＜Highlight＞●認知症の行動心理症状(BPSD)と死亡リスクとの関連を検討した。●単施設の物忘れ外来受診者のうち軽度認知障害または認知症と診断された人を最大8年間追跡した。●男性ではDementia Behavioral Disturbance Scaleで評価したBPSDが重度であるほど死亡リスクが高かったが、女性では関連性はみられなかった。●BPSDのうち、日常生活への関心の欠如、日中の過度の睡眠、ケアを受けることの拒否の症状が高い死亡リスクと関連していた。●認知機能障害を持つ男性において、BPSDは予後不良と関連する可能性がある。(著者抄録)

目的 特別養護老人ホーム(以下,特養)における看取りケアへのニーズは,ますます大きくなっている。これまでの特養の看取りケア研究では,担い手としての看護職や介護職に着目されてきたが,本人の意思を中心とした多職種協働ケアが求められる中,調整機能に着目する必要がある。本研究は,特養の看取りケアの調整機能における施設ケアマネジャーの役割を明らかにすることを目的とした。方法 全国の特養全数7,765ヶ所から,3,000ヶ所を無作為抽出して対象とした。施設長経由で,計画担当介護支援専門員1人に自記式質問紙調査を依頼し,2022年12月末に郵送で回収した。回答者の属性,所属施設の属性,看取りケアマネジメントでの役割(ケアプラン変更,不安や思いを聴く,状態を説明する,医師への連絡など6項目),入居者や家族との将来の最期の迎え方に関する対話の程度を質問した。所属機関の倫理審査承認後,調査を行った。結果 回収数は711通(23.7%),うち回答の研究利用に同意しない20通と看取りケアプランを作成したことがない93通を除き598通を分析対象とした。回答者の基礎資格は介護福祉士86.8%,社会福祉士18.9%であった。ケアプラン作成業務を専任で担当しているのは52.2%であった。看取りケアマネジメントで「自分が主に担当」する項目は,「ケアプラン変更」が74.7%,「家族の不安や思いを聴く」は30.9%,「状態を予測して家族に説明」は18.2%,「入居者の不安や思いを聴く」は16.6%,「状態を予測して入居者に説明」は14.0%となった。今後の状態を予測して入居者や家族に説明することを自分が主に担当する人ほど入居者本人や家族との将来の対話の割合が有意に高くなっていた。結論 特養のケアマネジャーの看取りケアマネジメントは,「ケアプラン変更」以外は他職と分担して行われることが多かった。看取りにおけるケアマネジメントは多職種協働で行われており,施設内での職種間の情報収集と共有方法の質に着目した看取りケア評価が必要と考える。(著者抄録)

介護者の経験を多次元的に評価する尺度である日本語版介護者状況評価(CRA-J)の短縮版を開発した。18項目のCRA-J(CRA-J-18)を完遂した日本人の20～79歳の家族等介護者934名(平均58.8±11.7歳、女性50.2%)を対象に、インターネット調査を行った。10項目のCRA-J短縮版(CRA-J-10)を作成し、CRA-J-18、Zarit介護負担尺度(ZBI)、介護者肯定的側面尺度(PACS)、患者健康質問票-9(PHQ-9)、WHO-5項目ウェルビーイング指数(WHO-5)との相関を評価した。確認的因子分析において、CRA-J-10のモデル適合性は良好であった。CRA-J-10とCRA-J-18、ZBI、PACS、PHQ-9、WHO-5の相関は良好であった。抑うつ症状(PHQ-9スコア10ポイント以上)についてのCRA-J-10の識別能は良好で、曲線下面積は0.793であった。CRA-J-10により介護者の経験を簡易に評価でき、家族等介護者の支援に有用となることが示された。

在宅要介護高齢者における意思決定プロセスと認知障害の発現との関連について検討するため、65歳以上の在宅要介護高齢者を対象とした2年間の縦断パネル調査(日米LTCI研究会東京・秋田調査)の二次解析を行った。介護に関する意思決定への関与の状況を1項目の質問に基づいて評価し、「本人の意向が大いに生かされている」「本人の意向があまり生かされていない」「本人の意見がない」「本人以外に意思決定に関わる人はいない」の四つのカテゴリーへ分類した。ベースライン時点で認知機能が維持された406名(女性65.0%、75歳以上68.2%)の解析において、フォローアップ中の認知障害の発現率は26.6%であった。多変量ロジスティック回帰分析において、本人の意向が大いに生かされている回答者に比較し、本人の意見がない回答者では認知障害の発現リスクが高かった(オッズ比5.49、95%CI 1.63～18.54、P=0.006)。認知機能が維持された要介護高齢者においても、自身の希望を説明できない者は認知機能の低下リスクを有すると考えられた。

軽度認知障害または認知症の高齢者において、vitality index(Vix)により評価した意欲と生存アウトカムの関連について検討した。国立長寿医療研究センターのNCGG-STORIESに2010年7月～2018年9月に登録され、軽度認知障害または認知症と診断された60歳以上の患者2740例を解析対象とした。平均追跡期間は1315日で、その間に15.7%が死亡した。Vixの分布は0～7点(中等度～重度障害)が16%、8～9点(軽度障害)が40%、10点(正常)が44%であった。死亡率は中等度～重度障害群25%、軽度障害群18%、正常群10%(P<0.01)、Cox比例ハザードモデルにおける死亡のハザード比(vs 正常群)は軽度障害群1.42(95%CI 1.12～1.80)、中等度～重度障害群1.82(同1.38～2.40)であり、意欲は生存アウトカムに有意な影響を及ぼすことが示された。媒介分析では、意欲と生存アウトカムの関連におけるBMI、手段的日常生活動作、基本的日常生活動作の有意な媒介効果が示された。

認知症の人の意思決定支援のニーズは高い.本稿では,わが国における認知症の人の生活やケアに関する意思決定支援に関する研究の現状と課題を整理しつつ,著者らが実施した全国調査の結果概要を報告する.これまでの研究は,認知症の人の療養場所別に研究が行われ,家族の意向を重視する傾向が指摘されてきた.今回の全国調査では,3つの代表的な療養場所に共通して家族の意向重視の傾向が実証された.認知症の人本人に働きかける意思決定支援方法の更なる開発が望まれる.(著者抄録)