetsuya, Kinugawa Kazuhiko, Hamada Kazutaka, Fujimoto Mikio, Furukawa Yoshio, Sowa Etsuji, Nakazawa Hideo, Hirota Yoshio

    Geriatrics & Gerontology International   23 ( 3 )   179 - 187   2023年03月( ISSN:1444-1586

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    2018年11月~2020年4月に大阪府にある老人保健施設10施設の入所者1727名を対象とした前向きコホート研究を実施し、ノロウイルス関連下痢の発生率および危険因子について検討した。評価項目はカルテから得られた各種臨床的特徴などとした。2020年4月30日、下痢の発症、施設退所のいずれか早い日までカルテを通じて追跡調査した。下痢を発症した入所者に対して、ノロウイルス迅速診断検査が実施された。その結果、74名に下痢が認められ、うち13名がノロウイルス陽性であった。ノロウイルス関連下痢の発症率は1000人年あたり10.11であった。Cox比例ハザード分析の結果、要介護度3の入所者、高血圧、脳卒中、杖歩行者でノロウイルス関連下痢の発症リスクが高いことが示された(aHR;7.35、3.41、8.84、16.68)。以上のように、要介護度3、脳卒中、高血圧、杖使用が日本の老人保健施設におけるノロウイルス関連下痢の危険因子であった。

  • 健康成人男性における『貧血のない鉄欠乏』の検討(第二報)

    本間 太一, 大釜 陽一郎, 小川 静香, 林 由季子, 菅 茂樹, 古井 輝美, 河野 優二, 渡部 美由紀, 杉田 裕美, 伊藤 一弥, 生島 一平, 入江 伸

    日本臨床薬理学会学術総会抄録集   44 ( 0 )   3-C-P-F4   2023年

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    <p>【目的】</p><p>健康成人対象試験を含む臨床薬理試験において、ヘモグロビン(Hb)値は重要な評価項目の一つである。</p><p>一般的には、Hb値を評価し、適格性(貧血の有無)や有害事象(貧血やHb減少など)を判定する。</p><p>一方、貧血だけでなく、鉄欠乏性貧血の前段階である潜在性鉄欠乏状態も把握する事は臨床的に重要である。</p><p>したがって採血量が多い試験や有害事象(貧血やHb減少)が予想される試験では、被験者の安全性を担保・評価する為には、"高率に鉄欠乏状態にあるものの,貧血に至る比率は高くなく潜在性鉄欠乏に留まっている『貧血のない鉄欠乏』"の評価も重要と考えられるが、貧血に至る比率は高くないため、Hb値での評価は難しい。</p><p>【方法】</p><p>Hb13.0g/dL(WHO貧血の診断基準参照)以上かつ健康男性と診断された20-45歳の1951例を対象として、『鉄剤の適正使用による貧血治療指針【第3版】(日本鉄バイオサイエンス学会)』を参考に、フェリチン値を基に3グループに分け、赤血球系項目(Hb他)、鉄関連項目(血清鉄、TIBC、フェリチン(Fer)、トランスフェリン飽和指数(TSAT))との関連性を検討した。</p><p>(1)潜在性鉄欠乏(Fer<12ng/mL)</p><p>(2)鉄の減少状態(12ng/mL≦Fer<25ng/mL)</p><p>(3)正常域(25ng/mL≦Fer<250ng/mL)</p><p>【結果・考察】</p><p>(1)潜在性鉄欠乏は全体の1.7%(33例)、(2)鉄の減少状態は4.0%(79例)、(3)正常域は94.3%(1839例)であった。Hbの平均は(1)14.0g/dL、(2)14.7g/dL、(3)15.2g/dLと基準値(13.5~17.5g/dL)内であり、基準値内の割合は(1)84.8%(28例)、(2)94.9%(75例)、(3)97.9%(1801例)であった。</p><p>TIBCの平均は(1)393ug/dL(検査例数18例)、(2)355ug/dL(同41例)、(3)318ug/dL(同1051例)であった。</p><p>TSATの平均は(1)19.7%、(2)28.1%、(3)35.0%であった。</p><p>【結論】</p><p>WHOの貧血の診断基準では貧血と判定されない健康成人男性でも、鉄関連項目を測定することで鉄欠乏性貧血の前段階である『貧血のない鉄欠乏状態』を見出せることが我々の検討からも確認できた。</p><p>鉄の減少状態と潜在性鉄欠乏を合わせた『貧血のない鉄欠乏』の割合は、健康成人男性では5.7%であり決して稀とは言えない。</p><p>したがって採血量が多い試験、有害事象(貧血やHb減少)が予想される試験、臨床検査データが乏しい第1相試験などでは、鉄関連検査を実施することで、『貧血のない鉄欠乏状態』を把握でき、被験者の安全性をより担保・評価できると考えられる。</p>

    DOI: 10.50993/jsptsuppl.44.0_3-c-p-f4

  • 流行期(波)の新型コロナウイルス感染者数と、健康成人対象試験入院日における新型コロナウイルス核酸増幅検査(TMA検査)陽性率との関連性の検討

    小川 静香, 大釜 陽一郎, 林 由季子, 本間 太一, 菅 茂樹, 花田 隆造, 村上 晴美, 矢澤 利枝, 米村 拓麿, 伊藤 一弥, 生島 一平, 入江 伸

    日本臨床薬理学会学術総会抄録集   44 ( 0 )   3-C-P-F3   2023年

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    <p>【目的】</p><p>新型コロナウイルス感染症は2020年2月に指定感染症に指定され2023年5月に「5類感染症」へ移行した。それに伴い流行監視は「全数把握」から「定点把握」となっている。</p><p>流行期(波)として、第1波、第2波、第3波(2021 年 1 月をピーク),第4波(同年5月をピーク、アルファ株中心),第5波(同年8月をピーク、デルタ株中心),第6波(2022 年2月をピーク、オミクロン株 BA.1 や BA.2 系統中心),第7波(同年8 月をピーク、オミクロン株 BA.5 系統中心)、第8波(同年12月をピーク、オミクロン株 BA.5やBQ.1 系統中心)が発生した。</p><p>2023年7月現在、各種ワクチンや治療薬が承認され、感染症対策も確立されつつあるが、定点把握下で多くの感染者数が報告され、新たな流行の危険に見舞われている。</p><p>墨田病院では感染症対策の一つとして、2020年12月から入院日に新型コロナウイルス核酸増幅検査(以下TMA検査という)を実施している。</p><p>流行期の感染者数と同時期の入院日TMA検査陽性率との関連性を検討し得られた情報は、今後の感染対策のために有用と考える。</p><p>そこで、当院が所在する東京都の陽性者数と、健康成人対象試験入院日におけるTMA検査陽性率との関連性を検討した。</p><p>【方法】</p><p>2020年12月から2023年2月までの入院日にTMA検査を受けた3362名を対象に、流行期別に陽性率を算出し、同時期の東京都感染者数との関連性について検討した。</p><p>【結果・考察】</p><p>入院日TMA検査陽性率を示す。</p><p>第3波0.85%(2/234)</p><p>第4波  0%(0/483)</p><p>第5波0.63%(3/473)</p><p>第6波1.27%(5/393)</p><p>第7波1.66%(5/302)</p><p>第8波0.99%(3/304)</p><p>東京都感染者数は、第4波から拡大傾向がみられ第7波が最多となった。</p><p>陽性率も同様の推移を示し、第4波では0%だったがその後上昇し第7波では1.66%と最高となった。</p><p>当院の健康成人対象試験では、被験者に対し十分な感染対策をお願いし、COVID-19が疑われる有症状者や濃厚接触者を入院予定者としていない。したがって陽性者の多くは、感染対策を実施したにも関わらず感染した無症候性陽性者と考えられる。</p><p>感染対策下で第6波や第7波の陽性率が上昇した主な理由として、感染力が強いオミクロン株の流行、それに伴う感染者数の著しい増加が考えられる。</p><p>【結論】</p><p>東京都感染者数の増加に伴い、入院日TMA検査陽性率も上昇する傾向が示唆された。感染者数の増加傾向が示された際には、被験者に対し、より一層の感染対策のお願いが必要と考えられる。</p>

    DOI: 10.50993/jsptsuppl.44.0_3-c-p-f3

  • 日本における指定難病の全国レジストリを用いた大腿骨頭壊死症の疫学調査(Epidemiological study of osteonecrosis of the femoral head using the national registry of designated intractable diseases in Japan)

    Sato Ryuichi, Ando Wataru, Fukushima Wakaba, Sakai Takashi, Hamada Hidetoshi, Takao Masaki, Ito Kazuya, Sugano Nobuhiko

    Modern Rheumatology   32 ( 4 )   808 - 814   2022年07月( ISSN:1439-7595

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    「日本における指定難病の全国レジストリ」(DIDデータベース)を用いて、大腿骨頭壊死症(ONFH)の疫学的特徴を調査し、同様の期間に実施された他の全国的なONFH調査の結果と比較した。2012年から2013年にかけてONFHにより医療費の公的補助を受けたONFH患者のデータをDIDデータベースから抽出した。新規に診断された患者3264例と2013年までに登録された患者20042例のデータを評価した。10万人当たりのONFHの補正された年間発生率と有病率は、それぞれ3.0と18.2~19.2であった。男女比は、2012年1.4、2013年1.2であった。分布のピークは、男性で40歳代、女性で60歳代であった。危険因子の有病率は、ステロイド関連39%、アルコール関連30%、その両方4%、いずれもなし27%であった。以上より、DIDデータベースのデータは、他の全国調査と同様の性別と年齢の分布を示したが、ONFHの発生率と有病率はより低かった。サンプリングバイアスがONFHの疫学的特徴に影響を及ぼしている可能性があった。

  • 日本における大腿骨頭壊死症発生率の地理的分布と喫煙率との関係(Geographic distribution of the incidence of osteonecrosis of the femoral head in Japan and its relation to smoking prevalence)

    Tani Tetsuro, Ando Wataru, Fukushima Wakaba, Hamada Hidetoshi, Takao Masaki, Ito Kazuya, Sakai Takashi, Sugano Nobuhiko

    Modern Rheumatology   32 ( 1 )   186 - 192   2022年01月( ISSN:1439-7595

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    日本における大腿骨頭壊死症(ONFH)発生率の地理的差異を明らかにし、ONFHの予防戦略を検討するためアルコール摂取と喫煙を含む生活習慣との関連を評価した。本研究には、ONFH全国疫学調査と、全国調査である国民生活基礎調査および患者調査を用いた。性別と年齢を標準化して、各県の年間ONFH発生率と、飲酒・喫煙者の割合を算出した。人口10万人あたりの平均年間ONFH発生率は、男性で3.08人、女性で1.63人であった。ONFH発生率と飲酒者の割合との間に有意な相関はなかった。ONFH発生率と喫煙20本/日以上とには男性で有意な中程度の相関が認められ(r=0.47、p=0.01)、飲酒について調整後も有意であった(標準偏回帰係数=0.47~0.49、p=0.009~0.01)。以上から、日本においてONFH発生率は地理的変動を認め、これは喫煙率の分布により部分的に説明される可能性があり、禁煙によりONFH全発生率が低下する可能性が示唆された。

  • 3歳未満小児におけるインフルエンザワクチンの有効性 2018/19~2019/20シーズンのまとめ(厚生労働省研究班報告として)

    福島 若葉, 森川 佐依子, 松本 一寛, 藤岡 雅司, 松下 享, 久保田 恵巳, 八木 由奈, 高崎 好生, 進藤 静生, 清松 由美, 廣井 聡, 中田 恵子, 伊藤 一弥, 前田 章子, 近藤 亨子, 迎 恵美子, 加瀬 哲男, 大藤 さとこ, 廣田 良夫

    病原微生物検出情報月報   42 ( 11 )   255 - 257   2021年11月( ISSN:0915-5813

  • 日本の手足口病、ヘルパンギナ、関連する合併症の流行期における小児入院患者に関する全国調査 推定入院患者数と重症例に関連する因子(Nationwide Survey of Pediatric Inpatients With Hand, Foot, and Mouth Disease, Herpangina, and Associated Complications During an Epidemic Period in Japan: Estimated Number of Hospitalized Patients and Factors Associated With Severe Cases)

    Takechi Maria, Fukushima Wakaba, Nakano Takashi, Inui Miki, Ohfuji Satoko, Kase Tetsuo, Ito Kazuya, Kondo Kyoko, Maeda Akiko, Shimizu Hiroyuki, Hirota Yoshio

    Journal of Epidemiology   29 ( 9-10 )   354 - 362   2019年10月( ISSN:0917-5040

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    <Highlight>●2010年の日本における手足口病、ヘルパンギーナ、および関連合併症の小児入院症例に関する全国調査を実施した。●入院症例数を推計し、重症例の関連因子を検討した。●流行期における小児入院症例の推計数は約2,900例であった。●「若年層」が重症例の関連因子であった。●「高血糖」も重症例の関連因子であることが示唆された。(著者抄録)

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講演・口頭発表等

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